資産規模を大きくするには、収入を増やすか支出を減らすか利回りを上げる（もしくは投資額を増やす）しかありません。この中で、特に個人がコントロールしやすい部分は、支出を減らすこととなります。

この支出を減らす効果を得る方法としては、インデックス投資信託を主力として投資することが大きな効果を持ちますが、本記事ではその理由について説明します。

人間は収入が増えると支出も増やしてしまう生き物

インデックス投資信託に投資すると支出が減る理由、その一つ目は「人間は収入が増えると支出も増やしてしまう生き物」だからです。

給料が出ると、少し贅沢したくなりませんか？

ボーナスが出ると、これまで我慢していたものを買いたくなりませんか？

配当金が出ると、おいしいものを食べに外食しに行きたくなりませんか？

株式投資においては、個別株や投資信託、ETFなど様々な投資対象があります。このうち、一般的に配当が出ないのは配当再投資型のインデックス投資信託のみとなります。

インデックス投資であれば、経費率は違えど投資信託もETFもトータルリターンは同じになります。このうち、再投資型の投資信託であれば、配当金（分配金）は1円単位で自動で再投資されて、投資信託の基準価格を向上させることで株主に利益が還元されます。一方で、ETFは配当金が分配金という形で株主の口座に振り込まれます。

さて、分配金が自動で再投資されてキャピタルゲインとして含み益となる場合と、キャッシュフローとして手元に得られる場合とでは、どちらの方が消費しやすいでしょうか？無論、キャッシュフローとして振り込まれる場合ですね。

これは、自分の感覚としても正しいです。配当金があると、1000円ぐらいならいいかなとこどものおもちゃを購入してしまったりします。これは、株主優待にも言えることですね。

配当金や株主優待を消費に使用することが悪いと言いたいわけではありません。

あくまで、配当金が出ない再投資型投資信託を購入する方が、その他の手段と比べて財布のひもが緩みにくいため、節約に寄与しやすいという主張です。

手元の現金が増えないからそもそも使う気は起こらないということですね！

投資すると投資元本を増やすために節約するようになる

二つ目の理由は、投資を行うと株式投資への理解が深まり、投資の優位性というものをはっきりと認識（確信）するようになり、結果として投資元本を少しでも増やすために自然と節約するようになるためです。

これは、インデックス投資信託に限った話ではなく、あらゆる投資において言えることですが、お金の使用用途に対して合理的に判断するようになります。何故なら、その今手元にあるお金が将来には多重影分身の術を使って返ってくるという資本主義社会の自己増殖性に気づくからですね。

お財布の中にある1万円札は、投資を始める前の一万円札とは認識における価値が異なります。

給料に対してもそうですね。投資を始める前は、大金を貯めこんでいても何も意味はなく、どうせ年金を貰うまで働き続けるんだからどんどん使ってしまおうと考えがちです。少なくとも私は社会人三年目ぐらいまではこんな感じでした。

そう、株式投資の価値をまざまざと見せつけてくる一枚の図に出会うまでは・・・

出典：AAII Journal

これまで見てきた様々な図の中で最も重要な一枚の図と言っても過言ではない、「宝の地図」と呼んでいるこの図です。少し数学を学んだことがある人であれば、指数関数の偉大なる破壊力を知らない人はいないでしょう。驚くべきことに、株式市場は大きなうねりこそあれど、長期で見たらひたすら年間6.5-6.7%のペースでその価値を指数関数的に向上させ続けてきました。

平均的には11年程度で2倍になる算段です。手元の1万円は、11年後に2万円、22年後に4万円、33年後に8万円もの価値になり得ます。しかも、長期であればあるほど利率は一定値に収束するといういわゆる「平均回帰性」がありますので、なるべく早く大量に株式市場に資金投入するのが一般解となります。

この事実を知っている人と知らない人とで、お金の使い方が変わってくるのは明白でしょう。逆に、十分な財を既に築いている方は、今後も指数関数的に資産規模が膨らんでいく可能性が高いので、下落相場を凌ぐ程度の現金を温存させておけばあとは好きにお金を使ってしまっても問題無いでしょう（とはいえ運用資産の3.5%以下の取り崩しを推奨します）。

株式市場のリターンはインデックス投資であれば大富豪も貧民も同じ率のリターンとなるため、持つものと持たざる者との間に如何ともし難い非対称性が存在します。

そうであれば、なるべく早い段階で持つ側への階段を駆け上がるのが合理的です。
そう考えると、節約志向に傾くのは自然なことなんじゃないかなと思います。

まとめ

再投資型投資信託によるインデックス投資は、資産形成で重要な3つの要素のうち最もコントローラブルな「支出」を抑えることに貢献するという事実について考えてみました。

とはいえこれはあくまで比較論であり、個別株やETFによる配当金や分配金を再投資するというルールを愚直に実践できている方であれば同様のリターンが見込めます。また、配当金や分配金を消費に利用するのも一つのスタイルだと思うので、これを否定する意図はありません。

おそらく、広く分散した株式を所有している人であれば、それを続けさえすれば20年後にはリターンの差こそあれみんな勝ち組でしょう。最も重要なことは、インデックス投資であれば何があっても売らないことであり、資産形成の効率を最大化する秘訣は配当金を再投資することです。

この二点が比較的行いやすいだけでなく、節約的な効果も期待できるのが、eMAXIS Slimシリーズをはじめとしたノーロードの配当再投資型の低コストインデックスファンドとなります。

末筆とはなりますが、本年は大変お世話になりました。Twitterやコメント欄、メールでのお問い合わせなどで最近は当ブログに対して感謝やお褒めの言葉を頂く機会が増えており、大変うれしく思っております。

来年も、マイペースではあると思いますがブログを続けていきたいと思いますので、TwitterやYouTube（更新止まってますが）も含めて、理系の錬金術をよろしくお願い申し上げます。

Have a Good Year!!

凄いのはわかったから、どれぐらい凄いのか数字で示してくれませんか？

ということで、自分で示すことにしました。指標は、受験勉強でおなじみのみんな大好き（大嫌い？）偏差値です。

インデックス株式投資の表の投資偏差値は58！

ということで先に評価結果から言ってしまうとインデックス株式投資の投資偏差値は58です。

一応求め方をお伝えしておくと、インデックスファンドの投資実績を見ると、10年後にアクティブファンドの8割程度に勝ったという主張があります（諸説あります）。この結果に基づいて、ファンド群の成績が正規分布に収まるという強引な仮定を置き、受験勉強での偏差値と同様にσが10ポイントとなるように設定すると(つまり偏差値40-60の間に約68%が収まる)、上位20%に位置するインデックスファンドの偏差値は58となります。

あれ、みんながすごいすごいというわりには大してすごくなくない？と思う方も多いのではないでしょうか。ただし、ここには生存者バイアスがガッツリ入っているため、長期で見た場合にはもっとずっと高いことが予想されます。

ということで、長期の分析による生存者バイアスを取り除いた真の投資偏差値を評価してみましょう。

インデックス株式投資の真の投資偏差値は69！

ここから先は、インデックスファンドの祖である故・ジョン・ボーグル氏の著書『インデックス投資は勝者のゲーム』のデータを参考に、淘汰されたファンドも含めた投資偏差値を算出していきます。

さて、著書の中で、1970-2016までの投資信託の長期的リターンについての調査結果が載っております。そこに記されている衝撃の事実とは、なんと1970年に存在した355本の投資信託の内、2016年時点での破綻率（解散率）は80％であり、S&P500である市場平均に対して＋2%以上の年間リターンを出し続けたファンドはわずか2本しかなかったとのことです。

引用：ジョン・ボーグル『インデックス投資は勝者のゲーム』

市場平均（S&P500）に対して年＋1～2%の成績をおさめた、運が良かっただけかもしれないファンドも含めると、市場平均に勝ったファンドは計10本だったとのことですので、長期で見た場合のインデックス株式ファンドのパフォーマンスは1/35、つまり上位3%に入っていることになります（同点のファンドが沢山ありますが）。

これを、先ほどと同様に偏差値に焼き直すと、インデックス株式ファンドの真の投資偏差値は69となります。大学受験で言えば、地方国公立医学部には入れるでしょうし、学部を選ばなければ東大にも入れるかもしれないぐらいの偏差値です。プロ中のプロと呼ばれる機関投資家達が運用するファンドと競い合った際に、何の努力も必要なくこのような好成績を得られるのがインデックス株式投資ということになります。

この数字を見せられたら、多くの人がインデックス株式投資の優位性に納得するのではないでしょうか？

まとめ

インデックス投資は勝者のゲーム ──株式市場から利益を得る常識的方法

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S&P500の成績とその他投資信託とのパフォーマンスを比較した結果をもとに、インデックス株式投資の投資偏差値を算出してみました。

その結果は、生存者バイアスが入った表の偏差値は58、生存者バイアスを除いて無残にも散っていったファンドを含めた、46年間の追跡調査による真の投資偏差値は69となりました。

短期的にはインデックスファンドを上回るファンドは沢山存在し、インデックスファンドの成績は「中の上」から「上の下」が関の山であるかもしれません。しかし、長期的には比類なき成績を安定して叩き出してくれるということがわかりました。

もちろん調査期間や調査方法によって結果は若干変わるとは思いますが、多少の差こそあれ長期的には偏差値60以上の投資方法なのだという認識でOKだと思います。

とはいえリーマンショックや世界大恐慌のように市場平均自体が短期的にズタボロになることもあるので絶対に安全で確実な方法というわけではないのですが、20年以上に渡って投資し続けられる方であれば、長期で見たら平均回帰の法則が発動しますから安心して良い投資先なのではないかなと思います。

いい言葉ですね。「お金を永遠に生み続ける装置」という意味ですから、そんなものが存在するのであれば誰もが貯金を全て投げ出してでも欲しがるものでしょう。

しかし、実際はどうでしょうか？マネーマシンだと思って買った高配当株は減配するかもしれませんし、かといってインデックス投資でも暴落することがあるためマネーマシンとは言い難いです。

