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S&P500インデックスに投資するならどの銘柄？実質コストを考慮したおすすめの選択肢を紹介します。

spinor_0 — Sat, 14 Mar 2020 23:00:58 +0000

宝の地図が示すとおり、過去200年における米国株式の実質トータルリターンは6.7％でした。
当ブログでは、米国株式市場そのものと言っても過言ではないS&P500インデックスへの投資は、積立投資を行う上で非常に有効な選択肢であることを説明してきました。

S&P500インデックスへの投資方法は、米国のETFをはじめ、国内のETFや投資信託と、多数存在しています。
最近では、eMAXIS SlimのETF版ともいえる「MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558」も上場しましたね。

いざS&P500に投資すると決断しても、どれを買うのが最も良い選択肢といえるのでしょうか？

結論は、

【つみたてNISAの場合】
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

【一般積立でサクソバンク証券を使う場合】
米国ETF（VOOまたはIVV）
※現状は配当金が１株分以上になるよう調整が必要

【一般積立でサクソバンク証券を使わない場合】
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

です。

本記事では、この理由を説明します。
お急ぎの方は、コチラから参照ください。

なお、本検討では、S&P500への投資に絞り、全米株式への投資等は除外しています。

銘柄選定の観点
S&P500インデックスに投資する手段一覧
最も有利な手段は？
まとめ

銘柄選定の観点

まず、銘柄を比較する際の観点を明確にしておきます。
投資の前提として、長期積立を想定します。

実質コスト

S&P500インデックス銘柄を比較するうえで重要な要素として、最初に挙げられるのは信託報酬ですが、これだけを比較しても正しい結果は得られません。
これは「その他手数料」が存在しているためです。

このため、コストについては、ETFであれば信託報酬のほかに「年間上場手数料」等を考慮する必要があり、また投資信託であれば隠れコストも含めた運用報告書における総経費率で考える必要があります。

二重課税と自動再投資

外国株式を取引し、配当金等を受け取る際、現地で課税されることに加え、日本でも課税されます。
海外株式を取り扱うETF（上場投資信託）や、投資信託において配当金を受け取る場合も例外ではありません。

例えば、米国の場合、現地で10％課税され、日本で20％課税されるため、トータルで28％課税されます。
これについて、外国税額控除制度により、いくらか取り戻すことができますが、この金額は所得額により大きく異なることに加え、全額戻ってくるというわけではありません。
（NISA口座は国内非課税につき二重課税とならないため外国税額控除の対象外です）

このため、配当再投資を行うことで最大のメリットを享受できる長期積立投資においては、「現地課税分のみで配当金を再投資できるか」が利益最大化の大きなファクタとなります。

したがって、実質のコストを考える際には、再投資時の二重課税についても考慮する必要があります。

なお、二重課税に係る外国税額控除については、2020年1月より、一部の投資信託やETFにおいて自動で調整される制度が開始されています。

ETFについて、制度の対象となるかどうかは、現状可能性の話に留まっていますが、候補の銘柄はJPXの資料により確認できます。

貸株の金利

国内ETFでは、証券会社に株を貸し出す「貸株サービス」を利用できる場合があります。
国内ETFを保有するのであれば、確定申告がどうしても面倒（貸株金利は雑所得のため）という場合を除き、利用すべきでしょう。
これにより、例えば楽天証券であれば、年利0.1％～最大数％を追加で得ることができます。

したがい、銘柄の比較にあたっては、貸株による利回りについても加算して考えます。

【貸株の注意点】
株を貸出し中の配当金は「配当金相当額」として振り込まれ、貸株の金利と同様に雑所得として扱われるため、配当控除の対象とならず「貸株しない場合」よりも手取り額が少なくなることがあります。これを回避するには、権利確定日に株式が返却される「株主優待・予想有配優先コース（楽天証券の場合）」を選択する必要があります。

流動性

流動性、すなわち売買のしやすさについては、長期積立を前提としていることから考慮する必要はありません。

ただし、流動性以外が殆ど同じ２つの銘柄があった場合、流動性が良い（出来高が大きい）銘柄を選定するのが無難といえます。

S&P500インデックスに投資する手段一覧

ひとえにS&P500に投資するといっても、選択肢は多岐に渡ります。

まずはどのような投資方法があるのかみていきましょう。
以下の銘柄について概要を紹介します。

【米国ETF】バンガード・S&P 500 ETF：VOO
【米国ETF】iシェアーズ・コア S&P 500 ETF：IVV
【国内ETF】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547
【国内ETF】SPDR S&P500 ETF：1557
【国内ETF】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF：1655
【国内ETF】MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558
【投資信託】eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
【投資信託】iFree S&P500インデックス
【投資信託】SBI・バンガード・S&P500

本項は、こんな種類があるんだ、くらいのカタログですので、飛ばしていただいても構いません。
比較検討は次節にて行います。

なお、全てS&P500種指数のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す銘柄となっています。

【米国ETF】バンガード・S&P 500 ETF：VOO

バンガードS&P 500 ETF（Vanguard S&P 500 ETF：VOO）は、Vanguard社が運用する米国籍のETFです。Vangurd社は世界で初めてインデックス投資を可能にした会社として知られています。

VOOの基本データは以下のとおりです。

経費率	0.03%
配当利回り(2020/3/9現在)	1.5%
楽天証券の貸株金利(2020/3/9現在)	対象外

経費率が0.03％と格安です。さすがですね。
配当利回りはS&P500に依存するため、後述のETF銘柄ではすべて同一とし、省略します。

貸株制度については、国内株式ではないため、利用できません。

【米国ETF】iシェアーズ・コア S&P 500 ETF：IVV

iシェアーズ・コアS&P500 ETF（iShares Core S&P 500 ETF：IVV）は、ETFで世界最大のシェアを持つブラックロック社が提供する米国籍のETFです。

IVVの基本データは以下のとおりです。

経費率	0.04%
楽天証券の貸株金利(2020/3/9現在)	対象外

経費率は0.04％であり、VOOに若干劣りますが、十分過ぎるほど低水準といえるでしょう。
貸株はVOOと同様に対象外です。

なお、本記事では考慮しませんが、流動性（出来高）に関しては、VOOよりIVVの方が2倍以上高いです。
、

【国内ETF】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547は、日興アセットマネジメントが提供する国内のETFです。
株価が円換算したS&P500指数の変動率に一致することを目指したETFです。

1547の基本データは以下のとおりです。

信託報酬(税込)	0.165%
その他手数料	0.1%
楽天証券の貸株金利(2020/3/9現在)	0.1%

経費率はVOOやIVVをみたあとだとやはり高く感じますね。信託報酬だけでも経費率を大きく上回っています。
その他手数料が後述する他の国内ETFより2倍程度高くなってます。

楽天証券で貸株制度の利用が可能となっています。

【国内ETF】SPDR S&P500 ETF：1557

SPDR S&P500：1557は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・トラスト・カンパニーが提供する国内ETF（外国籍）です。

1557の基本データは以下のとおりです。

経費率(税込)	0.104%
楽天証券の貸株金利(2020/3/9現在)	対象外

1557は、国内で買えるS&P500に連動したETFのうち、最も総経費率が安いです。
国内で購入可能ですが、外国籍のETFのため、二重課税の自動調整対象外であり、貸株もできないのが難点です。

【国内ETF】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF：1655

iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF：1655は、ブラックロック社の日本法人が提供する国内ETFです。

1655の基本データは以下のとおりです。

信託報酬(税込)	0.165%
その他手数料	0.0413%
楽天証券の貸株金利(2020/3/9現在)	0.1%

1547と信託報酬は同等ですが、手数料の面で有利です。
以前は楽天証券の貸株金利が0.75％と破格でしたが、現在は0.1％まで引き下げられています。
流動性が高く、短期取引する方に人気の銘柄です。

また、二重課税の自動調整制度の対象候補となっています。

【国内ETF】MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558

MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558は、三菱UFJ国際投信が提供する国内ETFです。

三菱UFJ国際投信といえば、投資信託のeMAXIS Slimシリーズが有名ですが、2020年1月9日に国内ETF版も上場しました。

2558の基本データは以下のとおりです。

信託報酬(税込)	0.0858%
その他手数料	0.0583%
楽天証券の貸株金利(2020/3/9現在)	0.2%

信託報酬が0.078%であり、国内ETFでは破格です。
ただし、その他手数料が割高のため、総経費率では1557より高くなります。

しかしながら、現在は楽天証券の貸株金利が0.2％（近々0.1％に引き下げられるのでしょうけど）であることを考慮すると、1557どころか、投資信託のeMAXIS Slimと張り合えます。
この比較については後述します。

【投資信託】eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）

eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は、三菱UFJ国際投信が提供する投資信託です。
積立NISAでは本投資信託だけ積み立てていれば良いと言っても過言ではない程のパフォーマンスを誇ります。

本投資信託のデータは以下のとおりです。
信託報酬が圧倒的に安い本投資信託ですが、実績ベースの総経費率を確認する必要があります。

総経費率

0.23%

長期インデックス投資にはeMAXIS Slimシリーズが最適解であるという合理的理由

インデックス投資を度々推奨している本ブログですが、具体的にどの商品を買えばいいのかということに関してはあまり触れてきませんでした。結論から言うと、私も積立を行っているおすすめのインデックス投信はeMAXIS Slimシリーズです。 ...

