ということで、S&P500の全銘柄の株価、（現在の）配当利回り、直近一年間の最高値からの下落率、前日からの下落率のソート結果を公開します。

ウェブページへのSpreadsheetのデータ埋め込みに伴い色々と不具合があると思いますが、ご理解の上、参考程度にご活用ください。

S&P500銘柄：直近52週最高値からの下落率小さい順

それでは、早速データ公開に移りたいのですが、ここで幾つか注意点がございます。

まず、S&P500銘柄一覧は最新版ではない可能性があります。なお、入手したティッカーコードとGoogle Spreadsheetで提供されているGooglefinance関数に用いるべきティッカーコードとが異なっており、違う銘柄のデータを吐き出すことがあります（例：ﾊﾞｰｸｼｬｰﾊｻｳｪｲ：×BRKb⇒〇BRK.b）。とはいえ大勢に影響がないとは思われますが、気になる方はご利用をお控えすることをお勧めします。

次に、データの入手タイミングも最新でない可能性があります。入手日は最終編集日として表の右上に記載しております。

また、年間配当金と配当利回りは、何らかの理由で適切に値を入手できないことが頻発しておりますので、配当については参考程度にとどめてください。

最後に会社名ですが、本来は列の左の方に記載したかったのですが色々とわけ（バグ）あって一番右の列に記載しました。社名が空欄になっている場合は、バグにより右側の空白部にズレて記載されております。

それでは、直近52週最高値からの下落率を小さい順にソートした結果を以下に示します。

S&P500銘柄：直近52週最高値からの下落率大きい順

S&P500銘柄：配当利回り小さい順

年間配当金と配当利回りは、何らかの理由で適切に値を入手できないことが頻発しておりますので、配当については参考程度にとどめてください。なお、データを入手できる銘柄が非常に限られているので配当利回りは小さい順でソートしております。

ここで、「読み込んでいます」と表示されているものについては、残念ながらいつまで待っても読み込み中のままとなります。Google Spreadsheetの仕様ですのでご了承ください。

S&P500銘柄：前日からの下落率大きい順

まとめ

S&P500銘柄のソート結果を公開しました。

ブログ内へのスプレッドシートの埋め込みは個人的には初の試みであるため、データが思うように反映されないなど色々と不具合があると思いますが、改善できる点は改善していきたいと思います。データについては、ざっくりとしたスクリーニングの段階で活用するなど、参考程度にご利用いただければと思います。

何かご要望等のある方は、ページ下部のコメント欄にコメントいただければ幸いです。

S&P500インデックスへの投資方法は、米国のETFをはじめ、国内のETFや投資信託と、多数存在しています。
最近では、eMAXIS SlimのETF版ともいえる「MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558」も上場しましたね。

いざS&P500に投資すると決断しても、どれを買うのが最も良い選択肢といえるのでしょうか？

結論は、

です。

本記事では、この理由を説明します。
お急ぎの方は、コチラから参照ください。

なお、本検討では、S&P500への投資に絞り、全米株式への投資等は除外しています。

銘柄選定の観点

まず、銘柄を比較する際の観点を明確にしておきます。
投資の前提として、長期積立を想定します。

実質コスト

S&P500インデックス銘柄を比較するうえで重要な要素として、最初に挙げられるのは信託報酬ですが、これだけを比較しても正しい結果は得られません。
これは「その他手数料」が存在しているためです。

このため、コストについては、ETFであれば信託報酬のほかに「年間上場手数料」等を考慮する必要があり、また投資信託であれば隠れコストも含めた運用報告書における総経費率で考える必要があります。

二重課税と自動再投資

外国株式を取引し、配当金等を受け取る際、現地で課税されることに加え、日本でも課税されます。
海外株式を取り扱うETF（上場投資信託）や、投資信託において配当金を受け取る場合も例外ではありません。

例えば、米国の場合、現地で10％課税され、日本で20％課税されるため、トータルで28％課税されます。
これについて、外国税額控除制度により、いくらか取り戻すことができますが、この金額は所得額により大きく異なることに加え、全額戻ってくるというわけではありません。
（NISA口座は国内非課税につき二重課税とならないため外国税額控除の対象外です）

このため、配当再投資を行うことで最大のメリットを享受できる長期積立投資においては、「現地課税分のみで配当金を再投資できるか」が利益最大化の大きなファクタとなります。

したがって、実質のコストを考える際には、再投資時の二重課税についても考慮する必要があります。

なお、二重課税に係る外国税額控除については、2020年1月より、一部の投資信託やETFにおいて自動で調整される制度が開始されています。

ETFについて、制度の対象となるかどうかは、現状可能性の話に留まっていますが、候補の銘柄はJPXの資料により確認できます。

貸株の金利

国内ETFでは、証券会社に株を貸し出す「貸株サービス」を利用できる場合があります。
国内ETFを保有するのであれば、確定申告がどうしても面倒（貸株金利は雑所得のため）という場合を除き、利用すべきでしょう。
これにより、例えば楽天証券であれば、年利0.1％～最大数％を追加で得ることができます。

したがい、銘柄の比較にあたっては、貸株による利回りについても加算して考えます。

流動性

流動性、すなわち売買のしやすさについては、長期積立を前提としていることから考慮する必要はありません。

ただし、流動性以外が殆ど同じ２つの銘柄があった場合、流動性が良い（出来高が大きい）銘柄を選定するのが無難といえます。

S&P500インデックスに投資する手段一覧

ひとえにS&P500に投資するといっても、選択肢は多岐に渡ります。

まずはどのような投資方法があるのかみていきましょう。
以下の銘柄について概要を紹介します。

• 【米国ETF】バンガード・S&P 500 ETF：VOO
• 【米国ETF】iシェアーズ・コア S&P 500 ETF：IVV
• 【国内ETF】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547
• 【国内ETF】SPDR S&P500 ETF：1557
• 【国内ETF】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF：1655
• 【国内ETF】MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558
• 【投資信託】eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
• 【投資信託】iFree S&P500インデックス
• 【投資信託】SBI・バンガード・S&P500

本項は、こんな種類があるんだ、くらいのカタログですので、飛ばしていただいても構いません。
比較検討は次節にて行います。

なお、全てS&P500種指数のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す銘柄となっています。

【米国ETF】バンガード・S&P 500 ETF：VOO

バンガードS&P 500 ETF（Vanguard S&P 500 ETF：VOO）は、Vanguard社が運用する米国籍のETFです。Vangurd社は世界で初めてインデックス投資を可能にした会社として知られています。

VOOの基本データは以下のとおりです。

経費率が0.03％と格安です。さすがですね。
配当利回りはS&P500に依存するため、後述のETF銘柄ではすべて同一とし、省略します。

貸株制度については、国内株式ではないため、利用できません。

【米国ETF】iシェアーズ・コア S&P 500 ETF：IVV

iシェアーズ・コアS&P500 ETF（iShares Core S&P 500 ETF：IVV）は、ETFで世界最大のシェアを持つブラックロック社が提供する米国籍のETFです。

IVVの基本データは以下のとおりです。

経費率は0.04％であり、VOOに若干劣りますが、十分過ぎるほど低水準といえるでしょう。
貸株はVOOと同様に対象外です。

なお、本記事では考慮しませんが、流動性（出来高）に関しては、VOOよりIVVの方が2倍以上高いです。
、

【国内ETF】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547は、日興アセットマネジメントが提供する国内のETFです。
株価が円換算したS&P500指数の変動率に一致することを目指したETFです。

1547の基本データは以下のとおりです。

経費率はVOOやIVVをみたあとだとやはり高く感じますね。信託報酬だけでも経費率を大きく上回っています。
その他手数料が後述する他の国内ETFより2倍程度高くなってます。

楽天証券で貸株制度の利用が可能となっています。

【国内ETF】SPDR S&P500 ETF：1557

SPDR S&P500：1557は、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・トラスト・カンパニーが提供する国内ETF（外国籍）です。

1557の基本データは以下のとおりです。

1557は、国内で買えるS&P500に連動したETFのうち、最も総経費率が安いです。
国内で購入可能ですが、外国籍のETFのため、二重課税の自動調整対象外であり、貸株もできないのが難点です。

【国内ETF】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF：1655

iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF：1655は、ブラックロック社の日本法人が提供する国内ETFです。

1655の基本データは以下のとおりです。

1547と信託報酬は同等ですが、手数料の面で有利です。
以前は楽天証券の貸株金利が0.75％と破格でしたが、現在は0.1％まで引き下げられています。
流動性が高く、短期取引する方に人気の銘柄です。

また、二重課税の自動調整制度の対象候補となっています。

【国内ETF】MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558

MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558は、三菱UFJ国際投信が提供する国内ETFです。

三菱UFJ国際投信といえば、投資信託のeMAXIS Slimシリーズが有名ですが、2020年1月9日に国内ETF版も上場しました。

2558の基本データは以下のとおりです。

信託報酬が0.078%であり、国内ETFでは破格です。
ただし、その他手数料が割高のため、総経費率では1557より高くなります。

しかしながら、現在は楽天証券の貸株金利が0.2％（近々0.1％に引き下げられるのでしょうけど）であることを考慮すると、1557どころか、投資信託のeMAXIS Slimと張り合えます。
この比較については後述します。

【投資信託】eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）

eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は、三菱UFJ国際投信が提供する投資信託です。
積立NISAでは本投資信託だけ積み立てていれば良いと言っても過言ではない程のパフォーマンスを誇ります。

本投資信託のデータは以下のとおりです。
信託報酬が圧倒的に安い本投資信託ですが、実績ベースの総経費率を確認する必要があります。

長期インデックス投資にはeMAXIS Slimシリーズが最適解であるという合理的理由

インデックス投資を度々推奨している本ブログですが、具体的にどの商品を買えばいいのかということに関してはあまり触れてきませんでした。 結論から言うと、私も積立を行っているおすすめのインデックス投信はeMAXIS Slimシリーズです。 ...