と思ったらそれは間違いです！インデックス投資であればメンテナンス不要でほぼ確実に半永久的にマネーマシンとして機能します。

でも、インデックスファンドは配当が少ないからどうせマネーマシンとしてのリターンも少ないんでしょ？と思われた方のために先に結論を述べておくと、ポートフォリオにもよりますが概ね保有資産額の3.5%（手取り3%）であれば、高い確率で元本を棄損することなく毎年自由に使えるお金となります。これは、配当利回り4.2%の高配当米国株式ETFに相当します。

インデックス投資家も永久機関を持ってる！

高配当株式の人気は、文字通り配当利回りが高いことに起因します。配当金戦略には一理ありますので批判するつもりは無いですが、高配当戦略が人気な理由の一つには「配当＝元本は維持したまま支給される自由に使ってもよいお金」という誤解があると思います。

実際はというと、配当落ちが示すように、配当が株主に還元された分だけ株価は安くなるのが常です。従って、配当金とは、事業に悪影響をもたらさない程度に企業が株主に資産を自動的に取り崩してくれるものであり、高配当戦略とは株主還元意識が高い企業、或いは高配当を維持できる高収益ビジネスを営む企業への積極投資戦略となります。

上記から、出口戦略において、配当金は受動的取り崩しであり、インデックスファンドは能動的取り崩しとなります。つまり、やっていることは同じで、取り崩す主体が企業側か、株主側かという違いぐらいなものです。

ここから導かれる結論は、インデックスファンドも配当戦略同様にマネーマシンとして機能するということです。当たり前ですよね？

さて、それではインデックスファンドのマネーマシンの性能はどの程度のモノなのでしょうか？これについては米国にてトリニティスタディと呼ばれる詳細な研究が重ねられておりますので、米国での実績ベースでの結論となりますが、インデックスファンドは年間3.5%なら安心して取り崩してOKとなります。

インデックスファンドを永久機関と見なす条件

ここで幾つか条件があります。

一つ目は、米国での調査結果ですので米国株式をメインとすることです。具体的に最もよいであろうポートフォリオは米国株：米国債券＝75：25です。全世界株や日本株でも同様の戦略は取れますが、パフォーマンスの広範な評価結果を私は知りませんので何とも言えません。

二つ目は、米国株：米国債券＝75：25で3.5%取り崩し条件であっても相当運が悪い場合には、過去の実績上取り崩し開始後40年以降には資産が尽きることもあるということです。過去140年程度の上記の条件での資産生存確率の実績は、40年後なら100%、50年後に99%、60年後に97%です。また、元本保持確率は30年後に84%、60年後に93%となります。つまり、十中八九元本は維持されますが、十中一二は元本を割り、数％の確率で生きているうちに破産します。ちなみに、60年後に元本の半分を下回る確率は5%でした。

三つ目は、インデックスファンドの運用コストと、取り崩し時に利益にかかる税金込みで3.5%までとなります。これらのコストは概ね0.5%程度が標準的と考えられるので、手取りで見ると年率3%の取り崩しが可能となります。ネットを見てると多くの人が見落としているのでこの点注意が必要です。

【出口戦略シリーズ】インデックス取り崩し戦略は手取りでは0.5%差し引いて考える必要あり

インデックス投資にて世界的に有名な出口戦略として、4%ルールというものがあります。4%ルールとはトリニティスタディにより得られた結論であり、株式：債券=50：50で保有していれば、取り崩し開始時の運用資産の４％（インフレ調整後）ずつ取り...

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2020.07.08

四つ目は、取り崩し条件としては、取り崩し初年度の額にインフレ分を毎年追加していく実質ベースでの評価であり、また全てドル建てでの結果です。従って、日本で同様のことを行うとなると、厳密には為替の影響とインフレ率の差分を考慮に入れる必要があります。とはいえ実質ベースでの闘いですから、為替は長期で見たらあんまり関係ないと思われます。

聡明な本ブログの読者諸兄であれば、「あれ、いつもの宝の地図では米国株のインフレ率調整後（つまり名目リターンからインフレ率を引いた後）の幾何平均実質トータルリターンが6.7%だったのになんで3.5%までしか取り崩し出来ないの？」と疑問が生じる方もおられると思います。

毎年6.7%の実質トータルリターンを定常的に得られるのであれば、毎年6.7%の実質ベースでの取り崩しを行っても元本は棄損しないはずです。しかし、現実には残念ながらそうはならず、ここにはボラティリティのマジックが隠されております。

例えば米株（S&P500）を1億円分持った状態で、税金・コスト込みで毎年350万円分の取り崩しを開始する場合、翌年株価が暴落して8000万円の資産となったとします。インフレ率ゼロと仮定すると、ここで二年目も350万円分を取り崩す必要があります。資産8000万円に対して350万円は0.4375％です。

過去の資産の履歴は関係ないので、ここから取り崩しを始めたと考え直すと、4.375%取り崩しルールが敢行されていることになるのです！ここから景気後退が数年単位で続くことになると、元本はみるみる棄損されていきます。数年間に渡る下落相場をようやく凌いだ時に残りの資産が5000万円だとすると、350万円の取り崩し率は何パーセントでしょうか？

７%です！！無慈悲の咆哮がコダマします・・・

ということで、株式の特徴であるこの大きなボラティリティの悪影響を抑えるために、実質トータルリターンが大きく劣るが株と負の相関を持つ債券を混ぜた方がテールリスクがヘッジされる分、資産の永続性は若干高まります。が、債券が増えれば増えるほど幾何平均トータルリターンは下がりますので、その最適解を探究したところ株式75%、債券25%だったということです。

精神的にも株100%よりは債券25％含まれている方が安心できるでしょうから、リターンの期待値は下がりますが私は取り崩し期には債券を入れようと現状は考えております。ただし、十分な資産があり、かつリスク許容度が高い人であれば株式100%も有りだとは思います。

インデックスファンドのマネーマシンの規模について

さて、それでは現在あなたが保有する株式インデックスファンドの規模から、マネーマシンによるおカネの鋳造性を計算してみましょう。(中央銀行の機能の一部を手中におさめた気分で！)

ご自身が保有しているインデックスファンドの時価に0.03を掛けてみてください。それが、今から取り崩し始めても生きている間に枯渇することは十中八九無いであろう、サステイナブルなインデックスマネーマシンのマネーメイキングレイトです！グレイト！！

と、これだけ書いても芸が無いので、この大きさがどれほどのモノなのか、他の手法と比較してみましょう。

例えば、米国の高配当ETFであるSPYDは、2020年11月現在の配当利回りが3.24%です(ここまで低いのは今だけかもしれませんが)。米国株の場合はここから米国・日本それぞれから税金が計28%引かれますので、手取りだと約2.3%となります。現状はインデックスファンドの大勝利ですね。(確定申告で米国分の税金を取り返した場合は別ですが)

では、逆に米国ETFの場合にどれぐらいの配当利回りであれば、手取り3%となるのでしょうか？

その答えは、約4.2%です！4.2%といったら、高配当ETFでの配当利回りの目標値がこれぐらいでしょうか？また、個別株で高配当戦略を取っている人でも中々到達が難しい水準だと推察します。メンテナンスも大変だと思われます。これぐらいのインパクトがインデックス取り崩し戦略にはあるということですね。

ちなみに日本株で考えると、国内課税20%のみとなるので手取り3%に対応する配当利回りは3.75%です。インデックスマネーマシンの効率性はなかなか侮れないということがご理解いただければ幸いです。

まとめ

インデックスファンドを用いた投資であれば、3.5%までなら取り崩しても十中八九死ぬまで生存可能であり、これは米国高配当株ETFなら配当利回り4.2%、日本株なら3.75%に匹敵することについて説明しました。

なお、この結論は歴史上リターンが優れない不遇の時期を念頭に置いた結果です。それもそのはず、過去200年間の米国株式市場のインフレ率調整後の実質幾何平均トータルリターンは6.5~7%です。

従って、3.5%取り崩しルール(手取りだと3%)を敢行した場合、多くのケースでは元本は増え続けます。

では、どれぐらい増えるでしょうか？実質ベースでの30年後の中央値は、3%取り崩し条件だと中央値が約8.5倍、4%取り崩し条件だと約6倍です！(米国株式：米国債券＝75：25の場合)

従って、3.5%ルールであれば、7倍ぐらいが中央値(上から数えても下から数えても真ん中のケース)として見込めるんじゃないですかね？つまり、3.5%ルールは結構保守的な評価と言えます。独身の方や、子に資産を残さなくても良いという方は4%ルールでも問題ないでしょう。

4%ルールについては資産生存期間や元本保持の有無、インフレ調整の有無や定率法・定額法など、前提条件次第で大きく変わるものです。

それゆえに誤解が多く、また名前にインパクトがあることも手伝って適当なことを言う人が多すぎるので、正しい情報が世の中に広がって定着していけばいいなと弱小ブロガーは日々思うのでした。(ブログで何度も取り上げているのはそれほどにも超重要情報だと思っているからです)

まぁ、たとえそうなっても私は1円も得しないのですが、正しい情報を元に建設的な議論が行われるようになれば、そこから日本での正しい取り崩し方法など派生的な手法が確立されてくるでしょうし、間違った情報による犠牲者も減るでしょうから、より健全な投資土壌が築けていいなぁと夢想します。

ちなみに、投資対象は全世界となりますが、ここで紹介した株式・債券比率に近い70：30で自動的にリバランスしてくれる超優良ファンドを以下の記事で紹介しております。経費率が0.24%とほんのちょっとだけ高いですが、これ一本で資産運用して手取り3%ルールで生活できるようになったら取り崩しを開始するというのも優れた手法だと個人的には思います。

万人に勧められる投資信託「楽天・インデックス・バランス・ファンド」

本ブログでは、ジェレミー・シーゲル教授の名著『株式投資』に記載された研究結果に則り、長期投資では債券は不要というスタンスを貫いてきました。 しかし、このスタンスは最低20年間は投資することを前提とした、主にリスク耐性が高い若年...

