富裕層 | 理系の錬金術

誰もがお金持ちになれる理由とその方法

ニューロンズ — Sat, 22 Feb 2020 22:30:40 +0000

以前、「ほぼ全ての人がお金持ちになれない理由」という記事を書きました。

その記事では、お金持ちになれない理由はお金持ちになる方法がわからないため（教えられないため）だという趣旨を述べました。

ほぼ全ての人がお金持ちになれない理由

本ブログや世の中の投資ブログ・書籍を読んでいる方ならわかると思いますが、日本に住んでいる平均的な収入を持つ方であれば、時間はかかれども30年もあればお金持ちと呼ばれる資産1億円の富裕層になれます。少なくとも過去数十年に渡る結果を見れ...

しかし、2020年現在、日本の投資環境はネット証券の台頭と信託銀行等の努力のおかげで、世界中の証券にインターネットを通じてアクセスできるようになり、信託報酬が低コストのインデックスファンドをクリック一つで購入することが可能となりました。

さらに、金融庁主導の税制優遇スキーム（NISA、iDeCo)により、時間さえかければ誰でもお金持ちになれる時代が到来しております。

本記事では、ほぼ全ての人が実行しないためお金持ちにはなれないのですが、実行すればだれでも高確率でお金持ちになれる手法を紹介します。

お金持ちの方程式
単身なら年100万円、家族持ちなら年200万円の積立投資でお金持ちになれる
年間100万円のつくりかた
1. 年収を50万円増やす
2. 支出を50万円減らす
まとめ

お金持ちの方程式

お金持ちになるために頭に入れておくべき簡単な方程式があります。それは以下の式となります。

収支＝収入－支出＋運用資産×運用利回り

この超簡単な方程式には重要なことが示されております。それは、「収支」を如何に大きくするかが最重要項目であり、そのためには収入を増やすか、支出を減らすか、資産運用を大きくするかの三つしかないということです。

何故収支を大きくするべきかというと、収支とは余剰資金のことであり、これを投資に回すことにより運用資産をより大きくできるからです。運用資産が大きくなれば、右辺の一番右側の項「運用資産×運用利回り」が大きくなることが期待され、収支がさらに大きくなります。

そして、この項が支出を上回れば経済的自由に到達します。

「運用資産×運用利回り＞支出」で経済的自由達成

これをお金持ちのラインと定義するのも一つの考え方ですね。

単身なら年100万円、家族持ちなら年200万円の積立投資でお金持ちになれる

お金持ちになる方法は、収支を大きくして資産運用に回すことだとわかりました。
それでは、一年間あたりいくら投資することを目標にしたらいいのでしょうか？

この命題に対する回答は家族構成やご自身の生活費や達成までの期間によって異なりますが、単身者の場合は年間100万円、世帯持ちであれば200万円が一つの指標になるでしょう。

投資を行う際は、税制優遇スキームをフル活用しましょう。最優先はつみたてNISA（年間40万円）です。40歳で仕事を辞めるといった極端なアーリーリタイアを目指さない人は、iDeCo（上限27.6万円 ※条件による）も使いましょう。配偶者がいる方は二人分のつみたてNISAを優先し、残りはiDeCo枠で運用します。

妻帯者が証券口座を２つ持つべき理由【ダブルつみたてNISA・優待】

本記事は主に既婚のインデックス投資家向けの記事です。 1世帯で年間40万円（つみたてNISAの上限）を超えて投資する場合、パートナーの証券口座を作ることをおすすめします。専業はもちろん、共働きであっても投資しているのは1人だけ、と...

投資額がこれらの制度に収まらない場合は、お子様がいる場合はSBI証券でジュニアNISA、そうでなければ楽天証券で特定口座を開設し、クレジットカード積立により1%のポイントバック（月5万円の投資分が上限）を狙いましょう。

以下に、年間100万円を米国株式か先進国株式のインデックスファンドに投資した場合の期待リターンを示します。なお、年間利回りはこれらの株式市場の過去の実績を鑑み、利回り6%（実質トータルリターン）とします。

米国株式市場の過去200年の実績について知りたいという方は、以下の記事で情報を補完ください。

【宝の地図】株式投資の本質が詰め込まれた最重要な一枚の図【株式投資の優位性】

株式投資に興味を持ったり投資を開始したきっかけは何でしょうか？株式投資を始める前にリスク資産への投資をしたことが無かった方であれば、それなりに強い動機と根拠がおありだったと思います。私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を...

実際の株式インデックスの値動きは乱高下するためこのグラフの通りとはなりませんが、長期でみたら概ねこのラインを行ったり来たりすることがこれまでの約200年間の歴史的推移となりますので、目安としては有効でしょう。

米国株式市場の今後のリターンについては様々な機関や色々な人が悲観的な推測を行っておりますが、過去200年の超長期データを軽視しているものが多く、20年後にふたを開けてみたら結局はやっぱりこうだったという結果になるんじゃないかなぁと思います。これまでに何度も繰り返されてきたように（希望的観測かもしれませんが）…

とはいえ、米国に不安があれば先進国や全世界に投資すれば良いのであって、仮に年間期待リターンを6%と置くと、年間100万円の積立投資により運用資産が10年では1300万円となり、20年では4000万円となることが望めます。20年で投資元本が約2倍になるというのが、この株式インデックス積立投資手法のリターン目安ですね。

幾ら貯めれば運用利回りが支出を上回るのかということについては、トリニティスタディが参考になります。トリニティスタディとは、米国にて行われた過去100年程度のバックテスト研究です。

結論としては、米国株式と米国債券に50:50の割合で保有すれば、取り崩し開始年度の保有資産の4%（インフレ調整後）を毎年取り崩すとした場合、いつ取り崩しを始めても30年間にわたって破産することはなかったというものです。

私の推奨は米国株式：米国債券＝75:25で3.5%取り崩すというものですが、トリニティスタディの内容も含めて以下の記事で詳説しておりますので、興味があればご覧ください。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。 FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基...

年間3.5%を取り崩すとすると、運用資産が4000万円あれば税引き後年間120万円程度（月額10万円）が得られます。積立投資を20年ではなく30年間継続すれば、運用資産は8000万円を超え、取り崩し額は240万円をこえるので月20万円が得られます。ここまでくれば、単身であれば余裕でアーリーリタイアラインですね。

家族持ちの場合は、パートナーの力も借りて年間200万円の投資を目標としましょう。
年200万円投資による運用シミュレーションは以下のようになります。

20年で8000万円、23年で富裕層である1億円、30年間続ければなんと約1億7千万円に到達します。

子無しであれば8000万円を3.5%取り崩した手取り240万円でも十分に生活できるでしょう。25年間積み立て続けて1.2億に到達すれば、お金がかかる子育て中であっても十分余裕のあるリタイア生活がおくれます。

文句なくお金持ちと言える水準ですね！

年間100万円のつくりかた

すでに毎年100万円単位の余剰資金を貯金しているという人は、その貯金を投資に回すだけでよいですが、余剰資金がそんなにないという人は、具体的にどうすれば年間100万円を作り出せるでしょうか？

先ほどのお金持ちになるための方程式から、収入を上げて支出を下げることが全ての起点となることがわかります。つまり、やるべきことは、本業を頑張るとともに副業を行うことにより収入を伸ばしつつ、生活満足度が極端に下がらない程度に可能な限り支出を減らすだけです。

年収を50万円増やす

収入に関しては、本業を頑張れば年収が上がりやすいという人は本業を頑張り、そうでない人は副業を重点的に行いましょう。これにより、今よりも年間50万円アップを目標とします。