【投資信託】iFree S&P500インデックス

iFree S&P500インデックスは、大和投資信託が提供する投資信託です。

コストパフォーマンスの高いeMAXIS Slimシリーズの出現により、人気が落ちています。
本投資信託のデータは以下のとおりです。

総経費率

0.295%

【投資信託】SBI・バンガード・S&P500

SBI・バンガード・S&P500は、SBI証券が提供する投資信託です。

手数料競争でも常に攻め続けてきたSBI証券だけあって、信託報酬がeMAXIS Slimを下回ります。
しかしながら、現状まだ総経費率が不明であるため、今回の検討では除外します。

【例外】その他のS&P500関連銘柄

これらの他に、S&P500の高配当株に投資するSPYD、レバレッジ3倍と同じ値動きを目指すSPXL、2倍のiFreeレバレッジS&P500等がありますが、本記事では触れません。

最も有利な手段は？

配当再投資にかかるコスト整理

さて、ここからが本題です。
S&P500インデックス連動銘柄に積立投資するにあたっては、複利の恩恵を最大限に享受すべく、配当を再投資する必要があります。
このため、最も優れた銘柄を検討するには、総経費率に貸株や税制等その他の要素を考慮し、総合的に再投資コストを算出して比較する必要があります。

それでは、先程整理したデータから、実際の再投資コストを計算して再度整理してみましょう。
再投資コストは以下のとおり計算できます。

（再投資コスト）＝（経費総額＋配当に係る税金－税引き後の貸株金利）

なお、ETFの配当は2020年3月12日現在のデータを参考に1.5％とし、貸株収益にかかる税額（雑所得）は所得税5%、住民税10％の計15％とします。

銘柄	信託報酬(税込)	総経費率	配当にかかる税金	税引き後の貸株金利	配当再投資コスト
VOO	0.03%	0.03%	0.42%(=1.5×0.28)	–	0.45%
VOO（DRIP利用）	0.03%	0.03%	0.15%(=1.5*0.1)	–	0.18%
IVV	0.04%	0.04%	0.42%	–	0.46%
IVV（DRIP利用）	0.04%	0.04%	0.15%	–	0.19%
1547(上場ｲﾝﾃﾞｯｸｽ)	0.165%	0.265%	0.42%	0.085%(=0.1*0.85)	0.6%
1557(SPDR)	0.104%	0.104%	0.42%	–	0.524%
1655(ISS&P500)	0.165%	0.2063%	0.42%	0.085%	0.5413%
2558(MAXIS)：貸株金利0.2%	0.0858%	0.1441%	0.42%	0.17%(=0.2*0.85)	0.3941%
2558(MAXIS)：貸株金利0.1%	0.0858%	0.1441%	0.42%	0.085%	0.4791%
eMAXIS Slim米国株式(S&P500)	0.0968%	0.23%	0.15%	–	0.38%
iFree S&P500インデックス	0.2475%	0.295%	0.15%	–	0.445%

総経費率の低さと、二重課税を課されない条件であるVOO,IVVでDRIPを利用した場合のコストが圧倒的に低いです。

ここで、DRIPとは配当金再投資サービスであり、自動で株式の配当を再投資してくれます。サクソバンク証券で利用可能です。
ただし、現状は配当金が１株以上でないと適用不可（１株未満の場合は配当金を振込）のため、VOOが1株3万円だとすると、サクソバンク証券でDRIP対象となる条件は222万円（=3/0.015/0.9)以上もっている場合となります。

興味のある方は以下を参照ください。

サクソバンク証券の魅力と口座開設方法【海外株式】

2022.10.21　情報更新しました。サクソバンク証券をご存知でしょうか？以前当ブログでも紹介したように、基本的に証券会社は楽天証券とSBI証券があれば十分です。生活必需品セクタ最強のネスレに投資したい場合を除いては。サクソ...

DRIPを考慮しない場合は、やはりeMAIXS Slim 米国株式が強いですね。
新しいETFの2558も健闘していますが、貸株金利0.2％が前提となっており、いずれ0.1％に引き下げられる可能性があり、この0.1％についても恒久的に継続するか不透明なところがありますので、投資信託には及ばないと考えております。

これらMAXISシリーズについては、積立投資する場合はメリットの多い投資信託を、スポット買いする場合は即応性のあるETFを購入するのが良いでしょう。

なお、今回二重課税の調整について、年間投資額や所得により大きく異なることから考慮していないため、ETFは若干不利な結果がでていますが、上述の特性は変わらないかと思います。

配当再投資コストの差はどの程度影響するのか

さて、整理した配当再投資コストを基に、投資シミュレーションをしてみましょう。
ここでは、以下のとおり条件を仮定します。

年間利回り5％
毎月10万円を20年間投資
取引手数料は証券会社に依存するため考慮しない
DRIPについては１株ルールが撤廃された場合を想定する

また、コストの相違による投資結果の差を示すため、最も低コストであるVOO(DRIP）、最もコストが高い1547、中間値であるeMAXIS Slimの3銘柄を比較します。

20年後の総資産額は、

　VOO(DRIP有り)：4200.9万円
eMAXIS Slim　：4108.4万円
1547　　　　　：4009.3万円

となりました。

同じS&P500インデックス連動銘柄への投資であっても、本条件において200万円に近い差が出ています。

実質コストが安いほど良いことは言うまでもありませんが、ここで重要なのは、見かけ上のコスト（信託報酬）と、実質のコストの差が0.4％を超えることがあるということにも留意する必要があるということです。

新規ETFや投資信託においては、信託報酬がこれだけ安いという売り出し方が多いかと思いますが、実際に何を選択すべきかは実質コストを確認しないと損する可能性があります。

つみたてNISA枠での最適解

これまでの検討をもとに、まずはつみたてNISA枠でS&P500インデックスに投資する場合の最適解を示します。

もはや言うまでもありませんが、「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」を推奨します。
ライバルがいるとすれば、SBI・バンガード・S&P500ですが、実質コストがどうなるかはまだわかりません。

ちなみに、つみたてNISAでもETFの「上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547」に投資可能です。
しかしながら、国内非課税となっても、NISAでは貸株サービスが利用できないため、結果として実質コストはeMAXIS Slimを上回ります。
このため、あえてETFを選択するメリットはありません。

今後「MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558」がつみたてNISA枠で購入可能になれば、検討の余地があるかもしれません。

一般積立としての最適解

では、つみたてNISAの枠外で投資する場合はどうでしょうか？

これは、サクソバンク証券を利用するか否かで別れます。
サクソバンク証券でDRIPを適用する場合は、「米国ETF(VOOかIVV）」が良いでしょう。

しかし、サクソバンク証券は現状一般口座のみであり、加えてDRIP適用には１株以上の配当金が必要である等、少し面倒なところがあります。

サクソバンク証券を利用しない場合は、やはり「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」がおすすめです。

ただし、「MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558」の二重課税の自動調整適用後の実質コストによってはこちらも選択肢に入ります。
具体的な計算については、今後ケーススタディ形式で示せればと考えています。

なお、サクソバンク証券が特定口座に対応(2020年中とのこと）した場合は、圧倒的に米国ETFが有利ですので、選択の余地はなくなります。

サクソバンク証券の魅力と口座開設方法【海外株式】

まとめ

以上、S&P500インデックスへの投資方法でおすすめの銘柄でした。

結論を再掲します。

【つみたてNISAの場合】
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

【一般積立でサクソバンク証券を使う場合】
米国ETF（VOOまたはIVV）
※現状は配当金が１株分以上になるよう調整が必要

【一般積立でサクソバンク証券を使わない場合】
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

雑な仮定もあり、必ずしも正しい比較といえない部分もありますが、重要なのは信託報酬ではなく実質コストを見極める必要があるということです。

無駄なコストを払わないよう、隠れたコストもしっかり確認しましょう。

パートナーの年収100万円は実質約1.5倍の価値が有る事実について

ニューロンズ — Thu, 20 Feb 2020 22:22:08 +0000

共働き世帯でご自身の年収が平均年収を超えている場合、パートナーの方がパートやアルバイトをすることはコストパフォーマンスが悪いとお思いの方も多いかもしれません。

例えばご自身の年収が600万円で、パートナーがパートタイム勤務により年収100万円の場合、パートナーの年収がとても少なく見えるかもしれません。

しかし、パートナーの年収100万円には、年収600万円の人が150万円昇給するのと同じ効用があり、決して小さい額ではありません。

本モデルケースの評価条件
パートナーの年収100万円は昇給約150万円の効用有り
生活費を上げなければ世帯で手取り100万円UPは将来の数千万円に相当
まとめ

本モデルケースの評価条件

本記事でご紹介するケーススタディの評価条件は、旦那さんが年収600万円のサラリーマンで奥さんが年収100万円のパートを行う場合とし、子供は居ない条件とします。また、旦那さんの給料で十分生活費が賄えていることを前提とします。

年収100万円の奥さんは、旦那さんの扶養に入ることが出来るため社会保険料は雇用保険料3000円のみとなり、さらには所得税・住民税共に免除となります。従って、奥様の手取りは99万7千円となります。

それでは、年収600万円の旦那さんがこの99.7万円もの手取り額を上げるために必要な昇給額はいくらでしょうか？次項で具体的に見ていきましょう。

パートナーの年収100万円は昇給約150万円の効用有り

以下に、酒井会計事務所HPに記載された総支給額と手取りの関係を抜粋します。

年収（給与）	健康保険料	厚生年金保険料	雇用保険料	所得税	住民税	手取り金額
年収400万円	237252	373320	12000	84500	173100	3,119,828
年収450万円	265164	417240	13500	103000	205800	3,495,296
年収500万円	286092	450180	15000	138100	240200	3,870,428
年収550万円	327960	516060	16500	167800	269300	4,202,380
年収600万円	348900	549000	18000	203000	303800	4,577,300
年収650万円	369828	581940	19500	239000	338200	4,951,532
年収700万円	411696	647820	21000	306600	371300	5,241,584
年収750万円	432636	680760	22500	387200	410800	5,566,104
年収800万円	474504	680760	24000	470100	451500	5,899,136

出典：酒井会計事務所HP（抜粋・加工）

年収600万円の人だと手取り457.7万円となります。（厳密には配偶者控除等で異なりますがモデルケースとして大体このぐらいとお考えください）

さて、奥さんの手取り年収99.2万円をこれに加えると、557.4万円となります。この手取り557万円を一馬力で得ようとすると、年収750万円程度が必要になることが、先ほどの年収手取り一覧表からわかります。

これは、旦那さんは年収150万円もの昇給が必要となります。

せっかくなので、年収毎の手取り99.7万円UPに必要な昇給額を以下の表に示します。表を見ればわかるように、年収600万円以上の人であれば手取り約100万円UPのためには約150万円の昇給が必要です。