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2020.02.29

インデックス投資による出口戦略シリーズは以下です。全部読んで理解したら、インデックス取り崩し戦略については偏差値70が取れますよ👍(あと足りないところは節税スキームの構築ぐらいですが、長らく宿題となってます)

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。 FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基...

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2019.08.13

【出口戦略の結論】FIRE（アーリーリタイア）にはいくら必要か？

原油価格の暴落により、80年間減配を行わなかった実績を誇るロイヤルダッチシェルが遂に減配に転じました。しかも、66%の大幅減配です。80年の実績が脆くも崩れ去ったことを目の当たりにし、株式投資は本当に難しいと思った方も多いと思います。こ...

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2020.05.05

【出口戦略シリーズ】資産が一生減らない年間取り崩し割合は何％か？

本ブログでは、インデックス投資による出口戦略として株式：債券＝75：25で年間取り崩し割合を3.5%とする通称3.5%ルールを度々推奨してきました。一般的に言われる4%ルールとは、株式：債券＝50：50で年4%取り崩す条件であり、30年...

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2020.07.15

【出口戦略シリーズ】取り崩し額を増加させる方法【年金と二つの小技】

これまで出口戦略シリーズを色々と書いてきました。まだ他の記事をお読みでない方は、以下の記事を先にお読みください。さて、本ブログではお馴染み株式：債券＝75：25にて3.5%ルール（インフレ調整後で取り崩し開始時運用資...

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2020.07.28

その理由は、労せずして市場平均リターンを得ることができるだけでなく、リバランスから配当再投資までの一連の（めんどくさい）作業を低コストで資産運用会社に一任できるからに他なりません。

ということで、本ブログでは一貫して自動積立株式インデックス投資のメリットを語ってきたのですが、ふとした瞬間にデメリットもあることに気づきます。

今回のコロナショックを経験し、特に痛感したデメリットがありました。

本記事ではこの自動積立投資のデメリットについて説明したいと思います。

自動積立投資のデメリット：下落相場でも特段やることが無い

世界経済が危機的状況にあっても日常とさほど変わらず、特段やることが無い。これです！

何ていうんでしょうか。近所のお祭りでみんなが神輿を担いでワッショイワッショイやっている光景を近くの公園のブランコから眺めている状況とでも言いましょうか？

もしくは、大規模な花火大会が行われている中で、花火の音とカーテンからチラつくファイアワークのカ（－テン）漏れ火を周辺視野になんとなく認知しながらテレビゲームをやっているような感覚でしょうか？

世界は大きく動いていて、これからの国際秩序とやらはこれまでとは別物に変わろうとしており、きっと証券取引所ではけたたましく電話の呼び出し音が鳴り響き、汗だくの人々が怒鳴りながら切った張ったのシノギの削り合いを繰り広げ続けていたのでしょうが、自動積立株式インデックス投資家の様子はどうでしょうか？

インターネットでは、空売りで儲けたとか、石油で仕込んだとか、ズームが凄いとか、GAFA強いとか、一獲千金のマネーゲームに興じている人たちで溢れていることと思いますが、自動積立株式インデックス投資家の様子はどうでしょうか？

中央銀行によるマネーサプライがどこまで拡大していくのかとか、米国雇用保険申請は11週間の累計で4000万人を超えており実体経済は崩壊間近だとか、米国で端を発した警察による黒人暴行殺害事件に関して世界中で横行するデモが暴徒化してきていて国々は軍隊の出動を迫られており国家崩壊の一途を辿っているだとか、実は第三次世界大戦は既に始まっているだとか、中国が香港に対して国家安全法を強行して事実上の支配下に置こうとしていたりだとか各国領海内に侵略を繰り返していたりだとか、2021年のダボス会議では資本主義の「リセット」を議論するだとか、政治的な色々な（それはもう色々な）問題がごった返しておりますが、自動積立株式インデックス投資家の様子はどうでしょうか？

そう、我々に出来ることと言えば、毎月愚直に積立を行うのみです。

とはいえ、自動積立株式インデックス投資信者の私であっても、この狂乱相場を禅僧のように眺めていたわけではありません。3月の大幅下落時には購入資金を増加させ、以下の通りブル3倍ETFをブログ収入で購入したりもしました。

【運用開始】レバブログポートフォリオを構築

随分前になりますが、「ブログの錬金術」と題して以下の記事を書きました。 この記事の中でS&P500のブル三倍ETFであるSPXLを紹介し、ブログ収益から月5000円をSPXLに投入すれば、うまくすれば30年後には億万長...

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2020.03.14

さらに、以下の記事の購入計画に基づき、CAPEレシオが高いために数年単位で分散して投入予定であったプール金から数百万円を計画よりも前倒しに投入しました。

【資金管理手法】下落相場でのシステマティックな購入戦略の検討

暴落が来たら株を買おうと思っていても、いざその時になってみるといつ買えばいいのかわからないものです。 この理由は、下落相場の最中にあっては株価がどこまで下がるのかは誰にもわからず、下がれば下がるほど「まだまだ下がるのでは」と恐怖感を覚...

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2020.03.08

しかし、結局のところ投資先の90%以上はインデックス投資です。日本株ではずっと欲しかった優待銘柄を買い、海外株では下落の早い段階でロイヤルダッチシェルを10万円分ほど購入して痛い目を見ました（現在プラマイゼロです(^^;)。超高配当株式の超絶怒涛の魅惑に目が眩みました。。）

ということで、私の場合は狂乱相場の祭りにも多少便乗したとは言えなくもないですが、ほんの少し火遊び（ファイアアート）をしただけで、実態は傍観者であったというに尽きるでしょう。多くの積立インデックス投資家は似たような感じだと予想します。

今回のコロナショックのような歴史的な狂乱相場にあっても、芸もなくできることといえば「いつもより多めにインデックスを買うこと」と三倍界王拳の活用ぐらいであり、歴史的な事象を傍観者として見届けることしかできない（することがない）という退屈さが、自動積立株式インデックス投資の最大のデメリットだろうと痛感した次第です。

これは、逆に言えば冒頭で述べたようなリソースの観点から言えばメリットではあるのですが、お祭りがあっても雰囲気を楽しむ程度であるということが人によっては大きなデメリットになりえると思います。

現在の株価は高値圏にあり、第一次コロナショックを耐えた多くの人は報われているでしょうが、この株価は中央銀行らの超絶異次元量的緩和によるバブリーな買い支えによるものですが、そのツケは今後インフレ（通貨価値の希釈）などといった形で世界市民が払う必要があるのは周知の事実です。

また、実体経済が悲鳴を挙げ始めており、これから特に中小企業にはより一層阿鼻叫喚な世界が待っていることは疑う余地が無く、真の恐慌はこれからだろうと個人的には考えております。

そうであっても、どこまで中央銀行が買い支えるのかはわからず、それにより株価は変幻自在に変わり得るわけであり、株価の予想は凡人の私にはできませんので上がっても下がっても自動積立株式インデックス投資を愚直に行い続けるということには変わりありません。

このように、100年に一度とかそういうレベルの狂乱相場にあっても、やることがほぼ変わらないという退屈さ、ハンターハンターのクロロ団長風に言うと、

「もう一度言ってやろうか？オレにとってこの状態は昼下がりのコーヒーブレイクと何ら変わらない平穏なものだ」

というセリフに集約されるような、「ハレとケ」でいうところの永遠の「ケ」感にアンニュイしてしまうということがデメリットと言えそうです（メンタル状態は平穏なんてことなく、やることが変わらないという意味です）。

「ハレ」があるからこそ砂を噛むような日常である「ケ」に勤しむことができると言われますが、自動積立株式インデックス投資家にとっての収穫祭である「ハレ」は10年後とかなので、それまではそれこそ禅僧が愚直に只管打坐を行うように、業を全うする必要があるのかもしれませんね。

まとめ

自動積立株式インデックス投資のデメリットについて、コロナショックでの実体験も交えて説明しました。

自動積立株式インデックス投資には、ハンターハンターでいうところの「制約と誓約」があります。つまり、はじめからタイミング投資を放棄して頭と尻尾はくれてやるという「制約」と、健やかなるときも病めるときも積み立て続ける事を誓いますという「誓約」を基に、美味しい身の部分、即ち「成長の果実」をいただくという手法になります。

テンバガーを狙うというようなものとは違い、大きく勝つことは出来ないというデメリットはありますが、長期的にはそこそこのリターン（年間実質リターン6.5-7%）が見込める再現性の高い手法が自動積立株式インデックス投資になります。とはいえ名目リターンだと9-10%とかですから、決してバカにできない数字ですね。

今回のコロナショックで大きく儲けられた人にとっては不要な手法ですが、そうでない圧倒的多数の人にとっては有用だと個人的には思います。特に今回のコロナショックで損をしてしまった方は、デメリットもご理解いただいた上で検討していただければと思います。

※本手法の一番の難点は、ブログに書く記事のネタが無さすぎるということに尽きます・・・

株式投資であれば、インデックス投資、高配当投資、バリュー投資、グロース投資、セクター投資からレバレッジ投資まで、多種多様な手法があります。

本ブログでは一貫してインデックス投資を勧めており、私もリスク資産の大部分を米国株式市場（S&P500）を中心としたインデックスファンドに投じております。

インデックス投資は資産の増大化の効率性という観点で最も再現性の高い手法の一つと理解しておりますが、インデックス投資に向いている人もいれば向いていない人もおります。

そこで、インデックス投資に向いている人の資質は何かということについて本記事で検討してみましたので、投資スタンスが定まっていなかったり現在の投資スタイルにしっくりこないという方のご参考になればと思います。

インデックス投資、それはオトナのマシュマロテスト

インデックス投資とは、主に特定の株式市場を代表する指標（インデックス）に連動するファンドに投資することをいいます。

代表的なものとして、米国であればダウやS&P500、日本であれば日経平均やTOPIXがあります。

インデックス投資の特徴は、多数の企業の株式（もしくは債券）に分散させて投資することにより、個別株特有のスキャンダルによる大暴落、倒産や上場廃止といった特異的な事象を避けることにあります。