年間50万円と言われると無理だと思うかもしれませんが、月に均すと約42000円です。一日当たりだと僅か1400円です。副業としては、ブログやアフィリエイト、YouTubeやプログラミングでのサービス開発などのストック型のWeb事業がおすすめですが、注意点が一つあります。

それは、サラリーマンのスタンスでいたらほぼ間違いなくうまくいかないということです。ブログもYouTubeもプログラミングも、ストックビジネスです。やり始めたころは成果物の出来も低いですし、信用度もゼロから始まるため検索ランクも圏外であり、誰にも見向きをされません。

この手のビジネスは数年単位に渡って適切なやり方で続けることにより大きな利益を享受できる仕組みなのですが、その果実を享受するところまで辿り着ける人は残念ながらほとんどいません。その理由が、やったらやった時間分だけリターンを要求するというサラリーマンの時給換算スタンスでいるからです。

やり続ければ誰もが成功するとは言いません。しかし、工夫をしながら少しずつ改善させつつ継続していけば、多くの人は月5万円の収益レベルには到達できると考えます。（あくまで収益化を目的とした副業の場合であって、存在そのものに意味がある趣味的要素の強いブログ運営などはまた別です）

ご参考までに、本ブログはガツガツと収益化を狙っているわけではなく、「継続」を最重視して緩く楽しみながら続けるスタンスであるため、SEO対策（検索エンジン最適化）にも殆ど取り組んではおりません。

それでも、押さえるべき最低限のこと（タイトル、目次構成や記事のストック性と網羅性）は押さえて1年ちょっと続けた結果、毎月数万円を生み出す程度にはなっております。

しかし、更新を完全に止めたらあっという間に収益も得られなくなるため、今後も楽しみながら数年単位で継続していくことが目標です。

支出を50万円減らす

次に、支出の節約ですが、多くの普通の生活費の人にとってはこちらの方が遥かに簡単でしょう。

普通の生活費というのは、具体的に以下の項目のうち当てはまらないものが4つ以上ある人ですかね。

・格安SIM
・ふるさと納税
・ネット証券の活用
・ネット保険の活用
・自動車は中古orカーシェアリング
・楽天経済圏やキャッシュレスキャンペーンの活用
・外食は週一回以下で基本自炊
・ギャンブルはしない
・付き合い上の飲み会は一次会まで
・コンビニ/自販機は極力避ける
・断捨離/ミニマリズム

これらの項目を改善すれば、ふつうの生活費の人であれば50万円は簡単に節約できます。キーワードは、仕組み化・習慣化して固定費を減らすことにより、生活満足度をあまり損なわないことですね。

節約体質になれば、以前節約だと思ってストレスを感じていたことが生活の一部として当たり前のこととなるため、更なる節約を低負荷で行えるようになります。まさに、生活費のダウンスパイラルです。

賃貸派の人が固定費削減により50万円節約する方法は以下の記事にまとめております。

【節約術】我慢せずに無理なく年間50万円以上節約する方法

賃金上昇率が伸び悩む現代において、節約を行うということは残業や副業によりお金を更に稼ぐことよりも大切なことかもしれません。何故なら、節約は可処分所得に直接影響するからです。可処分所得とは手取り給料のことです。給料の額面（総支...

もしも消費者金融などから借金をしている人は、全力で借金返済を目指してください。複利効果は借金にも働きます。そして、サラ金は15％以上といった法外な暴利をふっかけてきます。カードローンやリボ払いも同様です。

【暴利】リボ払いの恐怖！リボ払いの危険性とメリット・デメリット【借金】

リボ払いをご存知ですか？何かとTVでリボ払いが「健全なもの」のような宣伝をしていますが、現実は全く逆の「情報弱者からお金を搾り取る悪質なサービス」です。リスクを理解した上で、計画的に使える人には良いサービスかもしれません...

株式投資による実質期待リターンはせいぜい7%程度ですので、借金を返済すれば確実に支出が減ることを考えると5%以上の利率の借金は最優先で返済しましょう。

逆に、住宅ローンや第二種奨学金のように年率2％以下のものについては、投資効率の方が大きいことが期待できるため繰り上げ返済する必要は無く、余剰資金は投資に充てるのが経済合理的だと考えます。

家族持ちの方であれば、共働きを行いつつ一緒に節約生活に取り組むことにより、年間200万円を創出しましょう。一人の力よりも二人の力を結集した方が当然ですが強いです。

正社員同士の共働きであれば、年間400万円や500万円の投資も十分狙えるラインであるため、わずか10年でアーリーリタイアを達成することも見えてきます。

【爆速FIRE】平均年収の共働き正社員なら10年で早期退職可能であるという試算

45歳で早期退職を募る大企業が増えてきています。また、国家公務員も45歳以上であれば早期退職募集制度によって割り増し退職金を得られます。日本を代表する大企業であるトヨタの社長は「終身雇用を守っていくことは難しい」と述べており、経団連...

正社員だけど子供が出来たら仕事を辞めようと思っているという奥様は、資産形成の観点からもったいなさすぎますので、一度考え直すことをお勧めします。人気作家の橘玲氏が「専業主婦は二億円損をする」という本を書いているほどの経済的損失があります。

まとめ

専業主婦は2億円損をする

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残念ながら、世の中の殆どの人はお金持ちになれません。これは、1億円以上を持つ富裕層は国民のわずか2%程度しかいないという数字が示す事実です。

しかし、この理由はお金持ちになる方法を殆どの人が知らず、また知っていてもそのやり方を続けることができない（信じ抜けない）ためです。

そのやり方は、収入を増やし、支出を減らし、米国を中心とした株式インデックス投資を行うだけです。入金額にもよりますが、これを数十年単位で続ければ超高確率でお金持ちになれます。

この記事を読んだあなたは、間違いなくお金持ちの成り方を知っております。あとは、やるかどうか、ただそれだけです。

以下、関連記事です。

公務員や一部上場企業勤務であれば、計算上は45歳までにアーリーリタイアが可能です。

【FIRE戦略】一部上場企業社員や公務員なら45歳までには経済的自由を勝ち取れるという試算

40代半ばで経済的自由を勝ち取るなどという大それたことは一部の高所得エリートサラリーマンにしか出来ないことだ、とお考えの方も多いのではないでしょうか？確かに平均年収以上の収入が無いと、ストイックな節約術を身に着けない限り難しい命題ではあ...

セミリタイアであれば、単身者なら2500万円、家族持ちなら5000万円あれば見えてきます。本記事の内容と同様、キーはWeb事業などの事業所得となります。

【単身編】現実的なセミリタイア手法と必要な金額【2500万円】

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資産運用では税金を如何に抑えるかが重要ですが、日本株による高配当戦略であれば最低税率は5%に抑えられます。セミリタイアやアーリーリタイアを始めるタイミングでインデックス投資の一部を日本の高配当株に乗り換えるのも一つの手段です。

【最低税率5%】日本株高配当戦略のメリットは節税が可能であること

私は米国株式（S&P500）や先進国株式、全世界株式への長期インデックス投資が多くの人に勧められる最適な投資先であると考えております。その理由は、長期投資であれば資産の最大化という観点から最大効率を誇る再現性の高い手法である...