年収（総支給）	手取り額99.7万円増加に必要な年収	必要昇給額
400	535	135
500	640	140
600	751	151
700	849	149
800	949	149

これだけでも奥様の年収100万円の効果が大きいことがわかりますが、もう一つ考えるべき重要な点があります。

それは、奥様の手取り収入は生活費に充てる必要が無いという事実です。

生活費を上げなければ世帯で手取り100万円UPは将来の数千万円に相当

年収600万円もあれば、4人家族程度であれば十分生活が営めます。年収500万円であっても、多少の節約を行えば生活することが可能でしょう。

従って、奥様のパートによる年収100万円は、生活費に充てる必要が本来ありません。わざわざ「本来」と書いた理由は、収入が増えると支出も増えるという人間の残念な性質（欲望には際限がない）があるためですが、本記事では合理的に考えてこの収入100万円を投資に回すとします。

投資先は、配当再投資込みの米国株式インデックスファンドか先進国株式インデックスファンドとします。具体的挙げるとeMAXIS Slimシリーズですね。これさえあればインデックス投資でやるべきことは完結します。

長期インデックス投資にはeMAXIS Slimシリーズが最適解であるという合理的理由

米国株式インデックスファンドであれば、実質トータルリターンが過去200年の間平均6.5-7%であり、全世界株式インデックスファンドは平均5-5.5%でした。先進国株式インデックスファンドは米国株式の割合が大きくかつ非効率な新興国を含まないため、この間（おそらく6%程度）に位置するでしょう。

従って、ここでは期待実質リターンは6%とおきます。

なお、つみたてNISAやiDeCoの枠が余っているのであれば、つみたてNISAを優先的に使うのが効率的です。つみたてNISAの大きすぎる利点については以下の記事をご覧ください。

つみたてNISAの多大なる利点について

つみたてNISAをご存知でしょうか？政府が国を上げて、投資家保護を図る目的で作ったメリット満載の投資家優遇制度です。本記事ではメリットだらけの積立NISAの利点を解説します！更に、私も積み立てているおすすめの銘柄についてもご...

年間100万円の投資であれば、夫婦二人分で80万円をつみたてNISAとして充てて、残りの20万円はiDeCoとするのが無難です。iDeCoはFIREを目的とする若年層には不要であることを以下の記事に書きましたが、定年まで働く予定のある一般的な人であれば積極的に活用するべき税制優遇スキームです。

確定拠出年金制度を利用しない理由【FIREの足枷】

確定拠出年金制度（iDeCo）とは毎月定額の積立投資を行えるものですが、この投資に使用する拠出金は非課税となる制度です。この税制優遇スキームは素晴らしい制度なので一般的にはお勧めできるのですが、60歳になるまでは積み立てた資産を清算でき...

さて、それでは年間期待利回り6%の株式インデックスファンドに年間100万円積み立てた場合の長期投資により期待される運用資産額推移をみてみましょう。

年間100万円投資を13年続ければ、昨今世間を賑わした年金2000万円問題が解決し、30年続ければ8000万円を超えることが期待されます。

年収100万円の奥様の労働力には、日本に10％以下しかいない準富裕層（5000万円）に約23年間で肉薄し、30年間では経済的自由に到達可能な8000万円を作り出すほどの力があるのです。

これが、パートナーの方がパートタイム勤務やアルバイトにより年間100万円を稼いだ場合の潜在的な底力であり、決して軽視できないと私が主張する理由です。

なお、パートタイム勤務であれば、年収106万円を超えない方がよいですが、その理由は以下となります。

・扶養手当がもらえなくなる場合あり
・社会保険の扶養に入れなくなる可能性あり
・住民税が要求される

まとめ

そこそこ高給取りのサラリーマンであっても、パートナーの年収100万円は決して軽んじられるものではなく、むしろ資産形成にとって大きな貢献をしてくれるポテンシャルを持っているという主張を述べました。

その理由は、100万円の余剰資金を作り出すのは難しいからです。年収600万円の人であれば年収750万円に昇給することに匹敵しますが、この実現は短期ではベリーハードです。

この余剰資金100万円を適切に運用すれば、期待値としてはわずか13年で年金2000万円問題が解決し、23年で準富裕層の5000万円、30年で経済的自由が得られる8000万円に膨らむことが期待できます。

世のパートタイム勤務の奥様におかれましては、夫婦間の収入格差により肩身の狭い思いをしている方も多いと思いますが、この記事を見せつけることにより旦那様にご自身の持つ潜在的な経済的価値を提示してみてください。（きっと理解されないでしょうが・・・）

世の高給取りサラリーマンにおかれましては、奥様の年収を決して軽んじることなく、むしろ感謝の意を表明するべきであるということが、この記事を読んで伝わったら幸いです。

本記事では最高効率を目指しましたが、現実的な問題として奥様の収入全てを投資に回すのは難しいと思いますので、多少のご褒美やお小遣いを認めつつ、夫婦手を取り合って資産運用に励むのが現実解だと思います。

共働きで20年間で1億円（インフレ調整なし）を目指す方法については以下の記事に詳述しましたのでご確認ください。年間必要投資額は200万円となります。

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

少子高齢化が進むことにより若者世代への経済的な負担は増え続け、将来は年金がもらえるかどうかもわからない先行き不透明な時代では、将来への漠然とした経済的な不安は拭えません。それが、小さな子を持つ子育て世帯ならばなおさらです。できることな...

共働きに圧倒的な経済的価値があることは本ブログで一貫して主張しているテーマであり、「魔法の杖」と称して度々取り上げております。本記事ではパートタイム勤務を想定しましたが、正社員同士であればまさに資本主義ハックとも言えるチート行為にもなりえます。

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普通の共働き夫婦が資産家の名家一代目になる方法

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【節約術】我慢せずに無理なく年間50万円以上節約する方法

賃金上昇率が伸び悩む現代において、節約を行うということは残業や副業によりお金を更に稼ぐことよりも大切なことかもしれません。何故なら、節約は可処分所得に直接影響するからです。可処分所得とは手取り給料のことです。給料の額面（総支...

※本記事で紹介した資産シミュレーションの期待リターンはあくまでも過去の歴史から得られた平均値であるためこの通りに右肩上がりに推移するわけではなく、実際は上下に乱高下することと、投資には元本割れのリスクがあることをご理解ください。

ETFではなく投資信託に積立投資する理由

ニューロンズ — Thu, 05 Dec 2019 10:00:41 +0000

私はS&P500インデックスファンドへの投資を軸に据えておりますが、VOOなどといった人気のETFではなくeMAXIS Slim米国株式（S&P500）といった投資信託に投資しております。

この理由は、ETFに比べて投資信託の方が配当再投資条件でのトータルコストが安いだけでなく圧倒的に手間が少ないためなのですが、このことについて計算も交えて詳述していきます。

税金の繰り延べ効果が手数料率の差を上回る
手間がかからず資金効率大
まとめ

税金の繰り延べ効果が手数料率の差を上回る

投資信託（eMAXIS Slimシリーズ）の利点の一つ目はコストの安さです。

バンガード社を設立し、世界で初めてETFを作ったインデックス投資の生みの親であるボーグル氏は、「インデックス投資では徹底的にコストにこだわれ」と宣っております。

そのコスト面で、S&P500インデックスファンドにおいて、バンガード社のETFであるVOOよりもeMAXIS Slim米国株式の方が配当金（分配金）再投資条件では安いというのは皮肉な話です。

以下に、具体的にトータルコストを比較していきます。

VOOの経費率は業界最低水準である0.03%です。破格ですね、強すぎます。

一方で、eMAXIS Slim米国株式の経費率は2019年12月現在0.0968%です。十分安いですが、VOOには敵いません。また、投資信託では隠れコストが発生します。この隠れコストを含んだトータルコストは0.177%とのことです。

この時点ですでにVOOとeMAXIS Slim米国株式とのコストの差は0.147%もあります。既に勝負が決した感がありますね。

ハンターハンターのネテロ会長風に言うと、「まずいのォあいつ（VOO）ワシ（スリム）より強くねー？」状態です。

しかし、百戦錬磨のネテロ会長のことです、秘策を用意していないわけがありません。その最終兵器の名は、貧者の薔薇ではなく、リーガルタックスウエポンスパイラル（合法脱税配当再投資）です！その威力たるや0.2%を軽く凌駕します！！まさに、人間の底すら無い進化、そして感謝の正拳突き！！！

祈る時間が増えるのも道理です。

・・・

ハンターハンター好き以外は何を言ってるかわからないと思うので（知っててもよくわからないので）知能指数を100に上げて説明すると、配当金再投資を行う際の税の繰り延べ効果が大きいということです。

S&P500の配当利回りは概ね2％程度です。VOOを持つ場合は、これに対してまず米国で10％課税され、その後日本で20％の二重課税が生じます。これにより、配当金への課税は28％となります。

配当利回りが2％でしたので、2％の28%となると、投資資産に対して0.56%の課税となります。（確定申告を行えば米国課税の一部が所得に応じて返ってきますが個人差が大きいためここでは考慮しません）

一方、eMAXIS Slim米国株式は配当込みの指数であり、配当再投資が自動でなされます。この際に重要なのは、米国内で10%課税された配当金は日本に送られることなく米国現地法人により再投資されるということです。従って、スリムでは日本での20％の二重課税が生じません。この結果、スリムの配当金への課税は10%のみとなり、配当金2%の10％なので投資資産に対して0.2%の課税となります。

一旦情報を整理します。

VOOは、経費率が0.03%でしたが配当金への課税は0.56%、つまり配当再投資条件では年間0.59%のトータルコストとなります。

一方、eMAXIS Slim米国株式では経費率が0.177%であり配当金への課税は0.2%ですので、年間のトータルコストは0.377%となります。

更に、2019年12月現在では、VOOをはじめとしたETFは購入時と売却時に証券会社を通して手数料がそれぞれ上限20ドルまでで0.45%ほどかかりますが、eMAXIS Slimシリーズは売買手数料がゼロ（ノーロード）です。現在、証券会社業界で手数料無料化の流れが急速に進んでいるためこの点は近い将来イーブンになる可能性はありますが、現状は大きな差があります。