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2019.06.13

【投資信託】iFree S&P500インデックス

iFree S&P500インデックスは、大和投資信託が提供する投資信託です。

コストパフォーマンスの高いeMAXIS Slimシリーズの出現により、人気が落ちています。
本投資信託のデータは以下のとおりです。

【投資信託】SBI・バンガード・S&P500

SBI・バンガード・S&P500は、SBI証券が提供する投資信託です。

手数料競争でも常に攻め続けてきたSBI証券だけあって、信託報酬がeMAXIS Slimを下回ります。
しかしながら、現状まだ総経費率が不明であるため、今回の検討では除外します。

【例外】その他のS&P500関連銘柄

これらの他に、S&P500の高配当株に投資するSPYD、レバレッジ3倍と同じ値動きを目指すSPXL、2倍のiFreeレバレッジS&P500等がありますが、本記事では触れません。

最も有利な手段は？

配当再投資にかかるコスト整理

さて、ここからが本題です。
S&P500インデックス連動銘柄に積立投資するにあたっては、複利の恩恵を最大限に享受すべく、配当を再投資する必要があります。
このため、最も優れた銘柄を検討するには、総経費率に貸株や税制等その他の要素を考慮し、総合的に再投資コストを算出して比較する必要があります。

それでは、先程整理したデータから、実際の再投資コストを計算して再度整理してみましょう。
再投資コストは以下のとおり計算できます。

なお、ETFの配当は2020年3月12日現在のデータを参考に1.5％とし、貸株収益にかかる税額（雑所得）は所得税5%、住民税10％の計15％とします。

総経費率の低さと、二重課税を課されない条件であるVOO,IVVでDRIPを利用した場合のコストが圧倒的に低いです。

ここで、DRIPとは配当金再投資サービスであり、自動で株式の配当を再投資してくれます。サクソバンク証券で利用可能です。
ただし、現状は配当金が１株以上でないと適用不可（１株未満の場合は配当金を振込）のため、VOOが1株3万円だとすると、サクソバンク証券でDRIP対象となる条件は222万円（=3/0.015/0.9)以上もっている場合となります。

興味のある方は以下を参照ください。

サクソバンク証券の魅力と口座開設方法【海外株式】

2022.10.21　情報更新しました。サクソバンク証券をご存知でしょうか？以前当ブログでも紹介したように、基本的に証券会社は楽天証券とSBI証券があれば十分です。生活必需品セクタ最強のネスレに投資したい場合を除いては。サクソ...

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2019.09.29

DRIPを考慮しない場合は、やはりeMAIXS Slim 米国株式が強いですね。
新しいETFの2558も健闘していますが、貸株金利0.2％が前提となっており、いずれ0.1％に引き下げられる可能性があり、この0.1％についても恒久的に継続するか不透明なところがありますので、投資信託には及ばないと考えております。

これらMAXISシリーズについては、積立投資する場合はメリットの多い投資信託を、スポット買いする場合は即応性のあるETFを購入するのが良いでしょう。

なお、今回二重課税の調整について、年間投資額や所得により大きく異なることから考慮していないため、ETFは若干不利な結果がでていますが、上述の特性は変わらないかと思います。

配当再投資コストの差はどの程度影響するのか

さて、整理した配当再投資コストを基に、投資シミュレーションをしてみましょう。
ここでは、以下のとおり条件を仮定します。

• 年間利回り5％
• 毎月10万円を20年間投資
• 取引手数料は証券会社に依存するため考慮しない
• DRIPについては１株ルールが撤廃された場合を想定する

また、コストの相違による投資結果の差を示すため、最も低コストであるVOO(DRIP）、最もコストが高い1547、中間値であるeMAXIS Slimの3銘柄を比較します。

20年後の総資産額は、

となりました。

同じS&P500インデックス連動銘柄への投資であっても、本条件において200万円に近い差が出ています。

実質コストが安いほど良いことは言うまでもありませんが、ここで重要なのは、見かけ上のコスト（信託報酬）と、実質のコストの差が0.4％を超えることがあるということにも留意する必要があるということです。

新規ETFや投資信託においては、信託報酬がこれだけ安いという売り出し方が多いかと思いますが、実際に何を選択すべきかは実質コストを確認しないと損する可能性があります。

つみたてNISA枠での最適解

これまでの検討をもとに、まずはつみたてNISA枠でS&P500インデックスに投資する場合の最適解を示します。

もはや言うまでもありませんが、「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」を推奨します。
ライバルがいるとすれば、SBI・バンガード・S&P500ですが、実質コストがどうなるかはまだわかりません。

ちなみに、つみたてNISAでもETFの「上場インデックスファンド米国株式(S&P500)：1547」に投資可能です。
しかしながら、国内非課税となっても、NISAでは貸株サービスが利用できないため、結果として実質コストはeMAXIS Slimを上回ります。
このため、あえてETFを選択するメリットはありません。

今後「MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558」がつみたてNISA枠で購入可能になれば、検討の余地があるかもしれません。

一般積立としての最適解

では、つみたてNISAの枠外で投資する場合はどうでしょうか？

これは、サクソバンク証券を利用するか否かで別れます。
サクソバンク証券でDRIPを適用する場合は、「米国ETF(VOOかIVV）」が良いでしょう。

しかし、サクソバンク証券は現状一般口座のみであり、加えてDRIP適用には１株以上の配当金が必要である等、少し面倒なところがあります。

サクソバンク証券を利用しない場合は、やはり「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」がおすすめです。

ただし、「MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信：2558」の二重課税の自動調整適用後の実質コストによってはこちらも選択肢に入ります。
具体的な計算については、今後ケーススタディ形式で示せればと考えています。

なお、サクソバンク証券が特定口座に対応(2020年中とのこと）した場合は、圧倒的に米国ETFが有利ですので、選択の余地はなくなります。

サクソバンク証券の魅力と口座開設方法【海外株式】

2022.10.21　情報更新しました。サクソバンク証券をご存知でしょうか？以前当ブログでも紹介したように、基本的に証券会社は楽天証券とSBI証券があれば十分です。生活必需品セクタ最強のネスレに投資したい場合を除いては。サクソ...

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2019.09.29

まとめ

以上、S&P500インデックスへの投資方法でおすすめの銘柄でした。

結論を再掲します。

雑な仮定もあり、必ずしも正しい比較といえない部分もありますが、重要なのは信託報酬ではなく実質コストを見極める必要があるということです。

無駄なコストを払わないよう、隠れたコストもしっかり確認しましょう。

このようにお考えの方も多いと思います。特に投資に興味を持ち始めたという初心者の方は、メディアに焼き付けられたデイトレーダーのイメージが強いため、このように考えがちだと思います（私もそうでした）。

しかし、株式投資の神髄は複利効果と呼ばれる指数関数（倍々ゲーム）的な推移にあり、これを享受することが目的の長期投資であれば買ったら売らないバイ＆ホールド戦略が高収益の再現性の高さにおいてはベストと言っても過言ではないでしょう。特に、本ブログで度々取り上げており私も運用資金の大部分を投じている米国株式市場ではこの傾向は顕著です。

とはいえ、いつ買えばいいのか？
最高値圏でも買うべきなのか？
下落相場の開始時期でも良いのか？
いつであっても疑問と不安が大きいものだと思います。

ということで、本記事ではS&P500などの米国株式市場に連動したインデックスファンドを今買うべきかどうかについて、長期投資を前提として数学的な視点からシミュレーションも交えて解説します（数学と言ってもただの掛け算で難しくないですよ！）。

結論としては、長期投資においては株式投資のリターンは騰落の順序によらないため、いつ買っても同一期間の期待値が同じなので最も長期間投資できる「今」がベストです。

米国株式市場の長期的パフォーマンス

さて、それでは米国株式市場を代表するS&P500インデックスの長期値動きを見てみましょう。期間は1959-2019までの約60年間です。注意点としては、配当を含む価格推移であること、つまり配当再投資条件です。（税金・運用コスト等未考慮）