※本記事で紹介した資産シミュレーションの期待リターンはあくまでも過去の歴史から得られた平均値であるためこの通りに右肩上がりに推移するわけではなく、実際は上下に乱高下することと、投資には元本割れのリスクがあることをご理解ください。

【爆速FIRE】平均年収の共働き正社員なら10年で早期退職可能であるという試算

ニューロンズ — Fri, 20 Dec 2019 11:07:08 +0000

45歳で早期退職を募る大企業が増えてきています。また、国家公務員も45歳以上であれば早期退職募集制度によって割り増し退職金を得られます。

日本を代表する大企業であるトヨタの社長は「終身雇用を守っていくことは難しい」と述べており、経団連会長も「終身雇用を前提に企業運営、事業活動を考えることには限界がきている」とコメントをしております。

つまり、右肩上がりを前提とした旧時代的な雇用形態、即ち「年功序列と終身雇用」は終わりを迎えつつあります。これにより、成果を出せないベテランは切り捨てて、若くても優秀な人員には高待遇を与えるという成果主義的な雇用形態が拡大していくことが予想されます。

このことは、若手にとっては喜ばしいことに思えるかもしれませんが、そうとも限りません。何故なら、今後は益々成果に着目する必要があり、デッドオアアライブ的なより厳しい終わりなき戦いが続くとも考えられるからです。

そんな様相を呈してきている世知辛い世の中ですが、以前の記事で「公務員や大企業勤めであれば45歳までに早期退職可能である」という記事を書きました。

【FIRE戦略】一部上場企業社員や公務員なら45歳までには経済的自由を勝ち取れるという試算

この記事では大卒後23歳から上場企業の平均的な待遇の社会人となった場合に、計画的な経済活動を行うことにより45歳時に十分なリタイア資金が貯められるという試算を示しました。

このことから、早期退職制度はアーリーリタイアを目論む人にとっては決して悪い制度ではなく、むしろ資本主義ゲームからのアガリを数年間早めてくれる歓迎すべき制度であるということが示せたと思いますが、実はサラリーマンがより短期間でアガる方法があります。

それが、本ブログでは”魔法の杖”と呼んでいる共働きという家族形態です。

本記事では、平均的な年収の正社員共働き世帯であればなんとわずか10年でアーリーリタイア可能であり、15年で富裕層となる一億円を目指せるということを示したいと思います。

世帯所得と年間投資額の算出
投資シミュレーション
まとめ

世帯所得と年間投資額の算出

それでは、正社員共働き世帯の世帯所得を求めましょう。

平均年収.JPによると、平成30年でのサラリーマンの平均年収は441万円とのことです。男性に比べて女性の方が平均年収が一般的に少ないのですが、その理由はパートやアルバイトが多いからであると考えられます。

この平均年収441万円はそのような女性達も含めて算出されたものですので、男性と女性の正社員同士の平均年収は441万円以上が期待できますが、ここでは保守的に441万円と仮定します。

すると、世帯所得は882万円であると求まります。

次に手取り年収についてですが、額面年収が441万円の人の手取りは酒井会計事務所HPによると345万円と算出できます。

従って、世帯手取り年収は690万円となります。

さて、生活費については、リーンFIRE（切り詰めたリタイア生活）を想定して月20万円とします。

つまり年間生活費は240万円です。

以上から、世帯手取りが690万円で、年間生活費は240万円だと決まりました。この差額の450万円を毎年投資することとします。

投資先は、最も投資効率が高いと考えられる株式インデックスファンドとし、年間期待利回りは一般的な値として5%とします。

ここまでの条件を以下にまとめます。

平均年収共働き世帯の投資シミュレーション条件
・世帯所得　：441万円×2＝882万円
・世帯手取り：345×2＝690万円
・年間生活費：20万円×12＝240万円
・年間投資額：690－240＝450万円
・株式インデックス期待利回り：5%

投資シミュレーション

さて、それではお待ちかねの投資シミュレーション結果を見てみましょう。

上のグラフを見ると、10年間で約6000万円、更には15年で1億円越えとなることがわかります。

次に、経過年数と運用資産の一年毎の詳細な金額を以下に示します。

10年で6000万円なのでリタイアは難しいという意見もあると思いますが、二人分の退職金が出ることと、米国で一般的な取り崩し割合である4%ルールを適用すれば可能であることがわかります。

例えば10年後にFIREして、退職金のうち350万円ほどを投資に回すとすると、投資額は6300万円となります。このとき、投資元本は4850万円ですから、投資含み益は1450万円となります。

従って、投資の含み益割合は1450/6300=0.23、つまり23％となります。

ここで、投資運用資産6300万円のうち年4%を取り崩すと、年252万円が得られます。このうちの利益割合である23％に対して20.315％が税金として取られるのですが、その値は252×0.23×0.20315＝約12万円となります。

従って、取り崩し額252万円から税額12万円を引いた240万円が手取り収入となりますが、これは年間生活費と同等の値です。

以上から、計算上は10年間でアーリーリタイア可能であることがわかります。

この水準では心許ないという場合は、15年働けば1億円越えとなるので安泰ですね。4%ルールは少し不安があるのですが、3.5%ルールであれば過去の実績上は盤石と言えます。

1億円あれば3.5%でも350万円であり、ここから投資利益に対して税率を引いたとしても300万円以上が手元に残ります。これなら月25万円使えますので、リタイア後の生活は更に豊かなものになりますね。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

まとめ

専業主婦は2億円損をする

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正社員共働きという魔法の杖は、10年で最低限の経済的自由を実現できる6000万円という資産を築き上げる威力があり、15年では富裕層となる1億円を生み出すほどの価値があるということが導けました。

投資クラスタには有名な橘玲先生は、「専業主婦は2億円損をする」という書籍を執筆しておりますが、本記事の考察を鑑みるにこの主張は決して大げさなものではないということがわかりますね。

共働きが当たり前になりつつある昨今ですが、増えた世帯収入を日ごろの贅沢のために使うのではなく計画的に投資に回していくことにより、少子高齢化が導く年金制度と社会保障制度の縮小や、大企業をはじめとした早期退職制度（つまりリストラ）と成果主義という時代の荒波にも翻弄されることなく、これらに対抗可能な経済基盤が築けるという事実は、強調してもしすぎるということは無いでしょう。

本記事での計算はあくまで株式インデックスファンドの期待利回り5%が毎年コンスタントに得られると仮定したものですが、実際のインデックスの値動きは大きな浮き沈みがあるため、本シミュレーション通りに事が進むというわけでは無いということをご承知おきください。

以下、関連記事です。

共働きが最強の「魔法の杖」であるという主張については、以下の記事で計算も交えて詳述しております。

【最強の資本主義攻略法】共働きを可能な限り続けて投資するべき理由

一世代前までは、女性は結婚したら寿退社をして専業主婦となるのが当たり前でした。しかし、高度経済成長期の後バブルが弾け、失われた20年とも30年とも言われる日本において、少子高齢化による高収入層（高齢層）の厚さにより、若年層への待遇は...

共働き×資産形成を長期的に行えば、一代で資産家の名家になることも可能かもしれません。

普通の共働き夫婦が資産家の名家一代目になる方法

我々が生きている資本主義社会では生まれながらにして大きな格差があります。決して平等な社会ではありません。資産家の家系に生まれた場合は、お金に関してさほど苦労することもなく自由な時間と人生を謳歌しながら生活を営めます。 ...