以上から、配当再投資条件でのトータルコストはeMAXIS Slim米国株式（投資信託）の方がVOO（ETF）よりも有利であるという結果となりました。

しかし、eMAXIS Slimの利点はこれだけではありません。

インデックス投資は勝者のゲーム──株式市場から確実な利益を得る常識的方法 (ウィザードブックシリーズ Vol.263)

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手間がかからず資金効率大

投資信託eMAXIS Slimシリーズの決定的な利点、それは配当再投資が完全に自動化されているだけでなく、再投資の機会損失がほぼゼロと考えてよいということです。

ETF（VOO）であれば、配当再投資は自分で行う必要があるので手間がかかります。また、1株単位でしか買えないため、配当金がVOOの価格（2019年12月現在約3万円）以下であれば、入金しない限り再投資できません。

しかし、eMAXIS Slim米国株式であれば、ファンド規模が十分大きいためほぼ全額が自動で再投資されます。また、VOOを買うには円をドルに換金しなければなりませんが、eMAXIS Slim米国株式であれば円通貨で100円から積み立てられます。手間も資金効率も最高であるのがeMAXIS Slimシリーズをはじめとした優良投資信託の最大のメリットだと私は考えます。

まとめ

私がETFではなく投資信託（eMAXIS Slimシリーズ）を買う理由について説明しました。

ETFであっても、NISA口座を用いたり買付手数料無料化の流れに乗ったりドル転コストもうまく抑えたりすれば、全額分清算した場合の条件ではコスト面で有利となる条件もあると思いますが、投資信託（eMAXIS Slim）であればほっておいても誰でも最高水準のコスト抑制が可能です。

ちなみに投信積立で私が使っている証券会社はSBI証券です。毎日自動積立に設定しているので、投信の投資に関してはほぼやることがないため非常に重宝しております。この記事を読む人であれば殆どの人が既に開設済みだとは思いますが、もしまだの人は口座開設をお勧めします。

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SBI証券の口座開設方法は以下の記事をご参照ください。

SBI証券口座の作り方【証券&NISA口座開設方法】

株の売買や、NISA口座の運用をこれから行いたいと思っても、いざ調べてみると様々な証券会社があってどれがいいのか途方にくれますよね？同じような経験を持つ私がつみたてNISAや株の取引で普段使っているメイン口座は、SBI証券です。 ...

以下、私も所有しているその他のおすすめ証券会社と用途の紹介です。

日本株でポートフォリオを組むならSBIネオモバイル証券一択です。1株から購入できるため配当再投資も容易ですし、月50万円までなら取引手数料も実質ほぼ無料（20円）です。

配当金投資をするなら数十銘柄に分散すべき理由とそのやり方【SBIネオモバイル証券】

私は株式インデックス投資が投資の最適解だと認識しておりますが、増配が見込める高配当株戦略も精神面への寄与を考慮すると非常に優れた戦略だと考えております。特に、資産形成期の後半におられる方や配当金による（セミ）リタイア済みの方にとって...

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米国個別株で自動積立＆配当再投資（DRIP）を行うならサクソバンク証券が最適です。特定口座に対応してないことだけが難点ですが、近い将来対応するといううわさがありますので、私はとりあえず口座開設だけ済ませて対応を待っております。
確定申告を行う人であれば関係なく使えますね。

サクソバンク証券の魅力と口座開設方法【海外株式】

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最高値圏でも積立投資を継続する理由

ニューロンズ — Sat, 30 Nov 2019 02:24:06 +0000

米国を中心とした株式市場が活況となっており、S&P500は史上最高値（ATH : All Time High）を更新しております。このような状況下では、高値掴みを控えるために投資を控えるべきであるという声が散見されます。

かく言う私も以前、リセッション前にやるべきこととして現金比率の見直しを喚起しました。

従って、高値圏では投資を控えるべきだと考える人は多いと思いますし、リセッション時に狼狽売りをしてしまうリスクがあるなら今のうちに現金比率を見直し、場合によっては積み立てを一時停止することも賢明な判断だと思います。

しかし、私はこのような状況下でも愚直に積立投資を続けております。

その理由は、投資対象の大部分が米国株式インデックスファンドだからです。

高値域で積み立てられなければ長期暴落時に継続できるか疑問
高値掴みをしたとしても、超高確率で15年後には報われる史実
投資スタイルを崩すことのリスク
まとめ

高値域で積み立てられなければ長期暴落時に継続できるか疑問

個別株投資家であれば、狙っている銘柄が狙っている価格水準以下である際に購入するべきですから、高値圏では手出ししないのが正しい選択だと考えられます。

しかし、インデックス積立投資家の場合はどうでしょうか？私は、インデックス積立投資とは、価格が如何様であっても積み立て続けることを通して平均利回りを狙う戦略だと捉えております。

これは、タイミング投資をしないというある種の諦念なのですが、それを愚直に続けることにより手間を最小限に抑えたうえでそこそこの果実を享受できる手法です。

私のような凡庸な人間には未来の株価は読めない。だからインデックス積立投資という長期投資による再現性が極めて高い手法を選択している。そうであるのに、現在の価格が高いと思うから買い控えするというのは、株価を読んでタイミング投資していることになり矛盾します。

また、この程度の高値域で積み立てを辞めてしまうような人間が、30％や50％という大暴落が来た時に積立投資を続けることができるでしょうか？戦略として購入ラインを決めて買い控えている玄人や鋼の意志力を持つ人なら可能ですが、特に投資初心者であれば難しいだろうと思います。

私は感情を排除し、機械的に購入し続けるために自動積立設定をしているので、このまま株価が暴騰を続けようが、積立設定を弄ることは現状はありえない選択肢となります。

高値掴みをしたとしても、超高確率で15年後には報われる史実

なぜ強気に積立投資を信じることができるのかというと、それは米国株式市場の過去のパフォーマンスを拠り所としております。

本ブログの読者の方には「またかよ。。」と思われるかもしれませんが、大事なので何度でも書きます。はい、以下の「宝の地図」です(笑)

出典：AAII Journal

この図は、約200年間に渡って米国株式市場が実質トータルリターンで年利6.7%という驚異的なパフォーマンスを叩き出し続けてきたことを示しています。そのパフォーマンスたるや、212年間で93万倍です！

しかし、簡単にこのリターンを得られるというわけではありません。株式投資はハイリスク投資に分類されますので、当然元本割れリスクが存在します。

とはいえ、これは時間が解決してくれます。最悪のタイミングで全額投資するという一括投資の条件では元本割れ期間は最長で約15年となります。従って、配当に掛かる税金や投資信託の運用コストを考慮しても、最長でも20年あればプラス収支になると私は見込んでいます。

さらに、積立投資ならこの長期元本割れリスクを低減できます。

毎年一定額積み立てる場合を考えてみましょう。もしも今年が最悪のタイミングであり、今年の投資分は今後15年間元本割れするとしても、来年から15年後にかけては今年よりも株価が安くなりますので、その期間の多くはより早く元本割れ期間を解消します。

その結果、15年を待たずして元本割れを解消できます。シミュレーションはしておりませんが、おそらく最悪のケースでも元本割れ期間は10年以下なんじゃないでしょうかね？

無論、上の「宝の地図」に描かれた最悪のケースを超える未曽有の長期大暴落が米国株式市場に襲い掛かる可能性もゼロではありません。そのようなことがもし起こるのであれば、世界的な大不況により資本主義自体が揺らぐため労働市場は阿鼻叫喚でしょうし、私の投資活動も大失敗に終わりますが、その時は不運だったと諦めて、砂を噛んで労働を続ける覚悟です。

投資スタイルを崩すことのリスク

株式市場の歴史を紐解けば、配当再投資条件であれば基本的には長期投資は報われることがわかります。これは、ピケティが「r > g」の不等式により、広くあまねく成り立つことを示しております。「絶対に」はありませんが、「ほぼ確実に」と考えられる確度だと個人的には思います。

それなりに分散を効かせて個別株リスクを回避して配当再投資を怠らなければ、長期投資であれば手法を問わずそれなりに報われるでしょう。グロースであれ、バリューであれ、高配当戦略であれ、インデックス投資であれ、市場自体が長期的に右肩上がりであればどの手法でも引っ張り上げられると考えられるからです。

投資スタイルが間違っていると判断したのであれば、その時は抜本的に手法を変える必要がありますが、最高値圏に突入したからといってコロコロと手法を変えていては、肝心な大暴落時に株式市場から撤退するリスクが高まるでしょう。

このリスクが最も大きなダメージを伴うため、市場撤退リスクを排除するために、私は積立自動設定をして放っておいても積立投資が維持される仕組み化をしております。

リセッションが来る前に長期投資家が行うべきたった一つのこと

下落相場の足音が聞こえてきている状況で、長期投資家がいつ来るかわからないリセッションに備えて出来ることが一つだけあります。それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期...

まとめ

既に大きな資産を築いている投資家たちは、長期投資で生き残ってきたからこそ現在の資産があるのです。彼らは、ITバブル崩壊とリーマンショックという歴史的な大暴落市場を二度も乗り越えてきた猛者人（もさんちゅ）ですが、彼らはどうやってこの冬の時代を乗り越えたのでしょうか？

それは、以下の二つの四字熟語に集約されると思います。

徹頭徹尾、初志貫徹！！

投資手法の改善は是非とも行うべきですし、リスクを取りすぎであれば許容リスク内に投資資金を減らすべきですが、そうでなければ評価額に一喜一憂して右往左往するのはコストと機会損失リスクだけを増大させます。

投資初心者の方は、自分の中で揺るがない投資理念を構築し、未来の「もさんちゅ」に共になろうではありませんか！

長期株式投資家のバイブル、「宝の地図」については以下をお読みください。

【宝の地図】株式投資の本質が詰め込まれた最重要な一枚の図【株式投資の優位性】

株式投資に興味を持ったり投資を開始したきっかけは何でしょうか？株式投資を始める前にリスク資産への投資をしたことが無かった方であれば、それなりに強い動機と根拠がおありだったと思います。私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を...