しかし、市場全体にベットする形態であるため、短期間で2倍になるような上昇は見込めず、ゆっくりと時間をかけて資産を育てていくような投資手法となります。

多くの投資家は速攻でお金持ちになろうとしますが、インデックス投資でそれが叶うことはまずありません。しかし、過去の歴史を見ると、長期投資では年間利回り数％という成長を遂げてきた実績があります。

つまり、20年後や30年後をターゲットとするのであれば、これに勝る再現性の高い高効率な投資手法は見当たりません。

マシュマロテストという心理学の実験をご存知でしょうか？マシュマロテストとは、幼少期の子供の前にマシュマロを乗せたお皿を差し出し、忍耐力を計るちょっとイジワルなテストです。

マシュマロを差し出された子供は以下のことを告げられます。

「このマシュマロをすぐに食べてもいいけど、私が部屋を出て帰ってくるまで食べずに我慢出来たら二倍の数のマシュマロをあげるよ。」

これを伝えられた子供は、試験官が部屋から出ていくと葛藤が始まります。おいしそうなマシュマロをすぐに食べてしまいたい、でも我慢してればマシュマロがもっと沢山貰える。でも食べたい・・・

マシュマロを食べずに我慢できたマシュマロテストの合格者たちのその後の追跡調査を行ったところ、統計的に見て有意な差で経済的な成功を収めていた（諸説ありますが）という一連の研究結果をマシュマロテストと言います。

さて、インデックス投資はオトナのマシュマロテストと考えられます。何故なら、インデックス投資とは未来の大きな果実のために、目の前の実ったつぼみたちを刈り取らずに我慢し続ける行為だからです。

なにもこれはインデックス投資に限ったことではなく、配当再投資を伴う高配当戦略もそうですが、そもそも配当というキャッシュフローを端から諦めてるという点でより我慢度が高いです。

配当金は課税対象となりますから、トータルリターンが同じ条件であれば配当金が少ない方が税の繰り延べ効果が働き、資金効率は上がります。

インデックス投資に向く人の特徴

それでは、インデックス投資に向く人とはどのような特徴をお持ちの方でしょうか？インデックス投資を長期的に続けていくには、以下四つの資質が求められると思います。

資質①　忍耐力

一番重要なのは、忍耐力でしょう。

これは、インデックス投資以外にも言えることですが、忍耐力が無いと投資で成功するのは難しいと思います。

短期的な暴落といった値動きは基本的に機関投資家が仕掛けてくるものですが、機関投資家は個人投資家を食い物にすることが重要な仕事であり、そのためには人間の心理を反映したチャートを巧みに使ってきます。

個人投資家がどこまで耐えられるかというのがデータを通しておそらくわかっているので、AIトレーディングも含めて機関投資家は個人投資家が損をしやすいように仕掛けてきます。

短期相場ではゼロサムゲームとなるので、誰かが得をするには誰かが損をする必要があり、機関投資家が得をするためには主に個人投資家を食い物にする必要があるからですね。

この攻撃を回避するには、相手にしないのが一番です。そのためには、値動きには狼狽しない忍耐力が必要となります。

インデックス投資は、一度決めたルールに従って数十年単位で投資活動を行うことを是とした行為です。これを行うためには、強い忍耐力が必要です。短期的な相場にはわき目もふらずに愚直に徳を積むが如く余剰資金を積みたてることが必要です。

私がオトナのマシュマロテストと呼ぶ所以です。

資質②　合理主義

投資の目的は個々人により異なるものであり、こうでなければならないという決まりはありません。当たり前ですが、完全に個人の自由です。

様々な考えに基づき多様なアセットアロケーションが存在するのは当たり前なわけですが、経済合理的に考えれば投資の目的は利益の追求であり、行きつく先は「資産規模の最大化」となります。

資産規模の最大化を成し遂げるためにも種々の手法があり得ると思いますが、過去のデータから統計的に最も期待値の高いリターンを安定して享受できる再現性の高い手法の一つが、インデックス投資です。

多数の銘柄に分散を効かせることにより、不要なリスクを取らなくて済むというのが学術的に証明されているからです。

これを支持するのが合理主義者であることに疑いの余地は無いでしょう。人間の感情を完全に無視して合理性（統計的な優位性）を突き詰めれば、行き着く先の一つはインデックス投資となるでしょう。

インデックス投資ファンドが、八割以上のアクティブ投資ファンドに勝る（生存バイアス込みなので実態はもっと高い割合）という事実がこの根拠です。

資質③　未来志向

未来志向型の人であれば、将来の利益に夢を膨らませることが出来るため、現在の利益を優先する必要がありません。これは何も現在をないがしろにしているとか、現在を犠牲にしているとかではなく、現在を大事に楽しみながらも輝かしい未来を夢想することは可能です。

私がまさにこのタイプなのですが、経済面だけでなく科学技術が拓く未来についても妄想を膨らませながら日々過ごしております。

世の中の日々の動きや人々の話題のほぼ全てがどうでもよく感じるという難点はありますが、未来に希望を持って生きるのはとても楽しいですよ！

資質④　強い信念

ここまでの話でお分かりだと思いますが、インデックス投資は十年単位で継続して初めて当初目論んでいた利益を享受できる手法ですから、強い信念が必要です。

この信念を作り出すためには、これまでの株式市場の歴史を知ることが重要でしょう。株式市場は、全体で見れば常に右肩上がりでした。30年前から今に至る日本株式のような長期の低迷という例もありますが、これはその前のバブルが膨らみすぎた結果であり、成長の罠に体全体でダイブした成れの果てであると考えられます。

確かにこのような不運は存在するので油断はできませんし、過去起こったこと以上の想定外が起こらないとは言えませんが、高い確率で長期的には右肩上がりであったというのが過去の歴史からわかります。

特に、米国株式市場では、17年以上株式インデックスを保有しながら配当再投資（分配金再投資）を愚直に行えば、運用コストや税金を無視した前提ではありますが必ず実質リターンでプラスになった歴史があります（以下の記事で計算しております）。

下落相場に狼狽しない最強の考え方：タイムスリップアービトラージ戦略

新型肺炎コロナウイルスの猛威により、2020年1月下旬から2月初旬にかけ、一時的に世界同時株安の様相を呈しました。 S&P500は最高値から5%以内の下落幅であり、一月前の水準に戻った程度であるため暴落でもなんでも無かったので...

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2020.02.08

インデックス投資は決して万能な手法ではなく、また過去のデータも万能ではありませんから確実に成功するということは言い切れません。しかし、米国株式市場では少なくとも過去200年は成立してきましたし、統計的にかなり高い確率でうまくいくことがわかっております。

長い投資人生では、今回のコロナショックのようなことが幾度となく訪れるでしょう。それにも負けずに愚直に配当再投資を伴う積立投資を継続し続けるには、ある種の信仰心にも似た強い信念が必要だと考えます。

まとめ

インデックス投資に向く人の特徴を考えてみました。
結論としては、必要な資質は以下四つと考えられます。

インデックス投資家にはこれらの資質のどれもが必要とされているというわけではありませんし、インデックス投資家が他の投資家よりも優れているというわけでもありません。

また、他の投資スタイルの人がこれらの気質を備えていないと言いたいわけでもありません。単純に、こういう気質があればうまくいきそうだねという向き不向きの問題です。

現在の投資スタイルがしっくりこないという方は、これを機にインデックス投資への向き不向きに思いを巡らせてみていただければと思います。

出典：AAII Journal

ところで、この株式によるハイパフォーマンスは米国に限ったことなのでしょうか？
クレディスイスのレポートによると、世界全体でも株式が投資先として最も優れた傾向を示しており、過去100年以上の実質平均トータルリターンは5.2%だったことがわかります。

では、我々の住んでいる日本はどうなのでしょうか？
結論から言うと、日本株は過去100年以上に渡ってハイパフォーマンスとなります。

これが、日本株式市場の『宝の地図』だ！

過去約130年間の日本株式市場の超長期チャートを見つけたのでご紹介します。出典元はThe Capital Tribune Japanさまとなります。

出典：The Capital Tribune Japan

本図も、米国の「宝の地図」同様、縦軸が1メモリで10倍の値となる対数軸となっております。そして、このチャートの年平均リターンは6.7%とのことです。

ここで、米国の「宝の地図」と比較する上で注意点が二つあります。

一つ目は、このチャートは純粋に日経平均の株価を示したものであって、配当金再投資によるトータルリターンとはなっていないということです。米国の「宝の地図」と比べて、この点が過小評価となっております。

二つ目は、日経平均であるという同様の理由によりインフレ調整前の値であるということです。米国のシーゲル先生の図ではインフレ分を除算した実質リターンでしたが、本図はインフレ調整が行われていない分、インフレ率の積産分だけ過大評価していることになります。

これら二つの効果を足し引きしたものが米国の「宝の地図」同様の実質トータルリターンとなります。換言すると、配当によるリターンとインフレ率との相殺後の値を考えるべきであるということですが、1900年から2017年までの100年以上に渡る日本株式市場の実質トータルリターンは年平均4.3%ですので米国や全世界に比べると劣後しております。

しかし、少なくともこの図からわかることは日経平均への投資は超長期であれば大きなプラスリターンをもたらしてきたという事実です。

日本株は長期トレンド化しやすい傾向にある

長期目線では日本株は優秀であり、これまでの長期推移を考えると現在のくすぶっている株価はアンダーエスティメイトであり狙い目にも見えてきます。ここで注意すべきことは、日本株式市場は長期トレンドが非常に長いという特徴があるということです。

グラフをみると、1895年の日清戦争時に日経平均は一時的に10円を超えましたが、35年後の1930年あたりの世界大恐慌時にはこれを下回る10円付近まで下落しております。