この図では、直近30年程度の値動きしかよくわからないので、年ごとの伸び率が勾配からわかる（可視化しやすい）対数軸を用いた図を見てみましょう。

縦軸の対数軸は同間隔で同倍率の伸びとなります。例えば、縦軸上の10ドルと100ドルとの間隔と、100ドルと1000ドルとの間隔は同じであり共に10倍の変化率です。

この軸では、傾きが一定である場合に値動きは指数関数的に倍々ゲームで推移します。上図を見ると、上下に乱高下をしつつも長期的には概ね右肩上がりにほぼ一定のペースで上がっていることがわかります。

ここで用いたデータは名目（実際のドルの値）ベースであり、インフレ率の変動分を考慮した実質ベースでは無いですが、実質ベースでも同様の傾向であることが分かっております。

1999年から2019年までの直近約20年を見ると、ITバブルのピーク値から始まっておりその後リーマンショックも含まれているため、利回りは歴史的に見てもかなり低い時期であったことがわかります。

最近よくここ20年程度の期間を引用して「米国株は右肩上がりにはならないから危険」という主張や、「ここ10年間が異例の伸びであるためこれはバブルであり今後は成長が見込めない」という論調をよく見ますが、このグラフをみるとどちらの意見にも疑問が生じます。

前者に対しては、以下に示す過去200年の同様のグラフで見てもここ20年はワーストケースに近いため滅多に起きない期間の抽出である点がフェアではないです（このような例もあるという主張はわかりますが）。

後者に対しては、過去200年の歴史的な長期の推移（実質リターン）から言ったら今の水準は決してバブルではないですし、ここ10年のハイリターンはその前の不遇の10年のローリターン分を取り戻す平均回帰の法則が発動しただけに見えてきます。

出典：AAII Journal

さて、それでは話を元に戻し、注目している過去約60年間において年ごとの配当込みの騰落率を下図にまとめたので見てみましょう。

上図で0%だと前年度との変化が無く、＋側はプラスリターンであり、－側はマイナスリターンです。一瞥してわかるとおり、圧倒的にプラスリターンの年が多いです。また、20％以上の値動きをする年が半数程度あることもわかります。これは、株式の値動きの大きさを良く表しております。

よく言われる「株式はリスクが高い」とは、リスク＝標準偏差＝ばらつきの大きさの指標、であるためこの値動きの大きさを指します。標準偏差を和製英語で「リスク」と呼ぶのは正直どうかと思いますが（多くの人はリスク＝デンジャーと解釈するため）、その話は置いといて先の議論に進みましょう。

暴落は不可避であると考えると狼狽リスクが飛躍的に下がる

先ほどのS&P500騰落率（配当込み）を見て、どう思われたでしょうか？大きなマイナスリターンは不規則に神出鬼没に現れますが、それを除けば長期投資ではかなり高い確率で大幅なプラス収支が見込めますね。

では、景気後退を伴うような大暴落を個人投資家が避けることはできるでしょうか？

以下の記事で紹介したCAPEレシオを見れば、避けられそうな気がしてきます。しかし、CAPEレシオは危険域を教えてくれるだけで、いつ暴落が生じるかは教えてくれません。従って、CAPEレシオが高値域で投資を一旦引き払ってから数年間大暴落が起きなければ、その期間分の成長の果実を享受できなくなります。

【CAPEレシオ】未来の株価を占う確度の高い随一の指標【シラーPER】

何人たりとも株価を正確に予測することが出来ない。 多くの賢明な投資家の方はこのように考えて日々投資活動を行っていることと思います。私も似たようなスタンスであり、なるべく数学的に合理的でありたいと考えるタイプではありますが、やはり最高値...

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2020.01.23

つまり、天才的な相場観や誰も知らない秘密の暴落指標をお持ちでない限り、暴落は避けられないと考えるべきでしょう。暴落を不可避な事象と捉えることが出来れば、いざ暴落がきても狼狽しづらくなります。

暴落を避けたいと思うから、日々の値動きが気になり暴落時に狼狽してしまうのでしょう。世界経済の発展のためには、たまには沈むことも必要と考えてこれを受け入れれば、暴落をやり過ごすことは可能です。

何故暴落を受け入れていいと考えているかというと、本ブログで度々触れている米国株式市場の実質平均リターン6.5-7%こそが、暴落を含んだシナリオでの実績だからです。

つまり、暴落ありきなのですね。避けられるなら避けたいですが、統計的に高確率で暴落を避けてかつ上昇相場の機会損失も避けるような具体的な手法を知らないので、受け入れた上で戦略を立てるしかないというスタンスです。

ポートフォリオに債券を組み入れている人はリバランスが一つの解であり、下落相場には有効な手段です。逆に上昇相場では株式の跳躍の足を引っ張るので、ボラティリティの低減とリターンはトレードオフと言えるでしょう。

暴落と暴騰は順序が入れ替わってもリターンは同じ

暴落を受け入れさえすれば、暴落はいつ来ようが問題ありません。何故なら、株式市場に顕著として見られるような「平均回帰の法則」が今後も続くと仮定した場合、現在の投資額に対するリターンは騰落の順序によらないからです。

何を言っているのかよくわからないと思うので、シミュレーションを用いて細かく説明します。

保守的な条件として2000年から2019年までの直近20年の値動きを利用します。これらの騰落率を以下に表で示します。

2000年頭に100万円を投資して20年間ホールドした場合、上の騰落率を全て掛け合わせると2019年末には2.2倍となります。名目ベースで幾何平均4%と同等なので、非常に低いパフォーマンス時期ですね。

この掛け算の積は、たとえ各年度のリターンが入れ替わっても保存されます。例えば、下表のように、上の十年と下の十年の騰落率が完全に入れ替わっても同じです。

もっとわかりやすい例で言うと、1×2×3×4×5は5×4×3×2×1と同じで答えは120です。
1×3×2×5×4も5×2×4×1×3も120です。これが、掛け算の解は順序によらないという意味です。

従って、平均回帰の法則により長期的に見たら幾何平均リターンは一定値に収斂するという仮定が成り立つのならば、仮に20年に二、三回ほど大暴落が来るとしても、それがいつ来ようが20年間投資したらリターンは同じとなると考えられます。

いつ投資しても20年後に得られるリターンは同じと考えれば、プラスサムの市場ではなるべく長期間投資を行うことが最もリターンを増やせます。

なお、米国株式市場のリターンは20年だと概ね収束しますが完全ではなく、30年だと想定期間として妥当というイメージです。ちなみに、以下の記事で検討したように、過去200年間のワーストケースでも必ずプラスリターンとなるのに必要な期間は17年でした（税金・運用コスト未考慮）。

下落相場に狼狽しない最強の考え方：タイムスリップアービトラージ戦略

新型肺炎コロナウイルスの猛威により、2020年1月下旬から2月初旬にかけ、一時的に世界同時株安の様相を呈しました。 S&P500は最高値から5%以内の下落幅であり、一月前の水準に戻った程度であるため暴落でもなんでも無かったので...

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2020.02.08

以上の検討は一括投資に関してですが、まとまったお金が無い人であればドルコスト平均法で毎年一定額積み立てることにより、暴落の影響を緩和することができます。

まとまったお金がある人であっても、一括投資を行えばそれでおしまいではなく、その後は余剰資金をひたすら積み立てるフルインベスドルコストメント（勝手に命名）が最高効率となるだけでなく、ワーストタイミングでの一括投資の含み損をその後の積み立てが緩和してくれます。

とはいえ、大金の一括投資は怖いという人が大多数でしょうから、その場合は3年程度に分散させてドルコスト平均法で積み立ててからフルインベスドルコストメントが次善策となるでしょう。

3年間の大金積み立て期間の内に下落相場が来ても致命傷を避けられますし、4年後以降に来たとしてもその時までにはそれなりの含み益がたまっているため、精神的に余裕が持てるでしょう。

資金効率としてはベストではないですが、狼狽売りリスクも考慮に入れた場合ではベターと言えるのではないでしょうか。

まとめ

上がりすぎたら下がり、下がりすぎたら上がるサイクルを繰り返しながら、長期的には一定のリターンに収斂するという「平均回帰の法則」が今後も米国株式市場に成り立つと仮定した場合、投資タイミングを計ることは不要です。

何故なら、年間リターンの積として与えられる長期投資のリターンは、各年度の騰落の順序に依らないからである、ということを説明しました。

名著『ウォール街のランダムウォーカー』では、「バックミラーのみを見て車を運転するべきではない」と巧みなレトリックを用いて、過去（バックテスト）を過信しすぎるべきではないと主張されております。

ウォール街のランダム・ウォーカー<原著第12版> 株式投資の不滅の真理

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日本経済新聞出版社

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過去はあくまでも過去であり、未来を保証するものではありません。

しかし、過去200年もの超長期間に渡ってワークし続けた法則が、今後は崩れると考えるに十分な論拠もありません。圧倒的長期間の過去から学べることは多分にあるはずです。

そして、米国株式市場が成立してから200余年の値動きを抽象化して本質を抽出した結果得られたものが「平均回帰の法則」であり、つまりは指数関数的な右肩上がりのリターンです。

過去の実績はあくまで過去起こったことであり、完全に信用しきることは出来ません。しかし、声の大きい有名人の主張や大手金融機関の今後の予測よりも、過去の実績というデータの方が理系である私には遥かに信用できるのです。

逆に言うと、データ以上に信頼できるものは私には無いのです。

以下、関連記事です。

圧倒的データ量から抽出された「平均回帰の法則」を突き詰めると、若年期にレバレッジを効かせた『ライフサイクル投資術』が最高効率となります。

【株式投資の結論】ライフサイクル投資術【レバレッジの是非】

2019年9月、おそろしい本が日本で出版されました。 その本の名は「ライフサイクル投資術」です。 著者は、私も愛読している「その数学が戦略を決める」や「ヤル気の科学」を執筆した重鎮イアン・エアーズ教授。氏が投資本を書いているとい...