本記事の姉妹記事は以下です。23歳で大企業に入社するという条件で、毎年の収入、生活費、投資額を算出し、45歳時点でFIRE可能となることを示しております。

【FIRE戦略】一部上場企業社員や公務員なら45歳までには経済的自由を勝ち取れるという試算

普通の共働き夫婦が資産家の名家一代目になる方法

ニューロンズ — Tue, 06 Aug 2019 10:03:36 +0000

我々が生きている資本主義社会では生まれながらにして大きな格差があります。

決して平等な社会ではありません。

資産家の家系に生まれた場合は、お金に関してさほど苦労することもなく自由な時間と人生を謳歌しながら生活を営めます。

一方で、そうではない大多数の人の場合は、人的資本を金銭に交換する手段しか持たないため、日夜あくせく働き、労働による対価を得ることで生活を維持していく必要があります。

しかし、世の中のあらゆる仕組みには攻略法やバグが存在するように、近代資本主義社会にもバグが含まれております。これまでは、そのバグを認知していても利用することが困難であったため、資本主義を攻略して資産家の一代目となるのは並大抵のことではありませんでした。

しかし、情報技術が高度に発達した現代において、そのバグは先進国に住む人であれば利用可能となりました。

資本主義が内在するバグ、それはピケティが示したR > Gの法則であり、その活用法は全世界や先進国、米国株式市場を指標とした株式インデックス投資です。

20年で資産家の富裕層になることが可能
最終ゴールは子孫に特権階級（不労所得生活）を引き継ぐこと
まとめ

20年で資産家の富裕層になることが可能

まずはじめに、資産家を定義しておきましょう。

ここでいう資産家とは純金融資産1億円以上の富裕層と定義します。

1億円程度では心許ないと思う方もいるとは思いますが、投資を行いながら資産を切り崩す持続可能なラインとして提唱されている4％ルールに則れば、年400万円、税引き後320万円が手に入ります。

これは月額でいうと26.6万円であるため、贅沢をしたり遊んで暮らせるほどの資産規模ではないですが、家族が慎ましく暮らしていくには十分な不労所得です。

この規模の資産を貯金のみで形成するには相当な高収入である必要があります。サラリーマンであれば医者や、外銀、外コンあたりでないと厳しいですね。日本は累進課税制であるため、収入が高いと税金も高くなりますから、貯蓄のみで一億円を貯めるのは高収入と同時に相当な意志力が必要でしょう。収入が高いクラスタに属すると見栄も張りがちになり、派手に散財しやすくなりますしね。

しかし、現在ではうまくいけば普通の共働き夫婦であっても20年もかからずに金融資産1億円をこしらえることができます。

その方法とロジックはこちらの記事で詳しく紹介しましたが、やることは極めて簡単です。

・倹約節制により可能な限り余剰資金を捻出（生活費は総収入の50％以下とする）
・余剰資金（年200万円）を20年間株式インデックス（全世界or先進国or米国）に積み立てる
・NISA、iDeCoなどの節税スキームを有効活用する

ネット証券会社の台頭により、低コストで高品質なインデックスファンドに投資できるようになりました。このおかげで、資産家の家系に生まれなかった人であっても、起業などといった大きなリスクを取ることなく資産家への道が拓かれました。

富裕層以上の割合は、日本では約2.3%です。

夫婦ともに平均年収程度の普通の共働き夫婦が、約43世帯に１世帯しか存在しない富裕層になる再現性の高い方法が確立されているという事実は、冷静に考えると驚愕に値します。

最終ゴールは子孫に特権階級（不労所得生活）を引き継ぐこと

さて、普通の共働き夫婦であっても20年もあれば純金融資産一億円を持つ富裕層の資産家になれる可能性が高いということを示しました。

しかし、この段階ではまだ資産家の名家一代目というには少し無理があるでしょう。何故なら、子孫が不労所得生活を営めるほどに十分な資産規模ではないからです。

では、子孫の生活までも不労所得で賄えるような資産規模はどの程度でしょうか？

家族構成によって大きく変動する命題なので一般論では語れませんが、最低ラインは2億円ぐらいでしょう。2億円の4%は800万円なので、税引き後年640万円あれば自分と子の家族ぐらいは賄えます。3億円もあればもはやなにも文句は無いですね。

とはいえ、上に書いたように共働きでせっせと節約しつつ年200万円の投資をおこなっても、1億円を作り上げるには20年程度必要でした。2億円や3億円を作るとなると、労働寿命が尽きてしまいそうです。

と思いきや、実はそんなことはありません。その理由は、長期投資の最大の武器である複利のバカヂカラが働くからです。

20年で1億円記事には続きがありまして、年200万円ペースで更に投資を続けた場合、シミュレーション上ではなんと26年目に2億円に到達します。そして、30年目で3億円達成です。

これぞ複利のバカヂカラのソコヂカラです。もはやお金が湧きいずるチカラミズのようです。
ビックリマンのブラックゼウスが言うところの「チカラこそパワー」です。つまり、「オカネこそマネー」です。

とはいえ、30年も投資し続けるなんて無理！という声もありましょう。

気持ちはとてもよくわかりますが、世の中を少し見まわしてみてください。
シニア世代では定年後も働く人達でいっぱいです。

現在35歳であっても65歳の定年（予定）までには30年あります。
人生100年時代において、30年なんて余裕です。（私には無理ですが…）

投資開始時期にもよりますので30年が簡単というのは軽率ですが、要は資本主義の攻略法に気づいた時から積立投資を始めて、可能な限り長く市場に居続ければよいのです。市場に長く居続けるほどに短期相場の綾にとらわれなくなり、市場からのリターンは一定値に収れんしていきます。

20年間愚直に積立投資を行い続けることにより富裕層の資産家になることができ、時間の経過と共にその資産規模を更に膨らませながら、然るべきタイミングで後世にその特権階級を引き継ぐことができる（可能性が高い）時代が来たのです。

なお、2億円から3億円を引き継ぐ場合の現行の相続税率は45%ですから、節税対策を取り入れながら運用していくのがベターでしょう。

まとめ

高度に発達したテクノロジーのおかげで、ここ数年で資産形成する上で最高の地盤が整いつつあります。

特に、働くことが苦ではない共働き夫婦であれば、高確率で資産家の一代目となることが可能です。資産を膨らませられるだけ膨らませて金融リテラシーと共に金融資産を子孫に引き継げば、資産家の名家としての道が拓けるかもしれません。

ちなみに、これは共働き夫婦ではなくても、年200万円程度の投資額を拠出できる状況にある人であれば十分可能です。共働きの方が一人当たりの負担が半減する分簡単であるというだけですね（税率的には半減以上の効果ですが）。

なお、本記事で紹介した手法は株式インデックス投資であり、これはリスク資産の運用です。

過去の歴史のパフォーマンスに則って紹介しておりますが、タイミングや今後の世の中次第では、見込んだ利回りを満たせないどころか元本割れも十分にあり得ます。

投資を行う際は、十分にそのリスクを認識した上で、自己責任でお願いします。

普通の人がお金持ちになるために必要なたった１つの気質とは？

ニューロンズ — Sat, 06 Apr 2019 01:47:08 +0000

本ブログをお読みの方や金融リテラシーが高い方は既にお気づきだと思いますが、幸運にも今の時代に生きる日本人であれば、例え普通の人であっても誰でもお金持ちになれます。

やり方は簡単で、まともな会社で働いて平均給与を得て、倹約節制に勤めることで可能な限り余剰資金を生み出し、それをインデックス投資などのプラスサムゲームの投資対象に投入することを愚直に20～30年間繰り返すだけです。