また、1915年につけた高値を30年後の1945年にも一時的に下回る結果となっております。ボックス相場が長く続き、暴落が起こると数十年前の高値をも下回るという特徴が見て取れます。

一方で、上昇相場が始まる1950年以降には多少の調整はあれど、対数グラフで見れば約40年間に渡ってひたすら右肩上がりとなります。

1990年のバブル崩壊以降、30年間が経過しても最高値を更新できていないことと、少子高齢化に拍車がかかっていることからオワコン化が叫ばれる日本株ですが、戦後から1990年までに渡る約40年もの黄金期が異常な伸びを見せただけのこととも考えられます。

現にこの40年では株価は約200倍という異常値を叩き出しております。この時期に、実体経済の成長率を遥かに上回る勢いのバブルが生じ、成長の罠に国全体でドハマりすることにより、その後数十年分の未来の果実までも採り尽くしてしまったということですね。

2020年1月現在の日経平均は24000円程度ですから、上のグラフでは赤い矢印先端の少し下に位置しております。バブル崩壊後30年が十分な冷却期間であったかどうかはわからないですが、過去には35年前の最高値を下回るような展開もあったということは記憶しておくべきでしょう。

また、上のグラフからは、日本株は実質トータルリターンで見ても20年以上停滞するフェーズが過去何度もあったと想像できます。

私が米国株式市場に連動するインデックスファンドにリスク資産の大部分を投資している理由は、15年以上の長期投資であれば過去200年に渡りほぼ確実に実質トータルリターンがプラスであったという事実があるからです。20年であれば確実にプラスリターンをもたらしてきた実績は軽視できません。

まとめ

日経平均の100年以上に渡る超長期チャートである日本版「宝の地図」をご紹介しました。

日経平均ベースでは、100年以上の実績は平均年間利回り6.7%です。この値はインフレ率と配当金再投資を考慮に入れておらず、実質トータルリターンベースでは年平均4.3%ですので米国や全世界には劣後しておりますが、日本の株式市場が長期的には十分にプラスのパフォーマンスであった歴史がわかります。

一方で、駆け上がるときは長期間に渡って駆け上がり続けるのに対して、ボックス相場のような停滞期が長引くという特徴がみられました。現在の人間の寿命は有限であり、長期投資家であっても多くの人は30年程度の投資期間であることを考えると、30年以上前の高値を下回るという展開がちょこちょこあったということは警戒すべき点ですね。

現在の日経平均は長期的に見れば停滞期にあるため、投資タイミングとしては良好だとは思われます。しかし、過去の長期停滞の理由には株主還元意識の低さ、コーポレートガバナンスの緩さなどといった構造的な問題があると考えられるため、この点がより一層改善されることを期待します。

現在は株主還元意識が改善傾向であり喜ばしい一方で、企業内では内部留保金の肥大化が、国全体では人口動態的な少子高齢化という問題点があります。

とはいえ完璧な市場などというものは存在しませんので、長所と短所を把握した上で、折り合いをつけて投資判断を下すのが賢明な投資家のやるべきことでしょう。

以下の記事でご紹介したように、日本株なら配当金への税率を最低5%に抑えることが可能であり、このことは将来の配当金生活を目論む人にとっては大きすぎるメリットです。

【最低税率5%】日本株高配当戦略のメリットは節税が可能であること

私は米国株式（S&P500）や先進国株式、全世界株式への長期インデックス投資が多くの人に勧められる最適な投資先であると考えております。 その理由は、長期投資であれば資産の最大化という観点から最大効率を誇る再現性の高い手法である...

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2019.12.11

本記事の結論としては、過去の日経平均の実績は年平均6.7%のハイパフォーマンスをほこっており、超長期投資であれば高い確率で報われるという点は米国株同様日本株にもみられる傾向だったということです。

米国版「宝の地図」についてご興味がある方は以下の記事をご覧ください。

【宝の地図】株式投資の本質が詰め込まれた最重要な一枚の図【株式投資の優位性】

株式投資に興味を持ったり投資を開始したきっかけは何でしょうか？株式投資を始める前にリスク資産への投資をしたことが無かった方であれば、それなりに強い動機と根拠がおありだったと思います。 私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を...

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2019.09.05

PERとは、投資先への投資額と同等のリターン（＋100%）が得られると見込まれる期間（年）を指します。

さて、PERと言えば個別株を精査する際に使用する指標だと一般的には認識されていると思いますが、実は企業だけではなく各国のインデックスにも当てはめられます。

PERが低ければよいというものではないというのは個別株にてよく言われることですが、主要国家のインデックスであれば個別株ほどのリスクは無いと考えられます。

そこで、各国のPERを漁ってみたところ「これは！！」と思う国が浮上したので紹介します。

世界各国のPER

それでは早速ですが、世界各国のPERを見ていきましょう。（2019年9月）

 

地域・国	PER (株価収益率)	PBR (株価純資産倍率)	配当利回り	時価総額
全世界	16.6	2.3	2.51%	47兆ドル
先進国	17.1	2.4	2.45%	42.2兆ドル
エマージング国	13.4	1.7	3.04%	4.9兆ドル
ヨーロッパ	14.7	1.8	3.51%	8.9兆ドル
アジア・パシフィック	12.2	1.3	2.91%	6.2兆ドル
BRICs	12.6	1.7	2.57%	2.9兆ドル
日本	12.1	1.2	2.48%	3.7兆ドル
米国	20.3	3.5	1.93%	25.7兆ドル
英国	14.5	1.8	4.43%	2.4兆ドル
オーストラリア	16.7	2.1	4.16%	1.1兆ドル
オーストリア	8.5	1.1	3.84%	312億ドル
ベルギー	19.8	2.1	2.8%	1522億ドル
カナダ	16.1	2	3.22%	1.3兆ドル
デンマーク	17.3	3.7	2.08%	2441億ドル
フィンランド	15.4	1.9	4.83%	1719億ドル
フランス	16.4	1.8	3.19%	1.5兆ドル
ドイツ	12	1.6	3.12%	1.2兆ドル
ギリシャ	16.7	0.9	2.91%	171億ドル
香港	12.2	1.2	3.26%	5336億ドル
アイルランド	15.2	1.7	1.65%	328億ドル
イタリア	10.2	1.2	4.09%	3616億ドル
オランダ	16	2.3	2.86%	5318億ドル
ニュージーランド	23.8	2.7	3.93%	429億ドル
ノルウェー	14.1	1.7	4.11%	1005億ドル
ポルトガル	15.4	2	4.24%	223億ドル
シンガポール	13.6	1.2	4.41%	1895億ドル
スペイン	10.7	1.2	3.8%	4051億ドル
スウェーデン	20.3	2.3	2.99%	3661億ドル
スイス	18.9	2.8	2.91%	1.3兆ドル
中国	13.7	1.6	2.23%	1.7兆ドル
インド	21.6	2.7	1.43%	5326億ドル
ブラジル	14.6	2.2	2.85%	4290億ドル
ロシア	4.3	0.7	7.55%	2163億ドル
チリ	14.7	1.6	3.4%	531億ドル
コロンビア	11.9	1.3	4.09%	240億ドル
チェコ	12.2	1.4	6.09%	80億ドル
エジプト	10.6	2.4	3.15%	99億ドル
ハンガリー	9.7	1.5	2.29%	163億ドル
インドネシア	16.7	2.6	2.87%	1068億ドル
イスラエル	19.2	1.2	3.63%	727億ドル
マレーシア	18.3	1.6	3.47%	1320億ドル
メキシコ	13.5	2	3.28%	1450億ドル
パキスタン	7.4	1.1	6.82%	19億ドル
ペルー	マイナス	1.4	0.79%	32億ドル
フィリピン	18.7	2.2	1.83%	643億ドル
ポーランド	11.2	1.3	3.64%	462億ドル
南アフリカ	13.9	1.9	3.55%	2771億ドル
韓国	8.2	0.9	2.47%	6466億ドル
台湾	14.4	1.8	4.27%	6109億ドル
タイ	15.2	2	3.03%	1767億ドル
トルコ	7.2	1.2	4.93%	356億ドル

出典：myINDEX

それでは、黄金銘柄ならぬ黄金の国（カントリー・エルドラド）を探していきましょう。

ここで、PERのスクリーニング条件としては以下を設定します。

PERが10以下であれば、10年以内に二倍を超える結果が期待できます。

さて、PERが10以下である国のリストは以下です。

該当国多すぎ！！ということで、次はPBR（株価純資産倍率）にてスクリーニング条件を設定します。

PBRが1.0以下であれば、本来市場が持っている価値に対して株価指数が過小評価されていると言え、市場が正当に評価されれば指数の回復が見込めます。

PBRについて詳しく知りたい方は、例のわかりやすいマンガシリーズをお読みください↓。

投資入門者に最初に知っておいてほしいこと その11　ＰＢＲ（株価純資産倍率）

PBRが1.0以下の国を以下にリスト化します。

さて、これら二つの条件を満たす黄金の国はどこでしょうか。

韓国とロシアの二か国が該当しましたが、韓国に比べてロシアの方が圧倒的に好条件なので、現代の黄金の国（カントリー・エルドラド）はロシアと決まりました。（ジパングどこ行ったーーーー！！！！）

※日本はPERが12.1、PBRが1.2とそこそこ好条件であり、政府と日銀、年金機構による濡れ手に粟の禁断の錬金術「財政ファイナンス」とも見受けられる日本株式ETFの買い支えが今後も見込めるため、中期的には上昇が見込めると考えてます。しかし、日本の国力自体は残念ながら衰退の一途を辿ると個人的に思いますので、長期的視点からはあまり投資したいとは現状考えておりません。

ロシアの株式インデックスの優位性

さて、それではロシアの株式インデックスを見てみましょう。多くの投資家には馴染みの無いインデックスだと思いますが、MSCI ロシアというものがあります。

MSCIと聞くだけで安心感がありますね（MSCIｺｸｻｲにはいつもお世話になってます）。

このMSCI ロシアのトータルリターンの長期パフォーマンスはというと、さすが「黄金の国ロシアング」なだけあって、以下のようにまずまずのパフォーマンスを示しております。