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2020.01.18

暴落がちらついている今こそ、やるべきことは唯一つ、配当再投資を内部で行ってくれる株式インデックスファンド（投資信託）の自動積立設定です。

リセッションが来る前に長期投資家が行うべきたった一つのこと

下落相場の足音が聞こえてきている状況で、長期投資家がいつ来るかわからないリセッションに備えて出来ることが一つだけあります。 それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期...

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2019.08.05

いくら理論武装をしたとて、リスク許容度を遥かに超えていては暴落時に枕を高くして眠れなくなります。今のうちに、ご自身のリスク耐性からくる損失許容額を算出しておくべきです。

許容損失額から投資上限額を算出する方法【インデックスファンド編】

株式投資と一口に言っても、個別株なのかインデックスなのか、またどんなセクターにどのぐらいの分散を効かせて投資するのかなどが人によって異なるため、最適解は各々異なります。 しかし、どのような投資方法であれ不変の要素があります。それは、そ...

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2019.12.03

現代ポートフォリオ理論から求められる効率的フロンティアこそがベストなポートフォリオだと導かれており、リスクに対するリターンが優れたこのようなポートフォリオは相関係数が逆相関となる傾向のある様々なアセットを組み合わせる事により実現出来るからです。

これは、一見正しいように見えるのですが、長期的な目線で資産の増大効率を最重視するのであれば必ずしも正しいとは限りません。

何故なら、現代ポートフォリオ理論はランダムウォーク仮説を元に作られており、保有期間を考慮に入れておりませんが、実際の値動きはというと米国株式市場では平均回帰の法則が働くことにより保有期間が長い方が有利になる傾向にあるからです。

（追記）本記事は米国市場への投資を前提としております。米国外の市場では超長期でないとあてはまらない可能性がありますのでご留意下さい。

現代ポートフォリオ理論は機関投資家向きである

現代ポートフォリオ理論はとても素晴らしいものであり、個人投資家の資産形成に間違いなく寄与してくれるものです。効率的フロンティアの実現を目指すようなポートフォリオを組むことは万人に推奨できることであり、私もこの事に関して異論はありません。むしろ、一般層に対しては積極的に啓蒙していきたい所存です。

しかし、若年期にありかつ資産の最大化と合理性を最重視する投資家に対しては、効率的フロンティアの追及はベターではあれど、ベストではないと考えます。

現代ポートフォリオ理論は、冒頭に述べたとおりランダムウォーク仮説に基づいて数学的に導かれた理論です。このランダムウォーク仮説の意味するところは株価は短期的には完全にランダムに上下に振れるという仮定であり、これは短期の値動きに対してはほぼ正しいのですが、長期で見ると正しくはありません。

では、何故この理論が支持されているのかというと、長期目線の個人投資家は少数派だったということと、四半期や単年度レベルでの投資成績が要求される機関投資家にとっては十分なレベルで正しく有用だからでしょう。

機関投資家の多くは、基本的には5年や10年という長期目線の投資が出来ません。顧客のお金を運用している手前、短期的であっても大きく含み損を抱えてしまうようなことがあれば批判の的にされますし、多くの顧客はもっと（短期的に見て）利回りの良いファンドへ乗り換えてしまうからです。

また、長期的な運用を念頭に置いているGPIFのような国の年金運用機関であっても、やはり大きな含み損を抱えることはマスコミの格好のネタになり世間から総叩きを受けるため、現代ポートフォリオ理論に則って多様なアセットに分散されたボラティリティの小さいポートフォリオによる運用が選択されます。

このようなシビアな世界で生きる機関投資家にとって、現代ポートフォリオ理論の効率的フロンティアを念頭に置いて短期目線で大きな損失が出ないように運用することは理に適っております。

しかし、我々個人投資家は彼らに付き合う必要がありません。短期の値動きなど度外視して、気楽な気持ちでのんびりと長期目線で投資することができるということが、個人投資家が持つ大きなメリットの一つかもしれません。何故なら、長期的には株価が右肩上がりとなるような平均回帰の法則が働くことにより、株式一本で高効率な運用が可能だからです。

株式比率100%こそ長期投資家兼合理主義者には至高のポートフォリオ

さて、それでは単年度オーダーではなく長期保有を前提とした場合、株式のリスク（標準偏差）はどのようになるでしょうか？米国株投資家の多くが敬服するジェレミー・シーゲル教授の”Stocks For The Long Run”（邦題は『株式投資』）の以下の図をご覧ください。

出典：”Stocks For The Long Run (2nd Edition)”, Jeremy Siegel

ご覧の通り、20年以上の長期投資では株式のリスクが米国長期債および短期債のリスクよりも小さくなっております。ここで注目すべきは、破線で描かれた棒グラフです。

この破線は、現代ポートフォリオ理論と同様にランダムウォークを仮定した場合でのリスクの推移を示しております。特徴的なのは、株式において5年以上のホールド条件であれば実際のリスクはランダムウォーク仮説における正規分布のバラツキを仮定したモンテカルロシミュレーション結果よりも有意に低減していることです。（一方、債券はリスクが増加しております）

これこそが、米国株式市場はランダムウォークではなく平均回帰の法則（ミエナイチカラ）が働いているという証左です。株式の方が債券よりも当然リターンは大きくなりますから、20年以上の長期投資であれば株式は債券よりもローリスクハイリターンだと言えます。

このことを踏まえて、シーゲル先生が推奨する株式保有割合を以下に示します。

出典：”Stocks For The Long Run (2nd Edition)”, Jeremy Siegel

10年以上の保有を前提とすれば、超絶保守派でも株式は約40％、保守派では約60%、中庸派では86%、リスクテイカー（つまり若年層）は100%を超えております。

さらに、保有期間30年を前提とすれば、超絶保守派では約70％、保守派では約90%、中庸派では113%、リスクテイカー（つまり若年層）は130%以上です。

このことから、30年以上の長期保有を前提とすれば中庸的な立場であってもレバレッジを多少効かせて株式を保有することが合理的だとシーゲル教授は示しております。

もしも10年間保有を決め込んでいる長期投資家が現代ポートフォリオ理論を適用すると、以下の図に示されたように株式：債券＝195：-95が最も効率的なポートフォリオとなります。

出典：”Stocks For The Long Run (2nd Edition)”, Jeremy Siegel

これはつまり、債券をショートすることにより株式に約2倍のレバレッジをかけることが10年保有する投資家であればリスク・リターンバランスが優れているということです。

実際はレバレッジをかけるには金利コストや諸経費がかかるのでこの通りにはなりません。しかし、一般論では批判の的であり毛嫌いされるレバレッジ取引が長期投資家にとっては有効であるという事実をロジックガチガチの現代ポートフォリオ理論が示しているという事実は、なんと皮肉なことでしょうか。

このことは、以下の記事で詳述した『ライフサイクル投資術』にも示されている通りですね。

【株式投資の結論】ライフサイクル投資術【レバレッジの是非】

2019年9月、おそろしい本が日本で出版されました。 その本の名は「ライフサイクル投資術」です。 著者は、私も愛読している「その数学が戦略を決める」や「ヤル気の科学」を執筆した重鎮イアン・エアーズ教授。氏が投資本を書いているとい...