なお、正社員同士の共働きだとより短期間（20年以内）でお金持ちになれます。

しかし実態はというと、富裕層の条件である金融資産1億円以上を持つ世帯は、日本ではわずか2.3%しかおりません。

なぜこんなにもお金持ちになれる人は少ないのでしょうか？

お金持ちになるために必要なことは、何があるでしょうか？

私が考える、お金持ちになるのに必要な項目は以下の３つです。

・高年収
・時間
・頭脳

お金持ちになり、億を超える金融資産を維持していくためには上の３つの項目があれば有利であるということはご理解いただけると思います。

しかし、たとえ現状でこれらのどれかが不足していても、それを補えるたった一つの能力があります。

普通の人がお金持ちになるうえで必要となる最重要事項、それは「意志力」だと私は考えます。

本記事ではその理由を説明していきます。

お金持ちになるのに有利な３つの項目
お金持ちに必要な最重要項目：意志力
まとめ

お金持ちになるのに有利な３つの項目

それでは、お金持ちになりやすくなるための三つの項目を一つずつ見ていきましょう。

高年収

最初の項目は、高年収です。

当然ですが年収が高ければ高いほど、お金持ちになりやすいですね。

しかし、多くの宝くじ当選者や高収入のアスリート、芸能人たちは、高収入が途絶えると高確率で破産します。つまり、その高年収を維持できるようでない限り、普通の人は生活レベルを上げにあげて、結果的には金融資産のほぼ全てを失うのです。

また、年収1億円などといった超高年収でない限り、すぐにお金持ちになることはできません。

年収1千万円程度では、少し贅沢をすれば簡単に散財してしまいますし、節制しても手元に残るのは年に数百万円です。

普通の年収の人だと、一年で生み出せる余剰資金は頑張っても200万円から300万円程度でしょう。

時間

金融資産1億円以上の富裕層になるためには、節制して余剰資金を生み出し、投資に回すことで資産を膨らませる必要がありますが、富裕層になるまでには長い時間がかかります。

従って、二つ目の項目は時間（投資期間）です。

安定的に高パフォーマンスを誇ってきた米国株式市場へのインデックス投資による利回りは平均すると年間6～7％程度であるため、複利により大きな効果を得るには10年単位の長期期間が必要です。

投資には「72の法則」というものがあります。

これは、年利をｘ％とした場合に投資資産が二倍になるまでの期間は72/ｘ年であるという法則です。

例えば年利6％である場合、投資額が二倍になるまでの所要期間は12年間です。

従って、年間数百万円程度の投資余力では、総資産が1億円を超えるまでには相応の時間がかかるのです。

頭脳

三つ目の項目は頭脳です。

科学技術が高度に発展し、情報が世界中を瞬く間に行き交う現代社会では、高IQホルダーがお金を集めやすくなっております。

ITの発展のおかげで、インターネット上で容易にビジネスが行えるようになりました。ネットビジネスを始める際の参入障壁は低く、在庫はいらず、初期投資も最低限で済みます。投資環境も整備されてきており、ワンクリックで世界中に格安な手数料で投資できます。

このような恵まれた環境下では、頭の良い人たちが儲かるビジネスモデルを考案し、サービスを提供し、簡単にお金持ちになれるようになりました。

とはいえ、そのようなニーズの大きい画期的なサービスを提供できる人は極わずかです。

しかし、多少の頭脳があれば、再現性の高いお金持ちになる方法には行きつきますし、その内容も理解できます。

今この文章をお読みの方のほとんどは、お金持ちになるのに必要な頭脳レベルを満たしていると思われます。このページにたどり着いていることこそが、その証左です。

つまり、なるべく収入の大きい会社に勤め（家庭をお持ちなら共働きがベター）、節制倹約により余剰資金を生み出し、株式インデックス投資を行い、時間をかけることによりお金持ちになれるということを理解できるかどうかです。

また、収入が上がっても生活レベルを上げないということにも、それなりの思考レベルが必要です。

お金持ちに必要な最重要項目：意志力

さて、上の三つの項目は、あればあるほど良いけど一つ二つぐらい多少欠けていても、お金持ちにはなれるでしょう。

しかし、それはあなたに意志力さえあればの話です。上位約２％の富裕層に普通の人が入るには、強い意志力が要求されます。

逆に言うと、上の三つの事柄は、強い意志力があれば補えるということです。

例えば、もしあなたの年収が現在十分な水準にない場合でも、意志力があれば高収入を得るための努力を淡々と実行できるはずです。この努力を愚直に続ければ、平均年収程度には十分達することが出来るでしょう。

もしあなたに投資期間があまり残っていないとしても、意志力をもってすれば収入を上げたり、より大きな利回りを得るためのポートフォリオを構築することにエネルギーを注ぐことにより、最短時間で資産を膨らますことが出来るでしょう。

もしあなたの頭脳が高いとは言えなくても、より多くの時間を情報収集に使い、可能な限り考え抜くことで、多少のタイムロスはあってもやがては米国株式市場へのインデックス投資という「普通の人がお金持ちになる方法」にたどり着き、腹落ちさせることができるでしょう。また、金融リテラシーも着実に上がっていくことにより、適切な投資行動を選べるようになるでしょう。

意志力があれば、多くの人が行うような消費活動、即ち目の前の快のためにお金を使うのではなく、将来のために節約し、投資に回すことをひたすら愚直に続けることができます。

米国株式市場におけるリターンは、過去200年以上に渡って実質リターン6.7％のラインを行ったり来たりしながら伸び続けてますが、投資を始めてからこの平均リターンに収れんするまでには15年以上の月日がかかります。何故なら、株価は変動幅（ボラティリティ）が大きく、周期的に好景気と不景気（リセッション）を繰り返すからです。

長い投資生活の間には、リセッションにより元本割れを起こすこともあるでしょうし、それまでに積み重ねてきた含み益の多くを吐き出すようなこともあるでしょう。現に、リーマンショックの際には、平均株価は一時的に半減しました。

そこで積立投資をやめてしまってはおしまいです。次の好景気にそのリセッションの恩恵（安値での仕込み）を得られなくなるため、平均年利6.7％を得ることはできません。

そして、多くの投資家がリセッション時に積立投資を辞めてしまうのです。そのため、富裕層は日本にわずか2％程度しか存在しないのです。

つまり、お金持ちになるために本当に必要なものは、自分で考え、気づき、そこで見出した最適解を信じ、愚直に継続し続ける意志力なのです。

この能力は、たとえ高年収でもたとえ若くてもたとえ頭が良くても補えません。

諦めないことが、普通の人が富裕層になるたった一つの最重要事項だと考えます。

意志あるところに道は拓けると、私はそう信じてます。

まとめ

お金持ちになるために最も必要なものは偉大なる意志の力であるということを説明いたしました。

こんなことを偉そうに語っている私はどうなのかというと、現在30代前半でお金持ちへの道半ばであり、まだまだ道のりは遠いです。

しかし、40歳までに準富裕層になり、45歳には富裕層になるという実現可能な計画を立て、愚直に行動を行っております。

自分自身が資産1億円を実現することで、本ブログの内容を体現していきたいと思います。

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

ニューロンズ — Sun, 27 Jan 2019 03:33:22 +0000

少子高齢化が進むことにより若者世代への経済的な負担は増え続け、将来は年金がもらえるかどうかもわからない先行き不透明な時代では、将来への漠然とした経済的な不安は拭えません。

それが、小さな子を持つ子育て世帯ならばなおさらです。
できることなら億万長者になりたいけど、そんなの宝くじに当たるぐらいしか方法がない。。
などと思ってはいないでしょうか？

もし、不断の努力は必要でもそれなりに高い確率で20年後に総資産1億円を超える簡単な方法があるとしたら知りたいですよね。

本記事では、子持ちの共働き世帯の方を対象に、歴史が導き出す、凡人が高確率で資産1億円越えの富裕層になる方法をお伝えします。（子持ち共働き世帯でなくてもNISA枠が異なるだけであり、同様の方法が使えます）