長期積立投資であれば、投資を始めるべきタイミングは常に「今」となります。その理由は、タイミング投資の入り込む余地を排除した手法だからです。

長期積立投資を始めるべきタイミングは常に「今」である３つの理由

米国株式市場への長期投資の優位性に気づき、投資を早く始めることの価値を見出したとしても、今のように好景気が数年間に渡って続いていてリセッション（景気後退）が今にも来ると言われているようなタイミングに投資を始めるのはちょっと気が引けますよね。...

【数学的解】定額積立投資の利回り計算方法と理論式の導出

ニューロンズ — Mon, 11 Nov 2019 09:00:35 +0000

インデックス長期投資を行う際に投資家が最も気になることの一つは過去の年間利回りだと思います。

過去の結果がそのまま未来に当てはまるわけではないですが、長期的なデータがあれば過去を通して未来を概ね予測することは可能です。

例えば、米国株式市場は配当再投資条件で実質トータルリターンが過去200年に渡り6.7%程度でした。

このことから、米国株式インデックス投資を長期的に行おうと考える人は多いと思いますが、上記の6.7%というのは一括投資を行った場合の長期的なリターンとなります。

では、積立投資を行う場合、投資総元本とその平均リターンはどのようになるでしょうか？

私は積立投資を実践しておりますが、そのパフォーマンスについて正確に書かれた情報は見たことがなく、調査するのもめんどくさかったので自分で数式により理論式を求めてみました。

数式と言うと拒絶反応が出る方もいらっしゃるかもしれませんが、図を交えて説明しておりますし、式からわかる結論自体は難しくないので（重要なのは式ではなく結論ですし）、お気軽にお読みいただければと思います。

積立投資の利回り算出理論式
積立投資のパフォーマンス
理論式の導出
まとめ

積立投資の利回り算出理論式

積立投資の利回り式を求める前に、仮定を二つ置きます。

【理論式を構築する際の仮定】
・毎年の積立て金額 a 万円は一定とする
・銘柄の値動きは年間利回りb で右肩上がりに一定とする

ここで、利回りのbとは％ではなく割合です。つまり、利回り5%の商品であればb=0.05と表されます。

さて、準備が整ったので、積立投資のパフォーマンス理論式を以下に示します。

毎年a万円を年間利回りbの投資先にn年間積立投資した場合
・元本：an 万円
・n年後運用額理論値：ax(xⁿ-1)/b
（ここで、x = 1 + b と置きました）
・利回り理論値：[x(xⁿ-1)/nb]^(1/n)

はい、以上です！Excelで各自この数式をご活用ください！

と言っても芸が無いので、各期待利回りに対する積立投資の年間幾何平均リターンをグラフで示してみます。

積立投資のパフォーマンス

前段で求めた積立投資の利回りの理論値を用いて、総投資元本に対する年間幾何平均利回りの時間経過をグラフで示します。

条件としては以下となります。

・年頭にa万円の積立投資をn=40年まで実施
・投資元本に対する利回りは、期待利回りで一定
・年間期待利回りが1％から10％まで1%刻みの商品に対して評価
・プロットは総元本（an万円）に対する年間幾何平均利回りを表す

ちょっと上の日本語が紛らわしくてわかりにくいかもしれませんが、要は年間期待利回りｘの商品に毎年a万円積み立てたときの経過年数毎の幾何平均での年間利回りを、x=1.01、1.02、1.03、…、1.1の条件で色を分けてプロットした図です。

年間期待利回りが1％や2％と低い条件の場合は、積立投資だと投資元本に対して約半分の幾何平均利回りのまま推移します。

一方、年間期待利回りが7％以上と高い条件の場合は、複利の効果がじわじわ効いてくるため、積立投資では投資元本に対して半分以上の利回りで底打ちし、10から15年を超えると幾何平均利回りが上昇していくことがわかります。

例えば配当再投資条件で実質年間期待利回り1.07倍の米国株式インデックスを積み立てる場合は、毎年増えていく総元本an万円に対する期待利回りは1.04%程度となることがグラフの薄いブルーの線からわかります。

以上から、結論としては、毎年一定額の積立投資でざっくり利益を計算したければ、総元本に対して商品の期待利回りの半分の利回りを保守的に想定しておけばOKだということがわかりました。

理論式の導出

この節は、数学が好きな人かもしくは興味がある人だけお読みいただき、それ以外の人は「まとめ」にスキップしてください。（とはいっても簡単な高校数学レベルです）

理論式の導出は上の写真の通りです。

一年目の頭にa万円投資した場合、期待倍率をx（利回り5%ならx＝1.05）とおくと1年後の期待収支はaxとなります。

二年目は、ax+aという元本に対してxの利回りが掛けられるのでax(x+1)となります。

これを続けていくと、n年後の運用資金はax(x^n-1+x^n-2+…+x+1)となります。

これを整理すると、n年後の期待運用資金はax(xⁿ-1)/(x-1)となり、幾何平均利回りはこの期待運用資金を元本anで割ってからn乗根をとって[x(xⁿ-1)/{n(x-1)}]^(1/n)となります。
（ｘの代わりにbを使えば先述の式となります）

まとめ

積立投資の期待利回りの理論式を知りたかったので、商品の年間期待利回り通りのパフォーマンスで右肩上がりに資産が増加する場合を仮定して導出してみました。

その結果は以下です。

この結果を基に、各利率の商品に対して年間幾何平均利回りをシミュレーションしてみたところ、毎年定額の積立投資では投資総元本に対してざっくりと商品の年間利率の半分を想定しておけばよさそうだということがわかりました。

毎年一定の利率で右肩上がりに増加すると仮定した場合は、同額を一括投資した場合と比べると、利回りが年間ベースで半分に落ちるということですから、一括投資の優位性がよくわかります。

とはいえ、株式市場の場合には実際は乱高下しながら長期的に平均利回りに収斂するので上記のシミュレーション通りにはなりませんが、一定の目安にはなるかと思います。私の場合は、一括投資の合理性を理解しつつも史上最高値付近での一括投資は避けたいので、3年ほどかけて現在の大きすぎるキャッシュポジションを株式インデックスに変換していこうとしております。

積立投資についてより深く学んでいきたいと言う方には「積立投資のすべて」という書籍がおすすめです。下落相場に対して積立投資が如何に強いかがよくわかる隠れた名著です。

積立投資のすべて (現代の錬金術師シリーズ)

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一括投資をした場合の長期パフォーマンスとしては、S&P500の過去の期待リターンとリスクから、大量に乱数を振って（サイコロを転がすようなものです）長期投資の成績の確率分布を計算する「モンテカルロシミュレーション」も以下の記事で行っておりますので、お読みいただけると幸いです。

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コインチェックで仮想通貨を定期自動積立するメリットとその方法【Coincheckつみたて】

spinor_0 — Sun, 10 Nov 2019 01:00:36 +0000

朗報です。2019年11月6日、仮想通貨取引所「Coincheck（コインチェック）」が仮想通貨（暗号資産）ビットコインの定期自動積立サービスを開始しました。

かつてZaif等でサービスが行われていた仮想通貨の自動積立ですが、様々なトラブルによりサービスは停止し、その後国内でこのサービスを行っている取引所はありませんでした。

以前、ビットコインの定期積立によるリスクヘッジについて紹介していますが、自動積立する手段がなく如何にコンスタントに積み立てるかが課題となっていました。ついにこの課題にも決着がつきそうですね。

というわけで、本記事では、ビットコインの定期積立のメリットと、コインチェックで定期自動積立を実施する方法を紹介します。

【コインチェックで仮想通貨を自動積立する】

仮想通貨を自動積立するメリット
コインチェック(Coincheck)が自動積立サービス開始
コインチェック(Coincheck)で積立投資する方法
1. 口座の開設
2. 自動定期積立の設定
まとめ

仮想通貨を自動積立するメリット

仮想通貨といえば、投機対象のイメージが強いですが、デジタルゴールドのポジションを得る可能性もなくはありません。
そのため、仮想通貨は仮にフィアット通貨（円やドル等の法定通貨）の価値が大きく減少した場合のリスクヘッジになり得ます。

ビットコインの可能性と自動積立をするメリットについては、以下２つの記事にまとめております。

各資産クラスの時価総額規模からわかる世界経済の置かれている状況について

投資と一口に言っても、株や債券、ゴールドなど様々な種類がありますが、各資産クラスの市場規模（時価総額）についてご存知でしょうか？各資産クラスの市場規模を知ることで、それぞれのアセットクラスの危機や崩壊によるリスクが見えてきます。これ...

ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法【資本主義崩壊対策】

【重要】2019年11月10日追記本記事において、定期積立の難しさとその解決方法を述べていますが、コインチェックが定期自動積立サービスを開始したため、不要な悩みとなりました。定期自動積立を行いたい場合は、コインチェックの口座を開設し...