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2020.01.18

まとめ

株式投資 第4版

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ちょっと情報量が多かったと思うので整理して要約します。

現代ポートフォリオ理論は基本的に単年度レベルの成績を追い求めるために活用されているものです。これは、短期目線で顧客から評価される機関投資家にとって大きな価値があります。

それ故に、長期データを用いた長期保有者向けのポートフォリオは、一般的に示される現代ポートフォリオ理論の帰結とは様相が異なります。

米国株式市場での長期的な値動きから求められる現代ポートフォリオ理論の効率的フロンティアは、単年度のものに比べて株式割合がずっと大きくレバレッジをかけることがより効率的であるということを指し示しております。

具体的には、10年間の値動きを元にすると、効率的フロンティア上にありリスク・リターンバランスが最も優れているポートフォリオは株式：債券=195：-95となることが、ジェレミー・シーゲル教授の研究から導かれております。

このことは、10年以上は投資を継続すると決め込んでいる投資家にとっては、米国市場を対象とする場合、株式投資割合100%以上とすることが合理的であると現代ポートフォリオ理論（数学）が導いているということです。

従って、長期投資を念頭に置いた米国株投資家は、短期的な値動きがどうであれ株式を粛々と積み立てていくことが最適解となるでしょう。

とはいえ、単年度ベースの現代ポートフォリオ理論に則って株式：債券を60:40や75:25としてリバランスしながら運用することを否定する意図はありません。

よほどの合理主義者でない限り、大きな含み損を抱えることは多大なストレスとなるでしょうし、狼狽売りにより市場から退場してしまっては何の意味もありません。

多くの人にはこのように株式と債券に分散することでリスク（標準偏差）を低減させたポートフォリオの方が心地良いでしょうし、長期的に見ても十分な成果を与えてくれるはずです。

あくまでも若年期でかつ資産の最大化を求める合理主義者に対しては株式保有割合100%以上が最も合理的であるという結論です。

下落相場時に噴出するであろう周りの批判をモノともしない（予定の）合理主義者の皆様におかれましては、更なる合理性を共に追求していきましょう！

おまけ：合理性の探求状況の備忘録

以下、蛇足となりますが最大効率の追求に対する私の頭の中を記録として残しておきます。

現在の最大の関心事はレバレッジETFを用いたライフサイクル投資術の実践ですが、書籍『ライフサイクル投資術』では倍率2倍を限度としたオプション取引によるレバレッジを推奨しております。

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しかし、これまでの歴史のバックテストでは生じなかったとはいえ、万が一にでもマージンコールが生じて全財産を失うことになったらその後生きていける自信がありません。従って、どんなに暴落しても0にはならない日次リバランスベースのレバレッジETFの活用を模索中です。

ところが、約100年の値動きを利用したモンテカルロシミュレーションによると株式100％に対してSPXL（S&P500ブル3倍ETF）単体の優位性が残念ながら見られませんでした。

この理由は、レバレッジ3倍ではレバレッジ取引のための金利コストが高すぎることと、日次リバランスでは単純にレバレッジをかけてオプション運用した場合とは値動きが異なるためでしょう。

そこで、『ライフサイクル投資術』でも推奨されている「レバレッジ2倍」を実現したiFree S&P500レバレッジ投資信託に目をつけておりますが、制定後の期間が短いため有用性を検証できておりません。

仕方がないので現在のところは、以下の図のようにSeeking Alphaで紹介された過去30年以上にわたる長期の運用成績が幾何平均25.4%と超絶優れているSPXL：TMF=35：65というアセットアロケーションを最右翼として考えております。とりあえず、ブログ収入等をかき集めてこのアセットアロケーションで少額運用してみようと検討中です。

出典：Seeking Alpha

お楽しみに！

S&P500は最高値から5%以内の下落幅であり、一月前の水準に戻った程度であるため暴落でもなんでも無かったのですが、今後コロナウイルスがピークを超えるまでは下落し続ける可能性もあります。（この記事を書き始めたのは一週間ほど前なのですが、早くも全戻しとなりました…）

もしもこの値動きに動揺してしまった場合は、ご自身のリスク許容度を確実に超えてしまっているため、ポートフォリオの見直しをお勧めします。この程度の下落であれば心が一切乱されないようなメンタル状態でないと、いつか来る数十％オーダーの暴落相場を生き残ることが困難であると予想されます。

リスク許容度については損失許容額を検討することが重要と考えますが、下落相場が来た時に動揺しないためにはポートフォリオ見直しの他に何が必要でしょうか？鋼のメンタルでしょうか？それとも、数々の暴落相場（修羅場）を掻い潜った経験と実績でしょうか？

どちらも強い暴落耐性を与えてくれますが、一朝一夕に身につくものではございません。では、投資初心者の方が暴落にさほど動揺することなくやり過ごす方法はないのでしょうか？

一般解となるかどうかはわかりませんが、少なくとも私にとって圧倒的な効果がある手法があります。その手法は、膨大なデータから導き出されるファクトを見据えた「未来思考」と「最悪の想定」です。本記事では米国株式市場を対象として、これらを考えていきたいと思います。

未来思考：未来の株価は十中八九現在の株価よりも遥かに高い

以下の図は、1802年以降の米国にて、株式（青）と長期債（水色）と短期債（灰色）の保有期間と年間実質トータルリターンの範囲を示したものです（配当・利子再投資条件）。

出典：WISDOM TREE

短期では株式の変動幅（ボラティリティ）が顕著に高いですが、長期になるに従って変動幅は収束していくことが示されております。

保有期間が10年であっても、株式のリターンの下限は債券の下限よりも高くなっており、20年以降であれば債券と変動幅はさほど変わらず、下限がプラス域になることが示されております。

つまり、20年以上の長期投資であれば株式がリスク・リターン共に債券より優れており、過去200年以上の期間においていつ買ってもプラスとなったことがわかります。

想定投資期間が30年以上であるならいつ買っても年利2.6%以上のリターンとなりますから、まさにバーゲンセールといえますね。

最悪のケースの想定

米国株式市場は過去200年の間、年平均6.5~7%の実質トータルリターンを叩き出してきましたが、今後もそうなるとは限りません。

大暴落が来た際にどこまで下がり続けるのかわからないという不安感が狼狽売りを引き起こす元凶であると考えられます。この「どこまで落ちるかわからない」という不安をある程度払拭させるためには、過去200年の気が遠くなるような歴史の中で最悪の場合にどうであったかを知っておくことが有効でしょう。

ということで、先ほどの保有期間とリターンの関係から、過去200余年にて取り得たリターン範囲を以下の図に示します。

青いラインは各保有期間にて最大リターンとなった場合を示し、赤いラインは最低リターンとなります。0年目の値である1倍が基準となっております。例えば10年目を見ると、最高ケースでは資産が5倍に膨れ上がっておりますが、最低ケースでは資産は0.66倍（=2/3）に減っております。

具体的な数値を知りたい方は、以下の表をご覧ください。

過去200年の実績では、最大と最小との差は保有期間の経過と共にどんどん大きくなっていくことがわかりますね。

この図では本質が見えにくいので、縦軸を対数軸とした片対数グラフを以下に示します。

何か傾向が見えてきましたね。これを見ると、保有期間5年以降は最大リターンも最小リターンも指数関数的に一定のペースでプラスに増加していくということがわかります。複利の効果はワーストケースにもプラスに作用してくれるようです。そして、17年目あたりで遂に最小リターンケースでもプラスに転じております（配当再投資条件で、税金・運用コスト・為替の影響は除く場合）。

せっかくなので、最大・最小の各ケースに対数近似曲線を重ねてみましょう。

最大リターンケースである青線の5年目以降の対数近似曲線が黄色線であり、最低リターンケースである赤線の対数近似曲線が緑色となります。

手動でフィッティングしましたが（Googleのスプレッドシートに慣れていないため）、どちらもかなりいい感じに重なっておりますね！

片対数グラフだとズレが見えにくいため、元の軸に戻してみてみましょう。

最大ケースは20年目に近似曲線に対して実績が多少上振れてますが、最低ケースはほぼ完全に一致しております。これはつまり、最大ケースも最小ケースも5年以上の長期保有であれば指数関数的に伸びていくということの証左です。

ちなみに、これらのフィッティングでは、最大ケースでは年利6.7%、最小ケースでは年利5.8%とした近似曲線を使用しております。

以上から、過去200余年での歴史上最悪のタイミングで投資してしまった場合でも17年目にはプラスリターンに転じ、その後は年利5.8%以上のペースで資産が増加するということがわかりました。

ちなみに、購入タイミングを分散させた積立投資であれば、たとえ投資期間の中に最悪のタイミングが紛れていても、その他の年の投資分はプラス側に上振れるため、結果としては平均レベルに落ち着くことが考えられます。（投資期間全体でのトータルエクスポージャーの機会損失はありますが）

理論的に正しいとされる一括投入を行った場合であっても、その後に余剰資金のドルコスト平均法による積立を行うことが、全体のリターンを平均に均してくれる効果があるということですね。

コロナウイルスのような下落イベントをどう捉えるか

さて、それではコロナウイルス（新型肺炎）のような下落イベントをどうとらえるべきでしょうか？

上の検討を踏まえると、下落相場は安く買える絶好の機会であるため時を戻すことに相当します。上述の最低ケースは文字通り「史上最低ケース」でした。その最悪の場合にも17年待てばプラスに転じます。