※あくまで過去の事例を基にした考察であり、未来を予言するものではございません。
当然ながら、投資ですので元本割れのリスクもあります。
本手法で発生したいかなる不具合に対しても当ブログは責任を負いませんので、予めご了承の上、ケーススタディとしてお楽しみください。

手法：米国株インデックスファンドに全力で投資する
米国株のここ200年間の実質リターンは年間平均6.7％！
S&P 500の約40年間の名目平均利回り（配当込み）は10.53％！
S&P 500の円建てでの利回り
世界中に分散投資できるMSCIコクサイインデックスも◎
S&P 500とMSCIコクサイのパフォーマンス比較
目標投入額は年間200万円
節税制度の活用：積立NISA、ジュニアNISA、iDeCo
20年間のシミュレーション
20年後も投資は続く
まとめ

手法：米国株インデックスファンドに全力で投資する

これです。我々凡人にでも見える、億万長者への道を照らす一筋の光は・・・
経済指標（インデックス）というものをご存知でしょうか？

日本では、日経平均やTOPIXがそれにあたります。
米国の場合はダウ平均が有名だと思いますが、同じぐらい有名なものとしてS&P 500があります。

S&P 500は、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが選定した、米国の代表的な企業約500社の市場価格に基づく株価指数です。

ダウ平均は米国を代表するわずか30社に基づく指標であるのに対してS&P 500は名が示す通り大企業約500社に基づくため、より米国経済を表していると言えます。

また、企業数が多い分リスクが分散されるため安全度が高まります。

本記事で提案する普通の子持ち世帯が億万長者になる方法は、ズバリこのS&P 500のETFまたは投資信託にガッツリと長期積立投資を行うという手法です。

米国株のここ200年間の実質リターンは年間平均6.7％！

米国株は約200年間の間、増減を繰り返しながら、全体としてみればひたすら上昇し続けてきました。

インフレ分を差し引いた場合の平均実質リターン（配当再投資条件）はなんと6.7％です！！

日本の銀行への普通預金の金利は0.001％とかなので、200年もの長期間にわたり6.7％の年間実質リターンを維持するということが如何に凄いことかがわかりますね。

出典：AAII Journal

S&P 500の約40年間の名目平均利回り（配当込み）は10.53％！

投資の神様と言われるウォーレン・バフェット氏が、自身が亡くなった後に備えて妻に添えた助言、「S&P 500に90％投資せよ。残りの10％は米国債に投資せよ」はあまりにも有名です。

世界屈指の大富豪のアドバイスですから、ネットに溢れている情報とは信頼度が桁違いですね！

投資の神様がとりあえずS&P 500を買っとけというぐらい、S&P 500は投資先として確固たる実績と信頼があるということです。

それでは、S&P 500の名目平均利回り（インフレ率を考えない数字上でのリターン）はどうなのでしょうか？

Wikipediaの日本語版には書かれていないのですが、英語版には詳細なリターン履歴の表があります。

出典：Wikipedia

これによると、1970年から2017年までの配当込みの平均単純年間利回りはなんと10.53％です！
とてつもなく高い水準ですね・・・

ちなみに、上表の右から二列目には、任意のタイミングで買ってから20年間経った後の平均単純リターンに関する情報が書かれています。

例えば、「1970年に買った場合は1990年には〇倍になってたから平均年間利回りは△％」というようなデータの集計結果です。

これをみると、最高のタイミング（年）に買った場合は20年に後は平均年間利回りが17.88%であり、最低の場合は7.19％、平均は11.82％と書かれています。

つまり、過去40年ちょっとの間では、どんなタイミングであっても買ってから20年間持ち続けたら最低でも7.19％の平均年間利回りが得られましたよということです。

平均では11.82％という驚異の利回りがここに証明されております！

米ドル建てS&P 500の20年間保持での平均年間リターン
・最低：7.19%
・最高：17.88%
・平均：11.82%

S&P 500の円建てでの利回り

上での検討は米ドル建てでしたが、円建てで見ると米ドルとの為替の影響により上記の値からは劣後します。

1971年から2018年までのドル円チャートを見てみましょう。

出典：Let’s GOLD

ここ20年間ほどは同じレンジの中を上下にうろうろしてますが、1971年のドル円は約360円であるのに対して2018年末は約110円です。
従って、ドルに対する円の価値は48年間で3.27倍（360/110）となります。

それでは、48年間で3.27倍となるには、年間何パーセント変化し続ければよいでしょうか？

答えは、2.5％です。（1.025^48=3.27）

以上から、為替による影響を毎年一定と仮定すると、米ドルで求めた年間利回りに対して2.5%減少させたものが、日本円でのS&P 500の年間利回りとなります。

それでは、前項で求めた米ドル建ての利回りに対して、2.5%減じることで円建てに直しましょう。

円建てS&P 500の20年間保持の平均年間リターン
・最低：4.69%
・最高：15.38%
・平均：9.32%

世界中に分散投資できるMSCIコクサイインデックスも◎

S&P 500は近代において間違いなく優秀な推移を示してきましたが、これは近代の世界経済が米国を中心として動いてきたからに他なりません。特にここ20年ほどは、米国という一極集中のグローバリゼーションの時代だったと言えるでしょう。

しかし、今後数十年に渡って長期的に米国アズナンバーワンとして君臨し続けるかどうかはわかりません。

数十年前の日本との貿易摩擦は、米国の地位を落としかねない勢いのあった日本に対する鉄槌だったわけですし、現在の米中貿易戦争もまさに脅威の存在である中国の芽を摘もう躍起になっているわけです。

日本に関しては押さえつけることが出来ましたが、中国に関して今後どうなるか定かなことはわかりません。現に、よくある2050年のGDP予想では、中国とインドが米国を上回るという識者の意見もあります。

そうなると、米国の株式市場がこれまでと同様に右肩上がりを維持するのかどうか、その勾配（年間利回り）はどうかというと、当然ながら定かなことは言えず、リスクがあるわけです。

このような、米国凋落によるリスクを避けたい場合は、日本以外の先進国22か国の株式市場の指標であるMSCIコクサイに紐づく投資信託をお勧めします。

【永遠の議題に決着を！】米国株と全世界株ではどちらに投資するのが賢明か？

投資家の中で度々語られる、「米国株と全世界株とはどちらがよいのか」という永遠の議題… どちらに投資するべきであるかは投資家の置かれた状況や価値観に依りますが、私なりの見解を示そうと思います。結論は米国株ですが、その理由はビジネ...