コインチェック(Coincheck)が自動積立サービス開始

冒頭で述べたとおり、Zaifのサービス停止以降、ビットコインを含む仮想通貨の自動積立サービスは、長きに亘り国内取引所では提供していませんでした。

そんな中、今般コインチェックがこのサービスを開始しました。
2019年11月9日現在、国内で唯一のサービスです。

コインチェックといえば、ビットコインを最高値でジャンピングキャッチしたいわゆる「出川組」を集客し、その後460億円の損失を出したXEMのハッキング事件に伴い彼らの口座を凍結するという強烈なコンボを決めた取引所として有名です。

しかし、この事件の直後、ハッキングされたXEMは返金すると宣言し、実現しています。
実際に返金が行われる頃にはXEMは暴落し、宣言額の半額以下になっていましたが、宣言額を返金しているので助かった人も多いでしょう。
この事件の発生がXEM暴落要因の１つでもあるので何とも言えませんが・・・。

そして現在はマネックスの傘下にあり、金融庁の指導も入っているため、十分に信頼に足る企業となったのではないでしょうか。

ハッキング被害自体も、技術的なものというよりはずさんな管理体制に起因するものでしたから。
（コールドウォレットに保存していれば安全だし、そう管理していると言いつつ、ホットウォレットで管理していた）

コインチェック(Coincheck)で積立投資する方法

さて、コインチェックで定期自動積立を実施するには、口座を開設し、積立設定する必要があります。
登録の流れは公式の案内どおりで困らないと思いますが、簡単に説明します。

口座の開設

まず口座の開設をしましょう。

コインチェックの公式サイトにアクセスし、「口座開設（無料）はこちら」をクリックします。

基本的に案内どおりに進めていけば困ることはないでしょう。
証券会社と殆ど同じです。本人確認書類の画像を用意しておくとスムーズです。

また、開設後は2FA（Two-factor Authentication）ログインを有効にすることをおすすめします。
スマホアプリ認証（Google Authenticator）がポピュラーです。

なお、スマホに2FAアプリを設定する際はバーコードを読み込みますが、この際、予備のスマホやタブレットをお持ちの方は、同時に2台読み込ませてバックアップしておくと安心です。

自動定期積立の設定

次に、自動定期積立の設定です。

取引アカウントにログイン後、サイドメニューから「Coincheckつみたて」を選択します。

説明書、規約に目を通し、「お引き落とし口座の設定をする」をクリックします。
あとは通常の銀行振替と同様に金融機関、口座番号などを入力し、銀行側のサイトにジャンプして申請すれば完了です。

金額については、毎月1万円～10万円まで設定可能です。
著者としては、ビットコインをはじめとした仮想通貨は、その価値が大幅に高騰する可能性もありますが、「ゼロ」になることも否定できないため、余剰資金での投資をおすすめします。

仮想通貨の積立にあたっての余剰資金の考え方は以下の記事を参照ください。

ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法【資本主義崩壊対策】

まとめ

以上、仮想通貨（ビットコイン）の定期自動積立のメリットとその方法でした。

ビットコインは価値の保存先として認知されはじめ、まだまだ大きな可能性を秘めている一方、価値が失われる可能性もあり、とても安定的とは言い難い投資になります。

国内の決済手段としての流通は数年前までは考えられましたが、Paypay等の台頭により今後恐らくないでしょう。
しかし、まだまだ海外送金や上述のようなデジタルゴールドとしての用途が残されています。

ビットコインへの投資は、一攫千金にもなり得ますが、それはあくまで一般的にギャンブルの話です。
著者としては、法定通貨の価値が揺らいだときのためのリスクヘッジとして、ビットコインをポートフォリオに組み込むのが良いのではないかと考えています。

【コインチェックで仮想通貨を自動積立する】

普通の共働き夫婦が資産家の名家一代目になる方法

ニューロンズ — Tue, 06 Aug 2019 10:03:36 +0000

我々が生きている資本主義社会では生まれながらにして大きな格差があります。

決して平等な社会ではありません。

資産家の家系に生まれた場合は、お金に関してさほど苦労することもなく自由な時間と人生を謳歌しながら生活を営めます。

一方で、そうではない大多数の人の場合は、人的資本を金銭に交換する手段しか持たないため、日夜あくせく働き、労働による対価を得ることで生活を維持していく必要があります。

しかし、世の中のあらゆる仕組みには攻略法やバグが存在するように、近代資本主義社会にもバグが含まれております。これまでは、そのバグを認知していても利用することが困難であったため、資本主義を攻略して資産家の一代目となるのは並大抵のことではありませんでした。

しかし、情報技術が高度に発達した現代において、そのバグは先進国に住む人であれば利用可能となりました。

資本主義が内在するバグ、それはピケティが示したR > Gの法則であり、その活用法は全世界や先進国、米国株式市場を指標とした株式インデックス投資です。

20年で資産家の富裕層になることが可能
最終ゴールは子孫に特権階級（不労所得生活）を引き継ぐこと
まとめ

20年で資産家の富裕層になることが可能

まずはじめに、資産家を定義しておきましょう。

ここでいう資産家とは純金融資産1億円以上の富裕層と定義します。

1億円程度では心許ないと思う方もいるとは思いますが、投資を行いながら資産を切り崩す持続可能なラインとして提唱されている4％ルールに則れば、年400万円、税引き後320万円が手に入ります。

これは月額でいうと26.6万円であるため、贅沢をしたり遊んで暮らせるほどの資産規模ではないですが、家族が慎ましく暮らしていくには十分な不労所得です。

この規模の資産を貯金のみで形成するには相当な高収入である必要があります。サラリーマンであれば医者や、外銀、外コンあたりでないと厳しいですね。日本は累進課税制であるため、収入が高いと税金も高くなりますから、貯蓄のみで一億円を貯めるのは高収入と同時に相当な意志力が必要でしょう。収入が高いクラスタに属すると見栄も張りがちになり、派手に散財しやすくなりますしね。

しかし、現在ではうまくいけば普通の共働き夫婦であっても20年もかからずに金融資産1億円をこしらえることができます。

その方法とロジックはこちらの記事で詳しく紹介しましたが、やることは極めて簡単です。

・倹約節制により可能な限り余剰資金を捻出（生活費は総収入の50％以下とする）
・余剰資金（年200万円）を20年間株式インデックス（全世界or先進国or米国）に積み立てる
・NISA、iDeCoなどの節税スキームを有効活用する

ネット証券会社の台頭により、低コストで高品質なインデックスファンドに投資できるようになりました。このおかげで、資産家の家系に生まれなかった人であっても、起業などといった大きなリスクを取ることなく資産家への道が拓かれました。

富裕層以上の割合は、日本では約2.3%です。

夫婦ともに平均年収程度の普通の共働き夫婦が、約43世帯に１世帯しか存在しない富裕層になる再現性の高い方法が確立されているという事実は、冷静に考えると驚愕に値します。

最終ゴールは子孫に特権階級（不労所得生活）を引き継ぐこと

さて、普通の共働き夫婦であっても20年もあれば純金融資産一億円を持つ富裕層の資産家になれる可能性が高いということを示しました。

しかし、この段階ではまだ資産家の名家一代目というには少し無理があるでしょう。何故なら、子孫が不労所得生活を営めるほどに十分な資産規模ではないからです。

では、子孫の生活までも不労所得で賄えるような資産規模はどの程度でしょうか？

家族構成によって大きく変動する命題なので一般論では語れませんが、最低ラインは2億円ぐらいでしょう。2億円の4%は800万円なので、税引き後年640万円あれば自分と子の家族ぐらいは賄えます。3億円もあればもはやなにも文句は無いですね。

とはいえ、上に書いたように共働きでせっせと節約しつつ年200万円の投資をおこなっても、1億円を作り上げるには20年程度必要でした。2億円や3億円を作るとなると、労働寿命が尽きてしまいそうです。

と思いきや、実はそんなことはありません。その理由は、長期投資の最大の武器である複利のバカヂカラが働くからです。

20年で1億円記事には続きがありまして、年200万円ペースで更に投資を続けた場合、シミュレーション上ではなんと26年目に2億円に到達します。そして、30年目で3億円達成です。

これぞ複利のバカヂカラのソコヂカラです。もはやお金が湧きいずるチカラミズのようです。
ビックリマンのブラックゼウスが言うところの「チカラこそパワー」です。つまり、「オカネこそマネー」です。

とはいえ、30年も投資し続けるなんて無理！という声もありましょう。

気持ちはとてもよくわかりますが、世の中を少し見まわしてみてください。
シニア世代では定年後も働く人達でいっぱいです。

現在35歳であっても65歳の定年（予定）までには30年あります。
人生100年時代において、30年なんて余裕です。（私には無理ですが…）

投資開始時期にもよりますので30年が簡単というのは軽率ですが、要は資本主義の攻略法に気づいた時から積立投資を始めて、可能な限り長く市場に居続ければよいのです。市場に長く居続けるほどに短期相場の綾にとらわれなくなり、市場からのリターンは一定値に収れんしていきます。

20年間愚直に積立投資を行い続けることにより富裕層の資産家になることができ、時間の経過と共にその資産規模を更に膨らませながら、然るべきタイミングで後世にその特権階級を引き継ぐことができる（可能性が高い）時代が来たのです。

なお、2億円から3億円を引き継ぐ場合の現行の相続税率は45%ですから、節税対策を取り入れながら運用していくのがベターでしょう。

まとめ

高度に発達したテクノロジーのおかげで、ここ数年で資産形成する上で最高の地盤が整いつつあります。

特に、働くことが苦ではない共働き夫婦であれば、高確率で資産家の一代目となることが可能です。資産を膨らませられるだけ膨らませて金融リテラシーと共に金融資産を子孫に引き継げば、資産家の名家としての道が拓けるかもしれません。

ちなみに、これは共働き夫婦ではなくても、年200万円程度の投資額を拠出できる状況にある人であれば十分可能です。共働きの方が一人当たりの負担が半減する分簡単であるというだけですね（税率的には半減以上の効果ですが）。

なお、本記事で紹介した手法は株式インデックス投資であり、これはリスク資産の運用です。

過去の歴史のパフォーマンスに則って紹介しておりますが、タイミングや今後の世の中次第では、見込んだ利回りを満たせないどころか元本割れも十分にあり得ます。

投資を行う際は、十分にそのリスクを認識した上で、自己責任でお願いします。

リセッションが来る前に長期投資家が行うべきたった一つのこと

ニューロンズ — Mon, 05 Aug 2019 08:54:04 +0000

下落相場の足音が聞こえてきている状況で、長期投資家がいつ来るかわからないリセッションに備えて出来ることが一つだけあります。

それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期積立サービスを活用することです。

本記事では、下落相場が長期的に続くかもしれないのになぜ愚直に買い増し続けることが有効であるのか、また定期積立サービスをなぜ今のうちに行っておくべきなのか、について説明します。