そして、過去の結果を信頼するならば、下落相場により例えば3年前の株価相当にまで下落した場合は、3年間時を戻して株を購入することと同義となります。つまり、警戒すべき17年というマイナスになり得る保有期間の内3年間は経過した条件であると考えることができ、あと14年保有すれば過去の実績上プラスリターンであったという安心感が得られます。

これはまさに、下落相場を利用したタイムスリップアービトラージ戦略ともいえます。

つまり、現在不安視されているコロナウイルスなどといった下落イベントは、数年後或いは数十年後からみたら、ただのバーゲンセールとなります。マスコミに焚き付けられた人々が総悲観となった時が最高の投資タイミングでしょう。

具体的にはウイルス蔓延のピーク時ですね。峠を越えたあたりが絶好の買い場となることが考えられます。本記事執筆期間中にすでに株価は最高値圏に戻しちゃいましたが、今後また下落するかもしれません。

とはいえ、相場はコロナウイルス以外の事象にも左右されるものであり正確な底値タイミングはわからないので淡々と積み上げるのが吉です。シーゲル先生の言葉を借りれば、下落相場での仕込みが上昇相場でのアクセルとなります。

まとめ

200年という気が遠くなるほど長期の歴史に裏打ちされた実績を踏まえると、S&P500といった米国株式市場はかなりの高確率で数十年後には数倍になっていることが予想されます。これを念頭に置いた「未来思考」があれば、下落相場にも狼狽しなくなります。

また、「過去の最悪ケース」を知っておくことも重要です。米国株式市場では、17年後には必ず実質トータルリターンはプラスに転じておりました。また、保有期間に対する最悪ケースでのリターンをプロットすると、年利5.8%のペースで指数関数的に増加していくこともわかりました。

誰もがなるべく早くお金持ちになることを望みます。しかし、それを切望するがあまりリスクを取りすぎて多少の下落で狼狽売りをしてしまえば、お金持ちへの道は遠のきます。

一般論に抽象化すればするほど年利回りは数パーセントに収斂していくため速攻でお金持ちになる再現性の高い方法は導けません。しかし、その代わりに高確率で20年後にはお金持ちになれる方法は示せます。その方法が、米国株式市場（もしくは全世界・先進国株式）へのインデックス積立投資です。

まとまった額があるなら理論的には一括投資が勝りますが、一方で本記事で示したワーストケースにハマれば回復に時間を要します（運がめっちゃ悪い場合に限りますが）。

下落相場をタイムスリップアービトラージが効くバーゲンセールと捉えて狼狽リスクから身を守りつつ、株価が上昇しようが下落しようが地道にコツコツと株式市場にお金を積み上げていくことがベターでしょう。

米国株式や先進国、全世界株式インデックス投資であればeMAXIS Slimシリーズがお勧めです。

長期インデックス投資にはeMAXIS Slimシリーズが最適解であるという合理的理由

インデックス投資を度々推奨している本ブログですが、具体的にどの商品を買えばいいのかということに関してはあまり触れてきませんでした。 結論から言うと、私も積立を行っているおすすめのインデックス投信はeMAXIS Slimシリーズです。 ...

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2019.06.13

日本株への投資を行うのであれば、配当金への税制優遇措置が物凄く有利（最低税率5%）なので配当金投資戦略が一つの解となり得ます。

【最低税率5%】日本株高配当戦略のメリットは節税が可能であること

私は米国株式（S&P500）や先進国株式、全世界株式への長期インデックス投資が多くの人に勧められる最適な投資先であると考えております。 その理由は、長期投資であれば資産の最大化という観点から最大効率を誇る再現性の高い手法である...

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2019.12.11

日本株高配当戦略を採用するのあれば、単元株ではなく1株から購入できるネオモバイル証券がお勧めです。月50万円までであれば、月間取引手数料は実質20円と破格です。

配当金投資をするなら数十銘柄に分散すべき理由とそのやり方【SBIネオモバイル証券】

私は株式インデックス投資が投資の最適解だと認識しておりますが、増配が見込める高配当株戦略も精神面への寄与を考慮すると非常に優れた戦略だと考えております。 特に、資産形成期の後半におられる方や配当金による（セミ）リタイア済みの方にとって...

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2019.11.24

興味のある会社について調査し、経営戦略や財務状況を把握した上で、この会社はまだまだ伸びる、儲かると判断したら投資するというのが本来の株式投資でした。

しかし、個別株は倒産のリスクがあるため10社以上に分散投資するのは必須ですし、日々のニュースを追い決算情報を読み解くなど手間がかかります。

また、多くの手間をかけて銘柄選定したからといって、その銘柄が市場平均を上回るかというと全くそんなことはありません。確率的にはイーブンです。

そんな中で開発されたのが、インデックスに紐づく市場を一括で購入するというETFや投資信託を用いた投資手法です。

この手法は、効率的な米国株市場であっても長期的にみて市場平均である年7%程度の利益しか上げられませんが、株価がゼロになるリスクはありませんし、時間や労力を含めた管理コストも個別株投資に比べたらあってないようなものです。
投資における一大ブレークスルーと言っても過言ではないでしょう。

本記事では、個別株投資に対するインデックス投資の優位性について、組織における人材採用戦略に絡めて説明します。

面接による人材採用があまりうまくいかない理由

ほとんど全ての企業において、人材採用は人事や配属先の管理職による面接を中心にして行われます。

採用形態としては、新卒採用と中途採用に分けられます。

このうち中途採用では、すでに社会経験のある人材を即戦力として採用する必要がありますが、応募者が社会に出てからの実績を査定することにより、ある程度その人材の能力を推し量ることができます。

問題なのは、学校を卒業してこれから社会にはばたく新卒者の採用です。

多くの企業では新卒一括採用が主流であり、特に倍率が100倍を超えるような大企業では新卒で入る以外に入社ルートがほぼ無いような会社も多くあります。

しかし、新卒者の多くはまだ社会における実績が無いですから、多くのケースでは能力を正当に評価できないため、ポテンシャル採用という明確な指標が無い雰囲気重視の曖昧な採用をすることになります。

そのような曖昧な基準に基づくポテンシャル採用がうまくいくはずもなく、新卒採用者の3年以内の離職率は3割を超えているのが実態であり、企業側にとっても応募者側にとってもマッチングはうまくいっていないと言えます。

期待していた新人が思ったほどのパフォーマンスを発揮しないという不満は多くの企業で共通の悩みでしょうし、配属先で下らない仕事しか与えられずに自分の市場価値が死んでいくことに焦燥感を覚える優秀な若手も多いことでしょう。後者は、優秀な若手ほど早期に転職する所以ですね。

大企業が高学歴の人材を採用する理由

インターネットやSNSの台頭により多様性が徐々に認められ始めてはおりますが、日本は依然として学歴主義国家と言えます。そして、この傾向は日本のみならず多くの国でも同様です。

なぜ、日本だけではなく主要な先進国においても、企業の人材採用戦略では学歴主義が跋扈しているのでしょうか？

その理由は、高学歴の人材は平均すると高いパフォーマンスを発揮するからです。
大企業が高学歴人材を独占し続けている中で、長期間に渡り大企業が大企業であり続けており、中小企業の大部分はいつまでたっても中小企業である、という事実がこのことを物語っております。

大企業はそのブランド力や資本力があるため利益を上げやすいという有利な点が確かにあります。しかし、新たなサービスや企画、価値ある商品を生み出すのはその企業の社員です。

スケールのしやすさや開発費の投入額では大企業の方が有利ですが、アイデアや技術力といった人間が生み出す部分ではブランド力や資金力は無関係です。そして、大企業が大企業であり続けるためには自らの高い人件費を払いながらも年々成長を遂げ続けなければならず、そのためには新参者たちを蹴落とし更なるシェア獲得競争に世界基準で日々取り組み続ける必要があり、そこで重要なのはゼロからイチを生み出す技術力やアイデア・企画力や論理的思考力です。

学生時代に能力が高かった人も大企業に行くとダメな人材になるということがよく言われておりますが、現実には大企業の人材は平均値で見ると優秀であり、このようなアウトプットを出せる人材が大企業に集まっていると言えます。

そして、現状では平均的に優秀な人材を選び出すための汎用的な指標が学歴以外にはないため、大企業は学歴主義を採用しているという極めて合理的なロジックがそこにはあります。

最近では専門性の高いIT人材の採用などではGithubなどのコード開発プラットフォームでの成果物（つまりプログラム）を採用者が見て採用するかどうか決めるという、学歴は無関係である成果主義的な採用方法が生まれ始めております。やがてはAIが面接を担当して学歴以外の重要なファクターをビッグデータから抽出する時代が来るでしょうが、現在は主に”学歴”と面接官による”印象”が就職市場では最重要となっております。