S&P 500とMSCIコクサイのパフォーマンス比較

それでは、S&P500とMSCIコクサイのパフォーマンスを比較してみましょう。

●S&P 500のパフォーマンス

出典：わたしのインデックス

●MSCIコクサイのパフォーマンス

出典：わたしのインデックス

S&P 500の方が長期的に見て1%ほどパフォーマンスが高いですが、傾向としてはどちらも同じであることがわかります。

この理由としては、過去30年の間では（特に近年）米国の株式市場のパフォーマンスが顕著であったため、先進国の平均値に対してリードしたということが挙げられます。

利回りの動きが近しい理由としては、MSCIコクサイは世界中の先進国への分散投資といえども株式市場の支配率が高い米国株の割合が約70％を占めており、S&P 500と同じような動きになるわけです。

従って、どちらも似たようなものですが、MSCIコクサイは常に世界情勢に追随する形で国別の構成割合が変化しますから、米国陥落のリスクを避けたい人や、手間をかけたくない人にはおすすめです。

なお、ここで一つ注意点があります。

上表の年率平均は、2018年12月末を終点固定した場合に対して、〇年前に投資していたら、年間利回り△になっていたという値を表しております。

S&P 500に関しては以下のようになっております。

2018年12月末時点を終点とした場合
・5年前に投資していたら年間利回り9.1%
・10年前に投資していたら年間利回り15.3
・15年前に投資していたら年間利回り7.8%
・20年前に投資していたら年間利回り5.4%
・30年前に投資していたら年間利回り9.4%

先ほどのWikipediaでの年間利回りでは長期投資になればなるほどリターンが大きくなるという結果だったのに対し、上表では10年前が最もパフォーマンスが高く、20年前が最も悪い結果となっております。

これはなぜかというと、Wikipediaの年間利回りは今を終点には定めておらず、保有期間を固定して買い付けるタイミング（時間）を分散させたフェアな計算値であるのに対し、上表の場合は今（2018年12月末）に制限されているため、このような大きな乖離が生じております。

現に、20年前はちょうどITバブル真っ盛りの株価高騰時期であったため、このタイミングで買った場合が最も利回りが小さい結果となっております。

本記事で紹介する手法は、ある時期にドカンと買うのではなく、毎年一定額買い付ける長期積立投資ですので、このような時間的なリスクは分散されるため、Wikipediaの表の結果の傾向に近づきます。

なお、全体的に利回りが小さいのは、上述した為替の影響があるためです。

目標投入額は年間200万円

ここまでは、S&P 500やMSCIコクサイはかなり信頼できる指標であり、過去の傾向から言えば今後も十分なリターンを生んでくれそうだということを説明しました。

ここからは、わたしのようなごく平凡な共働き子持ち家族が、どのように投資を行って20年後に総資産1億円を目指していくかという具体的な手法の説明に移ります。

ここでは、共働き夫婦の元に0歳児が一人いるという設定で検討して行きます。
まず、目標投入額ですが、年間200万円とします。

ちょっと多すぎるでしょうか？

20年間で日本のトップ2.3％しかいない資産1億円以上の富裕層を目指すのであれば、やはりそれなりの忍耐と覚悟は必要になります。

とはいえ、リスク資産でありますから、ご自身のキャパを超えない範囲で投資していくことをお勧めします。

本記事では強気の年間200万円で話をすすめていきますので、ケーススタディとしてお付き合いください。

年間＋50万円を拠出するための節約テクニックについては以下をお読みください。

【節約術】我慢せずに無理なく年間50万円以上節約する方法

節税制度の活用：積立NISA、ジュニアNISA、iDeCo

株式取引により生じた利益には、日本では基本的に20%の税金がかかります。
本記事で目指しているのは、投資額が20年間で4000万円であるのに対してリターンが1億円です。
従って、利益の6000万円以上に対して20％の課税がかかるため、1200万円以上が徴税されます。

これはものすごく大きな金額ですね。

年収800万円の人の手取り額がおよそ600万円ですから、年収800万の高給取りが2年間汗水たらして得た手取り額の全額分に値します！

これをそのまま税金で納めるのは非常にもったいない。。
ということで、提供されている節税システムをフル活用していきましょう！

つみたてNISA

つみたてNISAは、年間40万円までを限度に国が厳選した長期投資向け銘柄（主に投資信託）を非課税で20年間運用できるとても素敵な制度です。

そして、この節税枠は毎年新たに40万円分与えられ、それが20年間続きます。
つまり、20年間非課税となる40万円分の枠を、20年間計800万円分投資できるのです。

しかも、つみたてNISAの枠で投資した資産はいつでも売却して円に戻せますし、円に戻すときに利益が出ていればそれは非課税となります。

得られる恩恵に対する制限は極めて小さいと言えるでしょう。
つみたてNISAではもちろん、S&P 500やMSCIコクサイのインデックス投資信託を積み立てることが可能です。

つみたてNISAを夫婦2人分フル活用することで、年間計80万円分の非課税投資枠をGETしましょう。

ジュニアNISA

ジュニアNISAは、19歳以下の子供が使える節税枠であり、年間80万円までの投資分が5年間非課税となります。
子供が使えると言ってもそれは子供名義の口座であるだけで、実態は親が代理で開設し、運用します。

この非課税枠は5年間毎年与えられるため、合計で400万円まで投資ができます（2023年で投資枠終了）。

なお、ジュニアNISA枠への投資に対する非課税期間は5年間となっています。
つまり、例えば今年投資した分に対しては、5年後までに得た利益分は非課税扱いです。

その後はどうなるかというと、ロールオーバーによって全額がそのまま非課税枠に引き継がれます。

つまり、5年目以降は追加投資はできないけれど増益分も含めてそのまま非課税で運用できるということです。

また、ジュニアNISAでの投資に対しては、子供が18歳になる前に売却した場合は非課税で一括売却となります。

以前と違って非課税条件で売却が可能となりましたが、とはいえ長期的には株価は上がるものと信じる長期積立派にとっては、子が20歳になるまで80万円分の非課税枠が5年分も与えられるのは好都合です。

なお、ジュニアNISA終了後である2024年以降には、20歳時に特定口座に全額引き継がれます。（注記: 20歳以降は通常NISA枠に引き継がれてその後も非課税運用が可能であることが発覚しました！！）

上述の通り、2020年現在は制度変更により18歳以前であっても非課税条件で一括売却可能となりましたが、とはいえ超長期投資を前提としますので、世界の勢力図が変化しても勝手に対応してくれるMSCIコクサイのインデックス投資信託への投資がベターでしょう。

（かく言う私はS&P500のブル三倍レバレッジETFであるSPXLというS&P500の三倍の値動きをする銘柄に一部ギャンブルする予定ですが）

ちなみに、ジュニアNISAは2023年までの制度となります。
従って、ジュニアNISAを5年間フルで積み立てに利用するには、2019年中に積み立てを開始する必要があります。

将来の相続税対策にもなり、子供の大学進学用の費用としても適切ですので、有効活用したいですね。

なお、大学進学費用については、子供を私立大学に行かせるのにかかる多めに見積もった費用は約1250万円であり、大学に行くことにより子供が将来受け取る金銭的平均リターンは約7800万円（約6倍！）です。

ジュニアNISAにより何倍にも膨らませた資産を更に平均6倍にして子供に与えることができるということですね。

以下の記事ではジュニアNISAにて1000万円の教育費捻出が見込めることをシミュレーションにより示しております。

ジュニアNISAで子供の教育費1000万円を賄う方法

子供の教育には多額の資金がかかります。理系大学まで進学すると高校から大学４年生までの教育費は1000万円程度必要とのことです。私は大学院にまで行かせてもらったので、親には本当に感謝しております。ちなみに、以前公的資料を基に調...

iDeCo

iDeCoはいわゆる確定拠出年金というやつです。
20歳から60歳までの人が利用可能であり、毎月一定額分の投資商品を積み立てるシステムです。

なお、積み立てた分は60歳まで売却できません。

企業年金無しのサラリーマンが個人で利用する場合は、一般的に月に2.3万円の非課税枠が与えられます（専業主婦も同様）。

ちなみに、公務員やみなし公務員は、何故か1.2万円までとなっている一方で、自営業者は何故か6.8万円もの枠が与えられております。

iDeCoの大きなメリットの一つは、積み立て金額が全て「所得控除の対象」となることです。
例えば、年収500万円のサラリーマンが月2万円をiDeCoで積み立てた場合、4.8万円が税金から戻ってくるということです。

iDeCoでは60歳になるまで出金できませんが、積み立てた額の収益は全額非課税になります。

ただし、60歳になり引き出す際には、退職一時金としてもしくは年金として受け取ることが出来るのですが、どちらにもある（低い）一定額を超えると税金がかかります。

受け取り方によっては20％を平気で超えてきますので注意が必要ですが、今の子育て世代が60歳になったころには寿命はものすごく伸びているでしょうから、更に運用もしながら長年にわたって少しずつ利確していくのが最適解となるでしょう。