下落相場、それは夢にまで見たバーゲンセール
積立投資なら株価が最高値を更新しなくても利益が出る
リセッション前にやるべきことは証券会社での自動積立設定
まとめ

下落相場、それは夢にまで見たバーゲンセール

株価は右肩上がりであり続けるならそれはそれで良いことですね。

もしもそのような市場があるのであれば何も疑わずに積立投資をしてればよく、時間と共に資産も右肩上がりで増加し続けます。

しかし、残念ながらそのような市場は存在しません。市場は、短期的にはランダムウォークとなります。

ただし、ここで重要な事実があります。それは、株式市場はバブルとリセッションを繰り返しながら、超長期で見れば右肩上がりのトレンドを形成し続けたということです。

米国株式市場であれば、過去200年間に渡って配当再投資条件で実質リターンが6.7%でした。とはいえ、世界大恐慌やリーマンショックなど、過去には何度も大暴落が発生しており、その度に多くの個人投資家は泣く泣く損切りを行ってきました。

このような大暴落があるということは、悲観すべきことなのでしょうか？

結論を言うとNOです。

なぜなら、上述の通り市場はやがて回復して年利回り6.7%の指数関数的な上昇線に漸近していくという史実があるため、大暴落は本来の価格からの大きな下への乖離であり、バーゲンセールであり、過去の相場へのタイムスリップであるからです。

冒頭で述べたような暴落が存在しない常に右肩上がりの相場では、現在価格は常に最高値となります。従って、その後も一定レベルの利益は得続けられますが、それ以上の大きな利益は得られません。

しかし、大暴落が伴うリセッションが定期的に来る市場であれば、数年前、場合によっては十年以上前の株価で株を購入できるようなことが起こりえます。

ここで重要なのは。株式市場はやがて回復して最高値を更新し続けるというこれまでの永きに渡る歴史が今後も続くと信じられるかどうかです。

大暴落が来ると「今回に限っては二度と市場が回復することは無い」と思ってしまいがちですが、少なくとも過去の米国株式市場ではそのようなケースは無く、それゆえ確率的には回復する見込みが圧倒的に高いと考えられます。

しかし、配当再投資条件でも回復までに15年が必要であった過去もあるため、長期的視野で考える必要はあります。

積立投資なら株価が最高値を更新しなくても利益が出る

さて、このような背景で、我々長期投資家が行うべきことは何でしょうか？

トレンドラインを引いて線を割ったら損切りすることでしょうか？フィボナッチから主要ラインを割ったら損切りすることでしょうか？RSIなどのテクニカル指標を見て損切りすることでしょうか？

テクニカルを使いこなせて利益を上げられる人はそれで良いと思いますが、そのような能力を持たない私も含めた多くの投資家がやるべきことはそれではありません。

ひたすらドルコスト平均法で積み立て続けることです。

何故なら、下落相場もやがて底を突いて上昇相場に転じるのであれば、指数が最高値を更新せずとも上昇の途上で利益が発生するからです。

株を一括購入する場合は、配当を度外視すると株価が購入価格を更新するまでは含み損となります。

しかし、ドルコスト平均法による積立であれば、下落相場が長引いたとしても、その後上昇相場が来さえすれば、一括購入の場合よりも早い段階で含み損が解消されるのです。

そして、先述の通り、米国株式市場（S&P500）は200年間の間、配当再投資条件で実質リターン年6.7%のラインを往復しながら最高値を更新し続けてきました。

つまり、配当再投資を行いつつ暴落時にドルコスト平均法による積立てを行うことにより、本来価格よりもずっと安値域でガッツリと仕込むことができるため、市場が回復した時には大きな利益を上げることができるのです。

米国株式市場なら次の下落相場もやがては克服する、と信じられるのであれば、やるべきことはただ一つ、これまでのペースを守ってひたすら積立続けることなのです。

リセッション前にやるべきことは証券会社での自動積立設定

合理的に物事を考えられるほど冷静な精神状態であれば、上述の内容は多くの方には理解できることだと思います。

しかし、リセッション時の積立て断行は実際にやるとなると非常に難しいものです。私はビットコインで2018年に歴史上最大のバブル崩壊を経験し、身をもってこのことを感じました。

私が行ったことは、Zaifという仮想通貨取引所での自動定期積立でビットコインを買い続けることでした。しかし、その後Zaifはハッキング被害により2018年12月に積立サービスを停止しました。

この頃のビットコインの価格は30万円から40万円台でした。一時は220万円にまで上昇したわけですから、この時は最高値から1/7程度の価格でした。1929年の世界大恐慌並の史上最大規模の大暴落ですね。

私はビットコインの潜在的な価値を理解しているつもりでしたが、どこまで下がるかわからないという恐怖があり、Zaifの積立サービス停止後には自分で購入して積み立てを行うことはありませんでした。価格すら確認しない期間が長く続きました。

結論から言えば、この後の約半年間がビットコインの絶好の仕込み時だったのですが、私にはこのバーゲンセールを活かすことはできませんでした。

そして、一つ言えることは、Zaifの自動積立サービスを利用していなければ、2018年12月までの期間も自分で積み立てを行い続けることは出来なかっただろうということです。

人間には感情があります。

普段は合理的に物事を考えられる人でも、感情が邪魔をして合理的に考えられなくなることがあります。特に恐怖と絶望は遺伝子レベルで埋め込まれている負の感情です。

これは、動物が外敵から身を守り生き抜くために培った性質であり、論理や理性で克服することは困難です。

だからこそ、このような負の感情が生じる場合であっても否応もなく続けられるような仕組み化が必要なのです。

そこで、リセッションが近い将来に来るかもしれないと叫ばれ続けて久しい現在やるべきことは、自分が信じられる市場のETFや投資信託、個別株等の自動積立設定を行うことだと思います。

仮想通貨取引所とは異なり証券会社ではZaifのような体たらくが起こるようなリスクは非常に小さいでしょう。

安心して（？）暴落時にも積み立て続けてくれるはずです。

リセッションが来るかどうか、来るとしてもそれがいつかはわかりませんが、リセッションが来た際の狼狽売りリスクを可能な限り軽減し、その期間は投資のことは忘れて現実に集中できるようにするためにも、今のうちに定期積立サービスの登録を済ませておくことを推奨します。

まとめ

長期投資で成功を収めている諸先輩方の多くは、景気後退時にじっと仕込み続けた人達です。

株価大暴落を敵にするか味方にするかは自身の捉え方次第でしょう。

そして、資産形成期の場合にリセッションを味方にするために今出来る行動は、定期積立サービスの登録です。

リセッションが来た際に悔いがないように、今のうちに手を打つことをおすすめします。

Have a good recession!!

【大恐慌時のリスク算出】リセッション入りする前に現金比率の見直しを！

2019年8月に、米国にて2年債と10年債の利回りが逆転するという大本命の「逆イールド」が発生しました。 1978年以降、米国にて過去7回の景気後退前には必ずこの逆イールドが発生していたため、リセッション発生指標として重要視されている...

株式投資をギャンブルにしない方法

ニューロンズ — Tue, 30 Jul 2019 10:20:17 +0000

株式投資はギャンブルだというのが日本人の一般的な見解です。

一方で、年金積立金を運用する公的機関であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、日本株、日本債券、海外株、海外債券で年金を運用しております。

つまり、年金制度に加入している日本人は、多くの人がギャンブルであると認識している株式投資を間接的に行っているということです。

では、株式投資が本当にギャンブルであるならば、頭の良い東大卒がひしめく官僚や、財界の有識者・権力者たちがGPIFの年金積立金の運用手法を認めるでしょうか？

答えはNOです。

つまり、官僚や学者、時の権力者達は、株式投資や債券投資をギャンブルではないとみなしているということです。

しかし、これには条件があります。

株や債券などのペーパーアセットがギャンブルとはならない投資の条件、それは「長期・積立・分散」投資です。

ギャンブルとなる投資の条件
ギャンブルではない株式投資の条件
まとめ

ギャンブルとなる投資の条件

ギャンブルでない投資の条件について考える前に、ギャンブルとなる投資の条件を見ていきましょう。

ギャンブルと聞くと、どんなものが思い浮かびますか？

宝くじ、競馬・競輪・競艇、カジノ、パチスロ、FX、etc…

色々と思い浮かぶと思いますが、それではこれらの共通項は何でしょうか？

ギャンブルの共通点、それはゼロサム or マイナスサムゲームであるということです。

例えば、宝くじや競馬などの公営ギャンブルは、胴元である国家機関に25～55%程度が流れます。つまり、ギャンブルの参加者達は残った45～75％程度の資金を奪い合うという圧倒的に不利な構図なのが公営ギャンブルです。宝くじが「愚者の税金」と言われる所以ですね。

カジノやパチスロも、ディーラーの技能や当たり確率の設定により、平均すると胴元に一定割合のお金が流れるような仕組みになっております。ちなみにパチンコの利益の多くは韓・・・（自粛）

FXは為替トレーディングのことを言いますが、これはほぼゼロサムゲームとなります。

ゼロサムゲームとは、参加者達の全投資額を100とすると、この100をみんなで奪い合うゲームです。ほぼゼロサムと言った理由は、取引所の仲介マージンであるスプレッドが存在するためです。

ここまでの話をまとめると、ギャンブルでは、試行し続けたら将来得られるであろう平均値（期待値と言います）が（ほぼ）イーブンかマイナス収支となるという特徴があります。

ギャンブルではない株式投資の条件

それでは、株式投資はギャンブルでは無いのでしょうか？

結論を先に述べると、やり方次第ではギャンブルにはなりません。
そのやり方のポイントは、暴騰で述べた通り「長期・積立・分散」です。

長期投資

株式投資は、超長期で見ると平均してプラスリターンでした。つまり、買ってから超長期で寝かせておけば勝手に資産が増えていく確率が著しく高いということです。

なぜそうなるかというと、利益追求が目的である株式会社は利益の一部分を株主に還元するためです。これにより、株式市場のパイは平均すると時と共に大きくなっていく性質があります。つまりプラスサムゲームなのです。