なお、就職活動での面接において”第一印象”は非常に重要です。人は、初対面の人と会う際には最初の二秒で相手の印象を判断します。そして、研究によるとその第一印象は簡単には覆らないようです。

つまり、面接では最初の二秒で大部分が決まってしまうため、最初の二秒に全力を注ぐべきなのです。美男美女が就職に有利である理由は、見た目から得られる”印象”が良いからですね。おそらく、営業活動などでも同様でしょう。

余談ですが、私は大学院での就活の際もその後の複数回にわたる転職活動の際も、一社のみしか受けずに全て合格しました。そんな私が重視した点は二つあります。

一つ目は、面接官との初対面の際にはっきりとした声で挨拶をしつつ、無理にでも笑顔で対面するということです。最初の二秒でその人の印象が決まってしまうということと、笑顔が遺伝レベルで敵か味方かを判断する材料であること、面接はポテンシャル採用という曖昧な採用基準に基づく不合理な仕組みであることを知っていたからです。

二つ目は、その企業や希望の部門について十分に調査し、自分がどのようなバリューを発揮できるかを過去の自分の実績や経験などから論理的に説明できるように準備することです。これにより、採用後の会社に対する貢献が見えてこない数多のライバルたちとの差別化が図れます。

更に余談ですが、私は社会に出るまでは、学歴主義など時代遅れで保守的である終わった考え方だと思っていました。しかし、社会に出て研究所や業界トップ企業など数社経験し、色んな人と仕事をした結果、平均値を見ると高学歴はその他の人に比べると遥かに生産性が高く優秀で、人間力も高いことがわかりました。大企業の本体とグループ企業との人材を比較すると、その差は歴然です。

これはあくまで私の中の観測での平均値であるため実際にはかなりの個人差があります。例えば、高専卒でめちゃくちゃ優秀なエンジニアも数人居ましたし、東大大学院卒（博士）でほぼ何の成果も出せないような研究職のおじさんもいました。

また、この意見は不十分なデータ数（合計200人程度）における種々のバイアスがかかった個人の感想にすぎませんが、私は高学歴の人と仕事をする方が圧倒的にやりやすいと感じます。
その理由は、上述の通りアウトプットの平均値が高く、コミュニケーションがスムーズだからです。

S&P500インデックス投資は世界中の高知能人材の囲い込みと同義

翻って投資に話を戻します。

アクティブファンドの約80％はインデックスファンドに負けるという経験則があります。
10年などの長期で見たら95％が負けるとの分析結果もあります。10年残るという偉業を遂げたアクティブファンドを対象にしても、です。

S&P500などの米国株インデックスは、米国を代表する約500社に対して時価総額比率で重み付けをして表される指数であり、過去200年の歴史において実質リターンは平均で年6.7%というハイスコアを叩き出し続けています。

何故このようなハイパフォーマンスであるかというと、日本の一部上場企業に勤める高学歴人材よりも遥かにレベルの高い最優秀頭脳が世界中から集まる米国において、TOP500社に勤める人間たちのパフォーマンスの平均値だからです。

つまり、大型株のインデックス投資が平均してパフォーマンスが高いのは、大企業が高学歴の人材を採用することで、その人材が平均して高収益を叩き出すためです。

個別株投資とは、学歴未考慮で一人もしくは数人を人事採用するようなものです。

キラリと光るハイパフォーマンスな人材である可能性もありますが、運の要素が強いということは会社の人材採用の結果を毎年みているサラリーマンならわかりますよね。

一方で、S&P500などの大型株を指標としたインデックス投資は、難関大学出身者を大量に採用して平均化するようなものですので、個々の尖った個性は失われますが、一貫して平均的に優秀な成果を上げ続けることができるのです。

従って、筆者は投資でも大企業集団である株式インデックスに資金を投じるのが効率的だと認識しております。

まとめ

人材採用手法と投資手法とを絡めてインデックス投資の優位性を考えてみました。

産業革命以降の現代は「知識社会」と言われます。ここで評価されるのは「知識」であり「頭脳」です。

現状我々が生きている社会が知識社会である以上、頭脳労働が肉体労働より評価されるのは構図として必然です。この頭脳レベルが平均的に高いのが高学歴ホルダーです。

そして、大企業はこの高学歴ホルダー達を独占し続けてきました。特に、世界中から高知能を持つ高学歴ホルダーが集まるのが米国です。その米国の大企業500社に紐づく指数がS&P500です。

不景気による指数の暴落は免れ得ませんが、上記のことは、S&P500インデックス投資が長期的に見たら今後もハイパフォーマンスであり続けると筆者が考える大きな理由の一つです。

S&P500に与する企業に採用される能力は私には無いですが、S&P500インデックスファンドに投資をすることにより、間接的にそのような能力を持つ優秀な人材達の労働力のおすそ分けを得ることができるのです。

株式指数は上がれば上がるだけ短期的に見たら下がり代が大きくなるため、まとまった資金を一括投入するのは確かに憚られますが、かといって積立を停止するということは控えるべきだと思います。

何故なら、米国株式市場（S&P500）は長期的に見れば最高値を更新し続けるのが歴史的に見て当たり前だからです！

米国株式市場の過去の価格推移

米国株式市場の過去40年での平均リターン（配当込み）は約10.5%です。

上の一文、さらっと書いてありますがこれはとんでもなく凄いことではないでしょうか？

40年前にS&P500に1万ドル投資して配当再投資をしていたら、平均すると毎年10.5%ずつ資産が増え続けて今頃は約54万ドルになっているということです！

とはいえ、インフレもありますし日本円に換算するなら為替リスクもありますし、そもそも過去40年程度では十分な実績とは言えないという意見もあるでしょう。

それでは、過去200年にわたってインフレ率分を差し引いた実質リターン（配当再投資条件）が約6.7%と言われれば、どうでしょうか？実質リターンとは名目リターンからインフレ率分を除算したものですので、実質的な価値（購買力）の向上率を表します。

出典：AAII Journal

はい、本ブログの読者の方にはお馴染みのやつです(笑)

この図で青い線が米国株式市場（S&P500相当）の配当再投資条件での実際の値動きであり、赤線が年率6.7%で推移する直線です。ここで注意が必要なのは、縦軸が対数軸となっていることです。

対数軸とは一定間隔毎に一定倍率になるような軸のことであり、上図では等間隔で10倍になっていることがわかります。つまり、赤線は時間の推移に比例して大きくなっているのではなく指数関数的に増加の一途を辿っている線です。青線をみると、一定範囲での乱高下はありますが、全体的に見ればこの赤線を行ったり来たりしながら、指数関数的に右肩上がりで推移していることがわかります。

つまり、米国株式市場は200年の間、乱高下を繰り返しながらひたすら過去最高値を指数関数的に更新し続けたという事実が見て取れます。この図は配当再投資条件ですので配当無しだと少し見劣りしますが、それでも全体の傾向は変わらないでしょう。

以上から、S&P500は過去最高値を更新し続けるのが当たり前だと言えます。

S&P500が投資家心理の荒波に揉まれても長期的には右肩上がりである理由

さて、過去200年に渡って米国株式市場の株価指数（S&P500相当）が過去最高値を指数関数的に更新し続けたということがわかりました。ところで、なぜこのような猛烈な上昇推移となるのでしょうか？

その理由を端的に述べると、S&P500は「利益を生むマシーンである米国の株式会社」の集合体であるからです。

株価は、元々は個人投資家の投資家心理が動かしておりましたが、ヘッジファンドの資産規模が膨大に膨れ上がった現在では機関投資家（もっというとAIトレーダー）が動かしているといえます。

しかし、これは長くても数年単位という短期的な目線での話です。株価指数が上がろうが下がろうが、生産性の高い米国民が日夜働くことで、株式会社は全体では利益を上げ続けます。

株式会社が存続しているということは労働者を雇えるということであり、労働者が雇えるということは労働者の賃金分以上の利益を会社が上げているということです。その利益の一部は、配当金や自社株買いという形で株主に還元されます。

つまり、下落相場は機関投資家や投資家が持ち株を売ることで作られているだけであり、例えS&P500が下落相場であっても株式会社群が利益を生み出すことで株式市場のパイは底上げされ続けております。

やがて下落が底打ちしたら、株式会社（株券）の本来の価値が再評価され、適正価格になるまで市場に資金が戻ってきます。この下落相場の間にも株式会社は上述の通り利益を上げ続け（不況により利益率は下がりますが）、その間に株主還元された分の資産規模だけ株式市場は成長します。

これにより、上の図で見られるように、基本的に次に来るウェーブはその前のウェーブよりも一段高いところで推移していると考えられます。

それでは、何故日本の株式市場はそうはなっておらず、30年に渡って低迷しているのかというと、単純に利益率が米国に比べて半分程度と低いことと、株式還元率も低いことが理由です。また、30年前に時価総額世界トップランキングに日本企業が雁首揃えるなどという異常な高評価を得て、成長の罠に思いっきりハマったことも原因でしょう。