この枠も、夫婦で年間55.2万円分をガンガン積み立てていきましょう！

なお、iDeCoではスイッチングにより途中で投資銘柄をリバランスすることがいくらでもできますから、S&P 500からMSCIコクサイへの切り替えなども行えます。

節税対策は以上になります。

ここで、各節税手段への投資額を整理します。

各節税手段年間投資額

つみたてNISA：80万円（40×2人分）
ジュニアNISA：64.8万円（5年間）
iDeCo　　　：55.2万円（27.6×2人分）

合計：200万円／年

20年間のシミュレーション

それでは、シミュレーションに入っていきましょう。

S&P 500において、1970年以降の投資後20年後の期待利回りは、日本円で平均9.32%でした。

しかし、S&P 500インデックス投資信託に投資する際は、運用機関に運用・管理してもらう費用として信託報酬がかかります。

最近ではこの費用が物凄く安くなってきており、S&P500やMSCIのインデックス投資信託の最低信託報酬は0.1%代です。

そこで、その他もろもろの経費も加味し、ここではS&P 500による平均利回りを9％と設定します。

なお、ジュニアNISA枠には最初の5年間に毎年64.8万円を投資し、その後は枠がなくなるため通常の証券口座（特定口座）で64.8万円を毎年投資することにします

つみたてNISA＋iDeCo

まずは、ご夫婦の非課税口座の資産推移をみていきましょう。

上に示した図は、つみたてNISAとiDeCoに毎年135.2万円を投資し、年間利回り9％で運用した場合の期待資産推移です。横軸が時間（年）で、縦軸が資産価格（万円）です。

20年後には7839万円になります。

このうち、20年後に現金化可能であるつみたてNISA分の資産は4461万円で、残りは60歳まで引き出せないiDeCo分となります。

投資する元本は2704万円ですから、利益は5135万円、資産増加量は2.9倍となります！

これが時間をレバレッジにかけた複利の力です！

ジュニアNISA

次に、子供の口座であるジュニアNISAにおける資産推移を上図に示します。

ここでは、少しリスキーではありますがS&P 500に毎年64.8万円を全ツッパした場合の期待利率9％で計算しております。

20年後の資産は1540万円、元本は324万円です。
従って、投資利益は1216万円となります。

子供を大学に4年間通わせるのにかかる費用はかなり多めに見積もっても約1250万円ですので、元本である324万円を最初の五年間にせっせと積み立てることにより大学への費用を賄うことが期待できます。

この口座から大学関連費用を払ったとしてもそれなりの資産は残るでしょうし、それは子供の資産となりますから、大学卒業時に子供に引き渡せば大きな資産を持った状態で子供は社会人生活のスタートを切れることになります。

むろん、大学時代に学費や生活費を払うために過剰なほどバイトをやらせたり、奨学金という将来の借金を子に背負わせる必要もなくなります。

お子様が複数名いらっしゃる方は、公平に等分して投資することをお勧めします。

特定口座

課税対象である特定口座での資産推移を示します。

5年間のジュニアNISA期間が終わるとともに毎年64.8万円をこちらの口座から投資し、年間利回り9％で運用する計算です。

20年後に形成される資産は2074万円、投資元本は972万円となります。
つまり、利益は1102万円であり、全額現金化する際は税金220万円がかかります。
その場合は、1854万円の現金が手元に残る計算となります。

合計資産推移

さて、それでは最後にお待ちかねの、全口座分をまとめた資産推移を上図に示します。
20年後には、11153万円の資産が形成されます！！

現金化可能な資産をすべて現金化すると、税金は特定口座分の220万円がかかるため、税引き後資産は10933万円となります。

おめでとうございます！みごと金融資産1億円を突破し、日本人上位2.3％である富裕層の仲間入りです！！

20年後も投資は続く

思惑通りに進めば、年間200万円の拠出を20年間続けることにより、金融資産1億円以上の富裕層になりうるということがわかりました。

しかし、もし仮にうまくいったとしても20年後にすぐに1億円を現金化することはできないですし、そうするべきでもありません。

上のシミュレーションで用いた年間利回りはあくまで20年間投資した場合の平均リターンから求めた値です。つまり、今から15年後に買い付けたものに対しては、まだ5年しか経っておらず、期待リターンを見込むには更に15年寝かせる必要があります。積み立てNISAの場合は買ってから20年間非課税となるため、そこからさらに15年間非課税のまま放置することが可能です。

iDeCoについては、そもそも60歳以降まで引き出せないので、配分をより安定な元本保証資産にスイッチングすることぐらいしかできません。

ジュニアNISAは子供の資産ではありますが、子供が18歳となった時期から売却ができるようになり、20歳となる年に特定口座に移管されますが、この期間に現金化することは可能です。（注記: 先述のとおり、20歳時には特定口座ではなく一般NISA口座に非課税で移管されることになりました！！）

課税対象である特定口座で積み立てた場合はいつでも自由に売却できますが、長期投資の目的は複利の効果を利用した最大リターンの追求にあるため、必要以上には現金化しない方がいいでしょう。

とはいえ、今考えても仕方がない問題ですね。
もしかしたらシンギュラリティが到来し、貨幣経済は終焉を迎えているかもしれません。

どうなっているかは20年後のお楽しみ！

まとめ

上記の考察はこれまでの長期にわたる株式市場のトレンドをもとに行いましたが、無論未来がこの通りにいくかどうかはわかりません。

株は、プラスサムの市場ですので長期保有すれば高いリターンを見込める可能性が高いですが、一方で大きく目減りする可能性もあるリスク資産です。

その特性をよく理解し、株式市場が今後も膨らみ続けるというピケティが示した資本主義の特性が今後も続くと納得し、かつ米国市場が頂点に君臨し続けるという見解を持つ場合は、S&P 500に全投入ということも考えられます。

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

ピケティが『21世紀の資本』にて示した「R（資本収益率）＞G（経済成長率）」からわかることは何でしょうか？かなり深遠な問いとなりますが、私なりの結論としては「米国株式市場へ投資せよということ」だと理解しました。本記事では、そう考える...

S&P500が最高値を更新し続けるのが当たり前である理由

連日にわたり過去最高値を更新し続ける、米国の大企業約500社に紐づく株式インデックスS&P500。過去最高値となると警戒心が強まるため、株の購入を控える投資家も多いと思います。株式指数は上がれば上がるだけ短期的に見たら下がり...

しかし、一度購入すると銘柄を変更できないつみたてNISAや、さらに売却も長期間認められないジュニアNISAに関しては、期待リターンは若干劣りますがMSCIコクサイインデックスに投資することを個人的にはおすすめします。

末筆となりますが、今後のあなたの資産形成に本記事が少しでもお役に立てれば幸いです。

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経済的自由を手に入れるためには、所得を増やし、倹約節制に励み、余剰資金を投資することが不可欠です。その投資先として、本ブログではひたすら米国株投資を推してきました。しかし、200年の長きにわたってハイパフォーマンスを誇る米国株式...