長期投資では、ここに複利の効果が働きます。短期で見ればまるで粒子のブラウン運動のようなランダムウォークに見える株式相場ですが、長期的には平均回帰の法則が発動してその平均値は右肩上がりの様相を呈し、複利のバカヂカラにより資産は高確率で雪だるま式に増えていくということです。

無論、そうはならない可能性もありますが、例えば米国株式市場では配当再投資を約15年続ければ必ず実質トータルリターンがプラス収支となるというのが過去200年の研究結果です（税金等未考慮の場合）。

積立投資

積立投資とは、名前の通り一定期間ごとに投資を行い続けることを言います。

手法として最も有名なのはドルコスト平均法でしょう。

ドルコスト平均法とは、決められた額を定期的に投資する手法です。筆者も基本的にはドルコスト平均法を用いております。

米国株式市場は配当再投資をすれば、非常に不運なケースを除けば基本的に10年以内で実質トータルリターンがプラス収支となるのですが、1929年の世界大恐慌のようなことが起こると実質トータルリターンの含み損が完全に解消されるまでには税金未考慮の条件でも約15年もかかります。

出典：AAII Journal　（筆者により一部加工）

このリスクを低減させるのがドルコスト平均法による積立投資です。

高値域で投資を始めてしまっていても、暴落後にも一定額分ずつ同一銘柄を積立て続けることにより、銘柄の平均取得単価は下がっていきます。これにより、高値域で一括投資をした場合と比較すると早い段階で含み損から抜け出すことが出来ます。

歴史的な株価推移を大局的に見れば米国市場は右肩上がりであるため、リターンは一括投資を行った方が確率的には（つまり期待値は）高くなりますが、ドルコスト平均法では投資タイミングというリスクを分散させることにより、不運なタイミングで投資を始めた場合であっても暴落によるダメージを軽減し、早い段階でプラス収支にもっていくことが可能です。

特にリセッションの足音が聞こえ始めているようなタイミングでは、一括投資よりも時間の分散投資の方が安心感がありますね。

分散投資

投資格言で「卵は一つのカゴに盛ってはいけない」というものがあります。

個別株投資では、どうしても不祥事や不慮の事故、経営不振により、株価の暴落や倒産というリスクがつきまといます。

これは、かつては超々優良企業であった東電にも生じたように、どんな大企業にも起こりうることです。

従って、個別株を扱うのであれば銘柄の分散は必須です。

なお、筆者は分散の究極系である株式市場一式を購入できるインデックス投資を推奨しております。

個別株投資でインデックス投資を上回るのは簡単ではありません。投資のプロであるファンドマネージャー達によるアクティブファンドの80%以上がインデックスファンドに負けるという、投資業界の「不都合な真実」があります。

また、個別株投資では日々ニュースを追い、決算を読み解き、その会社の財務状況と経営判断を評価するという時間と労力のコストが発生します。

投資が好きな方はそれでよいと思いますが、投資が趣味ではない大多数の方にとっては、勝手にパッシブな分散投資を行ってくれるインデックスファンドは最高の味方です。

筆者は、eMAXIS Slimシリーズを愛用しております。

米国株式市場への投資がギャンブルではない理由【プラスサムゲーム】

投資とギャンブルとの間には切っても切り離せない関係があります。投資とは、国債などの一部の投資対象を除くと元本を下回るリスクを持つが、そのリスク分だけリターンも大きくなるものです。一方、ギャンブルといわれると、宝くじや競馬など...

まとめ

株式投資をギャンブルにしないためには、「長期・積立・分散」が肝となります。

分散に関してはどこまで範囲を広げるかという議論はありますが、リターン（期待値）を追求したい人は米国株（S&P500）、リスクをなるべく抑えたい人は全世界株式へのインデックス投資が良いと思います。

以下の記事でその辺について過去100年の歴史を紐解きながら解説しておりますので、お読みいただけると幸いです。

ちなみに、筆者は長期積立投資であれば債券は不要であると考えております。それについては、以下の記事でデータに基づき検証しておりますので、こちらも合わせてご覧ください。

長期投資家には債券は不要であるという衝撃的事実【ハイリスクローリターン】

理論的に高い投資効率が証明されている、現代ポートフォリオ理論によると、債券の保有量こそが投資パフォーマンスの命運をわけるアキレス腱であるというような表現がよくなされております。また、債券を取り入れるとリターンを殆ど損ねることなくリス...

ネット証券各社が米国株式・ETFの最低取引手数料を引き下げ！積立投資なら、SBI証券が最もおすすめ。

spinor_0 — Thu, 11 Jul 2019 15:02:56 +0000

2019年7月4日、ついに固く閉ざされた扉が１つ開かれました。

それは米国株式・ETF取引の最低手数料引き下げです。
具体的には、手数料０米ドルから取引が可能となりました（7月22日～）。

手数料争いの背景と行方
結局どこがおすすめになったのか？
まとめ

手数料争いの背景と行方

米国株の取引き手数料が高い問題

かつて、米国株は以下のとおりの手数料体系でした。

約定代金に応じて手数料がかかります。

1回の取引につき、約定代金の0.45％（税込0.486％）がかかります（最低手数料5米ドル（税込5.4米ドル）、手数料上限20米ドル（税込21.6米ドル））。

※1取引あたりの取引手数料（税抜）。（）内は税込金額

出典：楽天証券（旧記事）

約定代金の0.45%は良いとして、最低手数料が5米ドルでした。
これが非常に大きいところで、米国株を購入するには、どんなに小さな金額でも、500円以上の手数料がかかっていたのです。

米国株の魅力は、その成長や配当だけでなく1株から購入可能等のメリットもあるのですが、この最低手数料の影響で1回あたり約10万円以上は買わないと手数料で損をする仕組みになっていたのです。

これでは、本来配当再投資による長期積立にも向いている米国株ですが、ハードルが高い積立になってしまいますね。
SBI証券では米国株・ETFが自動積立が可能であり、非常に便利なのですが、この最低手数料がネックとなり、著者は利用を見送っていました。

手数料引き下げ競争

発端はマネックス証券の最低取引手数料引き下げです。
7月4日に、マネックス証券は米国株の最低取引手数料を5米ドルから0.1米ドルにすると発表しました。

正直、この段階で著者は「ついにきたか！」と、これからはマネックス証券の時代かと思っていました。

しかし、瞬く間にこれに続き、楽天証券が最低取引手数料を0.01米ドルに引き下げると発表しました。

楽天経済圏の人々は、「さすがは我らが楽天！やっぱり楽天証券最強！」と思ったことでしょう。
もちろん、私もそう思いました。

それから間もなくして・・・

SBI証券が最低取引手数料を無料にすると発表しました。

なんということでしょう。

そして、マネックス証券、楽天証券も続々と最低取引手数料を無料にして行き・・・
結果的にネット証券御三家各社の米国株式の最低取引手数料は横並びで「無料」となったのでした。

出典：楽天証券 https://www.rakuten-sec.co.jp/web/info/info20190710-01.html

これで、米国株式への投資のハードルがかなり下がりましたね！

雑感

確かに、米国株への投資がしやすくなり、かなりテンションが上がりました。
それと同時に、こんなにポンポン値下げできるって、今までどれだけ手数料で儲かっていたんだろう・・・と思ったり思わなかったり。

そして今回株を下げたのは、残念ながら我らが楽天証券でしょうか。
この問題に切り込んでくれたマネックス証券は本当に素晴らしいです。

そこに追随してさらに価格を下げた楽天証券でしたが、あっさりSBI証券が無料で上乗せ。
その後、楽天証券も無料化。

結果は各社無料ということで同じなのですが、何だか楽天証券だけ若干ケチな雰囲気が残ってしまいましたね・・・。
SBI証券も、楽天証券の金額から1円程度下げただけなんですが、無料というパンチ力の強い言葉を巧みに使っています。

次は、楽天証券が先陣を切って「0.45％」に手を付けてくれると嬉しいですね。

結局どこがおすすめになったのか？

今回の無料化の結果、最も便利度が高くなったのは間違いなくSBI証券でしょう。

「米国株・ETF定期買付（自動積立）」サービスを一般人でも有効利用できるようになったのが大きいです。
今までは、先に述べた通り、１回の買い付けで10万円以上という高いハードルがありました。

基本的に、投資は積立NISAが優先であり、その後の余剰資金での利用となるかと思います。
iDeco等をやっていれば、さらにその後です。
この場合、一般的な会社員であれば、毎月の投資額は、33,333円＋12,000円＋100,000円＝145,333円となります。

そう考えると、サラリーマンの平均手取り月額である30万円（ボーナス均等割）のうち50％近い額を投資に回すということですから、それなりの覚悟がなければ厳しいですね。
（短期間でのFIREを目指すのであれば、手取りの65％の投資が必要であり、月20万円程度投資する必要があるため実は問題なかったりしますが）

そんな中、1株から気軽に積立られるのは非常に良いのではないでしょうか。

以上のことから、積立NISA枠を超えて米国株・ETFの積立投資をする際は、SBI証券が最もおすすめとなりました。

口座を作っておいて損することはないので、これを機に作っておきましょう。

SBI証券口座の作り方【証券&NISA口座開設方法】

なお、通常の積立NISA枠までは、楽天経済圏の恩恵を受けられる楽天証券がおすすめです。

楽天証券口座の作り方とおすすめする理由【お得に積立NISA/株式取引】

株式取引や積立NISAを開始するにあたり、証券口座が必要になります。当ブログでは、楽天証券とSBI証券を推奨しています。今回は楽天証券のメリットと開設方法を紹介します。楽天証券のメリット楽天証券は言うまでもなく、かの有名...

まとめ

以上、ネット証券各社の米国株式・ETFの最低取引手数料を引き下げの背景と今後のおすすめ証券の紹介でした。

この流れで、投資環境がより整備されて行くと良いですね。

個人的には、海外ETFの自動定期積立が可能なSBI証券に「自動配当再投資」の機能を追加してほしいと切に願います。
もちろん、楽天経済圏の住人としては、楽天証券がすべてやってくれるのが一番嬉しいですけどね。