出典：わたしのインデックス

MSCIロシアの潜在能力はわかったので、インデックスファンドをみてみましょう。
ETFで有名なBlack Rock社が提供するiシェアーズ MSCI ロシアETF というものがあります。

ファンドの詳細は以下となります。

出典：BlackRock

保有銘柄数は26社と少ないですが、とはいえ20社を超えていれば最低限の分散は効いていると言えます。経費率は0.59%であり、バンガード社の各種ETFと比べると不満はありますが、それでもパフォーマンスや個別銘柄へのアクセス性を考えると悪くはない水準です。

また、PER、PBR共に前項で見た値よりも悪化しておりますが、これは銘柄数と選定銘柄が異なるためでしょう。とはいえ、基準となるPER10以下、PBR1.0以下は満たしております。

ETFの値動きはというと、ここ10年間の新興国の典型的な値動きであり、あまり芳しくありませんね。キャピタルゲインはイマイチですが配当が多く出るため、先述のパフォーマンスとなっているのでしょう。

出典：BlackRock

ロシアの強みと地政学リスク

ここまでの考察で、21世紀の黄金の国はロシアかもしれないということがわかりました。

ロシアは、国家としては大きなポテンシャルを秘めていると思いますが、ご存知の通り地政学リスクがあります。

強みとしては、資源大国であり、科学技術への投資も惜しまないところがあります。

また、プーチン大統領はAI強力推進派であり、2017年には「AIを制する者が世界を制す」と発言しました。更に、2019年10月には、2030年にはAIを人間と同等の知能にまで成長させることを目指すと宣言し、AI積極推進の姿勢を改めて強調しました。

中国もそうなのですが、このようなほぼ独裁政権の共産主義的な国家では、最高権力者の意思決定が国家の意思決定となります。どちらの国もAI開発を猛烈に推進しており、この戦略がハマれば米国を中心とした一極集中のグローバリゼーションの転覆もありえるかもしれません。

とはいえ、事実上の独裁者が舵取りを間違えた場合のリスクも当然存在します。また、私は米ソ冷戦が水面下では依然続いていると思っておりまして、この決着次第では敗戦国としての辛酸を舐め続ける可能性もあるでしょう。

このような地政学リスクが大きいことが、ロシアを低PER、低PBR国家とさせているのかもしれませんね。

まとめ

PERとPBRの簡単なスクリーニングの結果、現代の「黄金の国」の最右翼はロシアだということがわかりました。

本分析を通して色々と学ぶことや考えることがあり、世界の現状を把握するために良い勉強となりました。

末筆となりますが、注意点としてPERとPBRが低いことが未来の高いリターンを保証するものではありません。また、言うまでもないことですが、投資を行う際はリスクを十分考慮した上で、自己責任でお願いします。

つまり、貯金する余裕がある方であれば、生活防衛費以外の資金をインデックス投資に充てるのが経済合理的な選択であると言えます。サラリーマンであれば、ネット証券で自動積立設定さえしておけば、あとは何も考えずにひたすら日々の生活をこなしながら自動でインデックス積立投資を敢行していけるという、手間の要らない簡単な手法です。

それにも関わらず、インデックス投資家であっても下落相場では市場に居続けることが困難であるようです。

何故、手間いらずで比較的安定的な成果を得られるインデックス投資であっても続けることが困難なのでしょうか？また、どのように考えれば、リセッションによる暴落相場が来てもインデックス投資を続けていくことができるのでしょうか？

その鍵は「損失回避の法則」が握っていると考えます。

インデックス投資家が下落相場で退場してしまう理由

個別株投資に比べて安定的な値動きをするインデックス投資であっても多くの人が退場してしまう理由、それは「年間利回り○％」という過去の平均値を言葉通りに妄信してしまうあまり、思わぬ暴落が来た際に「損失回避の法則」が発動してしまうためでしょう。

例えば、本ブログでは米国株式市場に連動するS&P500インデックスファンドを推奨しておりますが、米国株式市場は過去200年以上の間、配当（分配金）再投資条件での実質トータルリターンが幾何平均で6.7%であったということを度々強調しております。

これを言葉通りに受け取ると、毎年毎年インフレ率分を除算した実質価値が6.7％増えていくと錯覚します。インフレ率が3%なら、額面上リターンはドル建てで約10％です。しかし、多くの方はご存知の通り、そうは問屋が卸しません。

人間には、得をすることよりも損をすることの方が感情が大きく動くため、損しないことを重視する「損失回避の法則」が備わっております。行動経済学的に言うところのプロスペクト理論ですね。

さて、多くの銘柄に分散を効かせたインデックスファンドとて、大きな値動き（ボラティリティ）が存在します。そして、上述の損失回避の法則を当てはめるとわかるように、特にリセッション時などの暴落相場では上昇相場の数倍の速さで下落します。

ここで、「損失回避の法則」に打ち勝てなければ、損切りしてしまいます。「これ以上損するのは嫌だ」とか、「長い間積み上げてきた含み益が失われるのは辛い」だとか、「このまま下落し続けるんじゃないか」という恐怖の感情に支配されてしまうためですね。

損失回避の法則は、気が遠くなるほど永い生物の進化の過程で培われた根源的な感情によるものですから、これに抗うのは困難を極めます。しかし、理性のチカラを借りれば、損失回避の法則による損切りは十分避けられるものだと私は考えます。

世界経済という海をインデックスファンドと共に揺蕩う

それでは、損失回避の法則を回避するにはどうすればよいでしょうか？

その解の一つは、インデックス投資の長期的なバイオリズムを理解することです。

特に株式インデックス投資では大きな価格変動幅があります。標準偏差（σ）を表す「リスク」は先進国株で約20％であり、これは1/3の確率で年間変動幅が20％を超えることを意味します。現に、リーマンショックでは円建てで50％以上の暴落が起こりました。

しかし、ここ30年間の日経平均のような稀有な事例はあれど、長期目線ではインデックス指数は一時的に暴落したとしてもやがて回復し、元の平均利回りの直線に回帰してきます。これを、「平均回帰の法則」と言います。

暴落は必ず起きます。その原因は、経済指標の冷え込みというファンダメンタルズに対する「損失回帰の法則」の発動による投資家心理だったり、機関投資家がその心理を利用して刈りに来ていたり、AIトレーダーがそれに乗じていたり、あるいはユダヤ金融資本によるゴニョゴニョだったりするかもしれません。

原因が何にせよ、暴落は必ず来ますが、それでもインデックスに紐づく企業群の社員たちは日々仕事を行うことで、企業に利益をもたらし続けます。そして、その利益の一部が株主に還元されます。この仕組みは暴落が来ても崩れません。

とすると、株価暴落とは、購入している株券、つまり会社の所有権の実質的価値が棄損するというわけでは必ずしもないでしょう。所有権の購入価格は減少しますが、それによるリターンは必ずしも減少するとは限らない、あるいは減少するとしても株価の下落幅ほどの減少を意味するわけではないからです。

そう考えると、暴落は会社の所有権をゲットするまたとないチャンスと言えます。リスクオフの風潮は株券を相対的に安く仕込めるということであり、それが株式インデックスであれば、その経済圏全体を安値で買える（自身のシェアを伸ばしやすい）ことを意味します。

そして、景気には縮小と拡大のバイオリズムがありますから、一時冷え込んでもやがて回復します。そうなると、市場から引き上げられていた資金も戻ってきます。その際に、不景気の間も懸命に利益を上げ資産を築き続けた会社の価値はその分だけ増加しているため、株価は以前に増して増大することが見込まれます。

30年前のPERが異常なほど高かった日本企業群のように、適正価格から大きく乖離した最大級のバブルが崩壊したのであれば別ですが、それでも適正価格自体は向上します。このことが、平均回帰の法則が成立している要因でしょう。

インデックス投資は、世界経済と共に生きる行為です。良き時も悪しき時も、インデックスと共に世界経済の海に揺蕩いながら、人間の欲望を源泉とした経済成長のおこぼれを授かる行為です。

「汝（なんじ）健やかなるときも、病めるときも、喜びのときも、悲しみのときも、富めるときも、貧しいときも、S&P500を愛し、敬い、慰め合い、共に助け合い、その命ある限り真心を尽くすことを誓いますか？」

はい、、誓います、、、

まとめ

宗教感が増してきたのでそろそろやめます(笑)

世界経済の海を行くための羅針盤は「ピケティの不等式」であり、航海図は「平均回帰の法則」です。私の場合、乗り込む船はインデックスファンド号であり、その大部分はS&P500です。

理論武装という頑強な装備を身に着け、準備を整え、帆を上げて、幾多のリセッションが待ち受けるグランドラインに向けて出航しようではありませんか！

Have a Good Recession!!

※「休むも相場」という格言もあります。

この複利を数学用語に置き換えると指数関数となるのですが、実は身近にも指数関数的な事象が潜んでおります。複利の圧倒的破壊力に精通した投資家であれば、指数関数的変化の圧倒的武力がおわかりいただけるでしょう。

本記事では、身近に存在する指数関数的変化の事象と、それに注目（注力）すべき理由について説明します。

指数関数的に変化する事象に注目すべき理由

世の中には、何でもかんでも自分でできるようになるべきだとさとし、大量の時間を投入することによりリソースを分散させながらもやたらめったら努力と根性論を推すような風潮があります。長時間労働問題が生じる原因の一つですね。しかし、そのようなやり方ではいわゆる器用貧乏に陥るのが必然です。

経営戦略でも、ひと昔前に流行したコングロマリット企業を中心とした多角化経営という手法がありますが、その行きつく先は市場平均のリターンをアンダーパフォームすることとなりがちです。何故なら、各分野の専門企業は持てるリソースを全投入しながら専門分野のシェアを獲得すべく凌ぎを削っており、そこに生半可なリソースの投入で参入してもそれらの尖った企業には勝てないからです。そして、これらの高度に専業化した企業の集合体が市場平均なのですから、多角化経営を選択したコングロマリット企業は、ある業界が低迷することにより経営が致命的に傾くというリスクは回避できても、大きなリターンを得ることができないのは必然です。

その結果、企業戦略は「選択と集中」という風潮にあります。これは、個人のキャリア戦略でも言えることです。

特に大企業では、総合職の人員に対して、エキスパートではなくジェネラリストになるように教育を行ってきました。広く浅く何でもできる人材の養成です。

この教育により、社内のどの部署にいってもそれなりの成果を出せて、上手にプロジェクトを管理して回していけるような社員が量産されますが、その個人が尖った技術・サービスの開発をできるかというとそうではありません。年功序列で終身雇用の時代はそれでよかったのですが、それらが崩壊した現在ではこの方針は組織よりも個人にとって大きなリスクがあります。

新卒からそのような社内ジェネラリスト教育を受けて中堅にまで達したころに、転職の必要性に迫られて自分の市場価値について考えを巡らせると、社内で通用するスキルしか身についていない自分に気づくことになります。尖った技術も無ければ実績もない中堅を欲しがる企業は多くありません。何故なら、これらの企業が中堅に求めるのはポテンシャルではなく即戦力だからです。

というわけで、リンダ・グラットンの『ワークシフト』を引用するまでもなく、フリーランスを中心とした個の時代が迫りくる現在、個人のキャリア戦略は「選択と集中」により尖ったスキルを身に着けることにあります。ではどのようなことを選択すべきかというと、投入したリソースに対して指数関数的に向上するような分野となるのです。

これが、リソースに対して指数関数的に向上する事象に注目すべき理由です。

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世に潜む指数関数的変化の事象

それでは、指数関数的変化が起こる事象について見ていきましょう

学力・語学・スキル

以下に示す学習曲線というものをご存知でしょうか？

出典：Stratford Managers corporation

学習曲線とは、新しいものを学ぶ際に、投入した労力に対する習熟度を示したものです。この図を一見してわかる通り、新しいことに取り組み始めた場合、最初の一定期間は頑張って努力しても習熟率が遅々として上がりません。

しかし、最初の辛い時期を超えると、断片的知識であった点と点が線で結ばれ始め、今までの苦労は何だったのかと思うほど一気に急成長を遂げます。ここまでがエクスポネンシャルな推移です。

やがてプラトーと呼ばれる停滞期に入るまでの学習推移は、多くの方は体験済みだと思います。しかし、ここで重要なのは、学習曲線は連続的に連なるということです。停滞期を超えたらまた指数関数的な上昇推移が待っており、やがて停滞期を迎えるという繰り返しなのです。

多くの人は、最初の辛い時期に努力することをやめてしまいます。たとえそこを超えても、第二第三の障壁が待ち受けており、障壁を超えれば超えるほどライバルは減っていきます。

プロレベルになるにはそれ相応の才能も必要でしょうが、そこまでの水準を求めないのであれば、愚直に努力し続ければ1万時間の法則が発動し、トップアマクラスにはなれるのでしょう。

ものによっては指数関数的推移とは行きませんが、この学習曲線単体はシグモイド関数と呼ばれる指数関数を含む関数と酷似しているので指数関数的推移とはいえます。特に、助走区間が長いことと、それを超えると飛躍的に成長するという部分は、指数関数の特徴を大きく表しており、このことこそが私が本記事で強調したい部分です。

お勧めの対象は、語学とプログラミングです。高度な技能を持っていても語学力が無いと国際舞台では通用しませんが、逆に言うと語学力さえあれば大した技能は無くても何故か優秀な人材扱いされるのが日本の大企業です（全部がそうだとは言いませんが）。私も辛酸を舐め続けており、強く実感していることです。

プログラミングはAI開発スキルが特におすすめです。今後、どう考えてもAI社会になっていくでしょう。そのような社会では、機械にできる仕事は意思決定も含めてほとんどが機械に代替されます。私も深層学習や強化学習プログラムを趣味で作ったりして学んでいるのでよくわかりますが、これは時間の問題です。

そうなった世界線では価値ある人材として認められるのは、AIプログラミングスキルを持った人材です。これとてAIに置き換えられうるのですが（すでにAutoMLによりそういう兆候はあります）、それまでには他の職種に比べて多少の時間的猶予があると考えてます。

今後直近10年間ぐらいのフェーズで言えばかなり厚遇される分野と予想します。

筋肉

投資家にやたら多いのがトレイニーです。

投資の肝は複利の力を甘受し続けるべく市場に居続けることですから、忍耐力が必要となります。また、目先の利益や損失に捕らわれない長期的な視野を持ち、適切な行動に落とし込むメタ認知機能も必要です。

と考えると、投資家に筋骨隆々な人々が多いことは必然ですね。何故なら、筋肉は一朝一夕にはつかず、ボディメイキングには栄養バランスにも配慮しつつ必要であればカロリー制限も行い続けるという長期的な意志力（ウィルパワー）が必要であるからです。

筋トレを始めても三日坊主では何も変わらず、三か月でようやく見た目でわかる効果が出始めると言われます。先月よりも1％強化するという愚直な努力を年単位で続けていった先に、ロニー・コールマンが待っているのかもしれません。（学習曲線同様やがてサチるのでステロイドが無いと無理ですが）

健康（依存症含む）

次にあげるのは、健康です。

10代や20代の頃には多少の不摂生をしても健康面では特に問題なく生活できます。

しかし、不摂生による心身へのダメージは徐々に蓄積されていき、30代以降では健康測定の結果に見えるようになっていきます。そのまま不摂生や暴飲暴食を重ねると、成人病から始まり睡眠障害、高血圧、高コレステロール値、糖尿病、肝障害、心臓病といった具合に体中に問題を抱えることになります。

これは、昨日よりも○％ダメージを与えるということを積み重ねていった結果です。ダメージを負った細胞は、細胞分裂によりそのダメージ細胞を増殖させ、倍々ゲームで増えていきます。本来はこの悪い細胞は負のフィードバック機能が搭載された人間の免疫システムにより除去されますが、それでも許容値を超えたらやがて暴走してしまいます。

近い将来に実現される技術だとは思いますが、現在の科学力では老化を食い止めることは出来ないため、生きていればテロメアも擦り切れていき、対内外からダメージが蓄積していくのは仕方のないことです。とはいえ、健康に配慮した生活習慣を選択し、週3回程度一回30分の有酸素運動を行うなど、科学研究で証明されている健康効果の高いメソッドを生活に取り入れることにより、この下落率を抑えることができ、健康寿命を延ばすことができるのでしょう。

また、依存性を持つ嗜好品は、摂取すればするほど依存症が強くなります。そして、依存すればするほど消費量が増していき、更に依存度が高まります。特に、お酒を飲む人は必ず週に一度は休肝日を設けて、深酒はせずほどほどにしましょう。（自戒）

テクノロジー（主にIT分野）

ITのハードウェアに関する分野にはムーアの法則と呼ばれるものがあります。

これは、インテルの創業者の一人であるゴードン・ムーアが1965年に提唱した経験則であり、その内容は「単位面積当たりに配置されるトランジスタ数は1.5年（後に2年に修正）で2倍になる」というものです。これをざっくり説明すると、コンピュータの性能は1.5年から2年で二倍に成長するという法則です。

さて、昨今ではムーアの法則は死んだと言われて久しいですが、実際はというと50年もの長きに渡って現在もへたりつつも指数関数的な右肩上がりを堅持しております。特に、CPUでは厳しくてもGPUや、果ては量子コンピューティングなどのパラダイムシフトにより、PCの演算性能は今後も指数関数的推移を辿ると考えられます。現に、CPUであってもベルギーの国立研究所であるimecは、現在の7nmの半導体プロセス密度（要は電子回路の細かさ）から更に二世代先の3nmの基礎研究開発に成功したという発表が最近ありましたし、この研究所は14Å（1.4nm）という更に細かい原子レベルの領域まで行けるというロードマップを公開しております。

我々が手のひらで使っているスマホは、30年前であれば数千億円出さないと作れないようなスパコンレベルの演算速度を実現しております。超高性能カメラやその他アプリが再現できることまで加味したら、お金では表せないレベルです。このような抜本的な技術転換どころか社会転換を引き起こし続けてきた歴史を示しているのがムーアの法則です。これが今後も続くと考えれば、注目していくべき価値があるということがおわかりいただけるでしょう。

なお、私が崇拝する稀代の未来学者・発明家にレイ・カーツワイルという米国人がおります。彼は現在、GoogleのAI開発部門を率いており、書籍「シンギュラリティは近い」にてシンギュラリティという概念を世に広めた人物なのですが、彼は「ムーアの法則のような指数関数的推移はその他あらゆる科学技術の分野に存在する」と主張し、それを「収穫加速の法則」と名付けました。

彼の主張では、科学技術そのものが倍々ゲームで進歩しているとのことです。その推進力は半導体素子（つまりムーアの法則）とAI技術です。そして、この進歩速度が維持されれば、2045年に人間の知能がコンピュータの人工知能に完全に抜き去られて、圧倒的速度で科学技術が進歩していき、何が起こるか予想できないような時が来ると主張しました。これがシンギュラリティというフェノメナ（フェノメナ）です。

私は近い将来にシンギュラリティが来ると考えるシンギュラリタリアンですが、実際にそのようなことが起こるかどうかはわかりません。とはいえ、最先端科学技術を定点観測していればわかることですが、多くの技術分野が指数関数的推移と思えるような圧倒的速度で進歩しているのは事実です。

このようなテクノロジーに注目し、もし興味がある分野があれば開発者として飛び込んでみることは、未来に多大なリターンを与えてくれることでしょう。

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資産運用

ご存知、アインシュタインの金言「人類最大の発明は複利である」のとおり、資産運用における複利の破壊力は物凄いものがあります。

いつも書いていることですが、米国株式市場は配当再投資条件では200年以上に渡ってインフレ率調整後の実質年間リターンが平均が6.7%でした。（大事なので何回でも書きます）

出典：AAII Journal

S＆P500などに連動する米国株式インデックスを購入して配当金（分配金）を再投資し続ければ、経験則としては約11年で平均二倍に膨れ上がります。長期間、良き時も悪しき時もひたすら愚直に再投資を続ける必要がありますが、それが出来れば平均で見れば指数関数的に資産規模は増えていくということですね。

【宝の地図】株式投資の本質が詰め込まれた最重要な一枚の図【株式投資の優位性】

株式投資に興味を持ったり投資を開始したきっかけは何でしょうか？株式投資を始める前にリスク資産への投資をしたことが無かった方であれば、それなりに強い動機と根拠がおありだったと思います。 私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を...

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2019.09.05

まとめ

投資家の方がご存知の複利的効果は、世を見渡せば色んな分野に顔を出してます。

複利のように延々と指数関数的進歩が続くものは多くはないですが、学習曲線のように最初は進捗が芳しくないけれどもやがて指数関数的速度で上昇気流に乗るというようなものは沢山あります。

人間である以上、時間と肉体という束縛条件があるためリソースは限られておりますので、テコの原理とも呼べる指数関数のバカヂカラが存在する領域で勝負していくのが賢明だと思います。

指数関数的進歩を遂げるために必要なのは習慣化のチカラに身をゆだねることなのですが、この習慣化の手法については科学的に研究されており、ある程度有用な方法がわかってきております。（長くなったので別記事にまとめる予定です）

関連記事です。

生き方、それは今も昔も変わらない至上命題です。そして、この「生き方」については、過去の偉人たちがある程度確からしい解を提示してくれております。時と場所が変わっても風化されない偉人の教えに学ぶことの大事さは、資産形成以外でも重要ですね。私にとってのヒーローである偉人、本多静六に生き方を学びました。

本多静六氏に学ぶ現代にこそ最適な５つの処世術

林学の東大教授であり、日本の林学の創始者でもあり、「公園の父」と呼ばれ、一代で巨万の富（現在価格100億円以上）を築き、そのほぼ全額を寄付した偉人、本多静六という人物をご存知でしょうか？ 上記の経歴だけでもとんでもないため、多くの人は...

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2018.12.25

世の中は生まれながらにして平等ではありません。しかし、場が開かれているという機会はある程度平等です。特に、先進国では世界中の市場にアクセスできますし、日本も投資しやすい環境が整ってきました。この平等に開かれた「機会」を利用できるかどうかで未来は大きく変わるのでしょう。

【資本主義の本質】株式投資家と非投資家との格差拡大速度の試算

資本主義の本質、それは否が応でも広がり続けていく格差です。 現在、世界のお金持ちトップ26人の総資産額が、世界中の下半分の人口約38億人の総資産額と同等となっております。大金持ち一人当たりが、1億人以上分の資産額を保有している計算にな...

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2019.08.19

資産形成で生ける偉人と言えばこの人、トマ・ピケティ。資本主義における格差の必然性を膨大なデータにより明らかにした功績はあまりにも大きいです。

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

ピケティが『21世紀の資本』にて示した「R（資本収益率）＞G（経済成長率）」からわかることは何でしょうか？かなり深遠な問いとなりますが、私なりの結論としては「米国株式市場へ投資せよということ」だと理解しました。 本記事では、そう考える...

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2019.02.03

私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を見た瞬間に、脳内物質が大量放出されて血がたぎったのを今でも鮮明に覚えております。青天の霹靂とか、目から鱗が落ちるとか、そんな生半可で陳腐な言葉では言い表せないような衝撃的な出来事でした。また、何故こんなにも大事なことをもっと早く誰も教えてくれなかったんだと少し世を恨んだりもしました。

10代後半の頃の私の趣味は哲学書を読むことであり、また大学では物理学を専攻していたため抽象的に物事を考えることがわりと好きであり、情報を削ぎ落して抽出した「世の理」や「本質」などを多少は知っているつもりでした。しかし、この図を見たとき、何と重要なことを知らずに（見落として）生きてきたのだろうと、恥じるような気持ちさえ生まれました。

本ブログを書き始めたのも、この一枚の図が物語る事実を出来るだけ多くの方に知っていただきたいためです。確率論的な期待値の観点からは、この情報を知って適切に行動した人から豊かになるとさえ言えます。しかも、知るのは早ければ早いに越したことはありません。

本記事では、この株式投資どころか資本主義社会において何よりも重要なことが描かれた一枚の図について詳述します。

投資に関して学んだことや考えたことを色々書いてきましたが、結局伝えたいことはこの一枚の図に全て書かれているんですよね。
私はこれ以上に重要な図を他に知りません。「この世のすべて」とまでは言いませんが「株式投資のすべて」が記された、宝の地図だと思ってます。 pic.twitter.com/yLlJO26Gj3

— ニューロンズ💰理系の錬金術師 (@Singularitalian) 2019年8月29日

株式投資の本質が込められた一枚の図

出典：AAII Journal

私が今まで見た中で最も重要である「富を築くための宝の地図」がこちらの図です。

美しいですよね？この図は米国市場の株式、債券、米ドル、そしてゴールドの200年以上に渡るドル建ての価値の推移を示したものであり、海外株式投資家では知らない人が居ないと言っても過言ではないジェレミー・シーゲル先生が書かれたものです。

図の中のそれぞれの線は、以下を表しております。

実質トータルリターンとは株や債券などの配当・利子を同一資産クラスに再投資する条件で、インフレ率を調整した（差し引いた）値です。つまり、物価上昇に伴うドル紙幣の価値の希薄化を差し引き、実際の購買力を示したものです。

米ドルのインフレについては、図を見ると1940年辺りから始まり、特に金本位性が終焉を迎えた1971年のニクソンショック以降、インフレ率の増加に伴い米ドルの実質的価値（購買力）が右下がりに減価していることが見て取れます。

つまり、現在のようにゴールドの後ろ盾がない法定通貨は預金しているだけでは価値が毀損されていく性質があるということですね。

この図で注意が必要なのは、縦軸が対数軸となっている対数グラフであることです。対数グラフとは、一メモリ毎に一定倍率増加するグラフです。上図の場合は縦軸が1メモリ増えると資産価値は10倍になります。

さて、それでは青い線で示された米国株式インデックスにご注目ください。株式投資の本質、それは実質ベースで右肩上がりの指数関数的な価格推移です。

赤い直線は年間実質リターン6.7%を表す直線です。このラインを青線が行ったり来たりしながら絶えず右肩上がりに推移している様子が見て取れます。これは、米国株式市場の価値が急上昇（好景気）と急降下（景気後退）を繰り返しながら、長期的に見たら実質的な購買力ベースで6.7%増加するペースで200年間以上に渡って価値を増大させ続けたということを示しています。

複利については、72を年間リターンで割った値が二倍になる期間（年数）を表す「72の法則」を使うと、72÷6.7≒10.75となるので、概ね11年で価値が倍増するペースとなります。この図の期間では212年で93万倍ですね！！

但し注意が必要なのは、短期的には負けることがあるということです。最悪のタイミングで買ってしまった場合は、短期といっても最大で15年ほどの潜伏期間を覚悟する必要があります。しかし、20年以上の投資条件（配当再投資）であれば、米国株式市場は文字通り負け無しです。

また、20年以上の長期投資であれば、債券よりもリスクが小さいということもシーゲル氏の研究によりわかっております。つまり、過去200年の研究結果から言えることは、米国株式インデックスの20年以上に渡るバイ＆ホールドであれば、債券と比較してリスクが小さくリターンが大きかったということです。

なお、日本に生きる我々は日本円で生活しているため、米ドル建てである上図がそのまま当てはまるわけではなく、為替リスクが存在します。とはいえ、米ドルが基軸通貨であることと、名目ではなく実質ベースの推移であること、グローバル化した世界は為替と貿易を通じで繋がっており市場の歪み（アービトラージ）は是正される効率的市場であることから、短期的な為替リスクはあれど長期的にはさほど問題がないのではと考えます。

それでも、100年に一度規模であるリーマンショック級の大恐慌が来たら、米国株式インデックスは円高により円建てでは1/3程度まで一時的には下落することには注意が必要です（つまり2/3の下落率です）。たとえそのような下落がきたとしても、数年待てば盛り返すレジリエンス性が米国株式市場にはあるということがこの一枚の図には示されていることも特筆すべき点ですね。

このようなタイミングリスクを抱えているのが株式投資ですが、購入時期を分散させることによってこのタイミングリスクをある程度回避することができます。その投資手法が、ドルコスト平均法により定期的に定額を買い増し続けることです。

私はドルコスト平均法を採用し、eMAXIS Slim米国株（S&P500）を定期的に買い付けることにより、市場のうねりに翻弄されずに赤線の実質リターン6.7%を取りにいく戦略です。相場が上がろうが下がろうが無機質に機械的に無思考に愚直に只々マシーンのように買い付けることが、再現性の高い合理的手法であると理解しているためです。

まとめ

私にとって、株式投資にベットする最大の拠り所は上述したたった一枚の図です。他に重要な情報といえば、ピケティの「r>g」ぐらいですね。究極的には、この二つのエッセンスさえわかっていれば、その他の情報は枝葉末節とさえ思えてきます。この二つの情報は、物理学でいうところの「ニュートンの運動方程式」と「アインシュタインの相対性理論」といったところでしょうか。

米国株式市場への投資は、過去200年に渡り他のアセットクラスを圧倒してきました。また、配当再投資を伴う20年以上の所有であれば、必ず（いつ購入しても）実質リターンでプラスとなってきました。長期投資であれば指数関数的な右肩上がりを示すということが、この図に秘められた株式投資の、ひいては資本主義社会のエッセンスです。

より詳しい説明は、シーゲル氏の「株式投資」（通称緑本）に記載されておりますので、更に深堀したい人はぜひお読みください。なお、原著は”Stocks for the long run”です。

株式投資 第4版

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2019.08.24

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