そんな株主に対して好ましくない市場である日本であっても、アベノミクス以降の株高の結果、配当再投資後の指数では過去最高値に肉薄しております。また、より長期の期間で見れば、日本の株式市場も右肩上がりとなっていることでしょう。（利益率と還元率が低いため勾配は米国よりも小さいでしょうが）

本論はあくまで私の仮説ではありますが、右肩上がりの株式市場の土台を支える「価値の源泉」は何かというと「株式会社で働く人々」であり、経済はその労働者たちで支えられているということは間違いないと考えます。そして富裕層は労働者達の神輿の上で甘い汁を吸い続けているという支配の構図も…

まとめ

S&P500が過去最高値を更新し続けておりますが、本来はこの状況が続くのが自然なことなのだと思います。

しかし、多額の資金で市場を動かして投資家をパニックに陥れることにより、本来のバリュー以下で仕込むような機関投資家やAIトレーダーの思惑や、短期的な利益を狙い損失を嫌う個人投資家達の投資家心理により、市場は大きな上昇と下落を繰り返すというバイオリズムが形成されてしまっております。

これはどうしようもないことですので、賢明な長期投資家は短期的な値動きにはあまり気を留めることなく、上昇相場でも淡々と積立て、下落相場はバーゲンセールだと捉えてまとまったお金があるならそれを投じることで、次の市場のサイクルでの資産増幅の起爆剤とするのが良いのでしょう。

現在、現金割合が大きめの私はまさにこの手法を狙っております。

私の投資戦略のより詳しい説明を以下に記載しておりますので、よかったら合わせてお読みください。

【40歳までに準富裕層】わたしの投資戦略【理系の錬金術師】

本ブログにご訪問いただきありがとうございます。本記事では、わたくし理系の錬金術師の投資戦略について記載していきたいと思います。理系の錬金術師の投資戦略わたしの投資戦略をまとめると以下のようになります。【理系の錬金術師の投資戦略...

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2019.07.22

2019年現在、約1000兆円を超えております！！GDP比はなんと2倍以上。。

この財政赤字は膨らむ一方であり、消費税を増税したとて焼け石に水でしょう。

このような背景において、我々が備えとしてやるべきことは貯金ではなく投資です。
それも、米国を中心とした海外投資だとわたしは考えます。

本記事ではその理由について説明します。

財政赤字は膨らみ続ける

投資の本質は複利のバカヂカラにあるということは皆さんご存知だと思いますが、借金の本質について考えたことはありますか？

借金の本質、それは複利のバカヂカラです！

借金は、ご存知の通り返さない期間が長ければ長いほど雪だるま式に膨らんでいきます。そう、複利の負のバカヂカラによって…

翻って日本の債務状況について考えてみましょう。冒頭で述べた通り、国の借金は現在1000兆円を超えております。そして、上述のとおり、借金は複利のバカヂカラで膨れ上がるのが本質です。

事実、2019年度の国家予算は一般会計歳出総額が約101.5兆円であるのに対して、税収の見込みは約62.5兆円となっており、予算の2/3程度しか収入が無い状況です。

出典：我が国の財政事情（平成３１年度予算政府案）－財務省主計局－

足りない分はどうするのでしょうか？
そう、国債という借金を発行して、借金をさらに膨らませるのです。

つまり、多額の借金が膨れ上がり続けており、それに伴って支払う利息も膨れ上がっているため、もはや打つ手無しとなりつつあるのが日本の現状なのです。（現状はゼロ金利であるため国債の利息は無視できますが。）

解決にはインフレを起こして円の価値を下げ続けるしかない

さて、このような状況で日銀と日本政府が打てる手はどのようなものがあるでしょうか？

一つの手段には、インフレがあります。

インフレとは、通貨の価値が低減することを言います。今我々が持っている1000円札には、有名店でおいしいラーメンを大盛で食べたりビールを６缶買えるような購買力があります。しかし、例えば20年後に100％インフレしたとすると、20年後の1000円札は現在価値でいう500円と等価となってしまいますので、日高屋の醤油ラーメンやビール3缶ぐらいしか買えなくなってしまいます。

何が言いたいのかというと、インフレにより借金の実質的な価値も低減するということです。
例え1000兆円の借金があっても、20年後に100%インフレしたらその借金は現在価値の500兆円に棄損されます（簡単化のため複利の効果は除く）。

まともな国のインフレ率は2-3％程度であり、日本も2％を目指して異次元金融緩和を行っておりますが、どうやっても借金を返せないとなったときに政府が打てる手段は過度のインフレ、すなわち貨幣価値の大幅な棄損となります。

そうなると、現在の銀行預金はみるみるその購買力を失っていく可能性があります。このことが、インフレに打ち勝つ株式市場への投資を行うべきであると本ブログで繰り返し主張している大きな理由の一つです。

政府と日銀が日本株ETFの買い支え続ける日本の未来

日銀が頻繁に日本株ETFを頻繁に買い支えていることをご存知でしょうか？

東証上場株式に対して、年金を運用するGPIFと日銀が現在所有する株式の割合は約10％と考えられます。

つまり、我々の働いている会社は10％ほど国に所有されているということですね。

ここで、サラリーマンが生み出した価値の内どのぐらいの割合が国に吸い上げられているのかを考えてみましょう。

サラリーマンは労働することによって付加価値を生み出します。例えば1000万円分の付加価値（営業利益）を生み出した場合、その半分程度（例として500万円）を我々は給料として会社から受け取ります。そのうちの約25％である125万円は税金や社会保障費として給料天引きにより国に納めます。

残りの75％である375万円もやがて使うことを考えればそこには8％の消費税30万円がかかります。

ここまでが、自らが生み出した価値の個人への分配分についてのお金の流れです。約30％が国へと流れました。

次に、残りの半分である会社側のお金の流れについてみていきましょう。

会社は、利益に対して法人税を払います。800万円以上の純利益を上げている会社であれば、純利益に対する諸々の税金（法人税、地方法人税、事業税等）は約34％です。上の例で会社に流れた営業利益500万円がそのまま純利益となる大雑把な仮定の場合には、170万円が税金として納められます。

更に、法人は個人の社会保障費の半分を支払う必要があります。個人の給料に対する健康保険と厚生年金の割合は約15％となりますので、この例では75万円が社会保障費として徴収されます。

以上から個人が生み出した付加価値の内、会社へと流れた500万円に対して、国や地方に流れる費用は約245万円となります。

個人が生み出した付加価値である営業利益1000万円から、個人と会社を通してどれだけの額が国に流れたのか、以下に整理します。

営業利益＝純利益というざっくりとした仮定の元では、サラリーマンが生み出した付加価値の40％程が何らかの形で国や地方に納められるということがわかりました。

しかし、国による徴収包囲網はこれだけではありません。

上述の通り、国は日本国内の上場企業の約10％の株式を所有しております。上場企業は、企業が生み出した利益を配当や自社株買いという形で株主に利益還元を行います。その利益還元の内10％が国の財源として流れるという構図となっているわけですね。

そして、国による国内株式保有割合は日銀砲が打たれる度に増加し、近年では年間6兆円ずつ増加しております。

以上から、我々は労働時間のうち半分弱ほどの時間を国のために費やしていると言っても過言ではないでしょう。

この吸い上げたお金で、借金の利息を払いながら主に高齢層への手厚い社会保障を実現しているのです。

【アベノミクスの真実】日銀の過剰な国内株式ETFの買い支えが招くディストピア

失われた20年と言われる時代を過ごした多くの我々日本人は、インフレではなくデフレが進む時代を生きてきたため預貯金を重視しております。 デフレ社会では円の価値は保存されるため、銀行貯金は絶対安心と思い込んでいるからです。 しかし、...

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2019.02.11

米国株投資の未来

このような背景に置かれた我々日本人は、虎の子の資産をどこに置けばよいでしょうか？

資産増大化の効率性と安全性のバランスを考えると全世界株式か先進国株式あたりですが、最大効率を誇るのは米国株式市場でしょう。

【永遠の議題に決着を！】米国株と全世界株ではどちらに投資するのが賢明か？

投資家の中で度々語られる、「米国株と全世界株とはどちらがよいのか」という永遠の議題… どちらに投資するべきであるかは投資家の置かれた状況や価値観に依りますが、私なりの見解を示そうと思います。 結論は米国株ですが、その理由はビジネ...

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2019.07.07

米国株式市場は200年の間、配当再投資条件にて実質リターン（インフレ率除算後）が6.7％という極めて高いパフォーマンスを示してきました。この200年の間には、世界大恐慌、ブラックマンデー、相次ぐ世界戦争、オイルショック、ITバブル崩壊、サブプライムローン問題からのリーマンショックなど、それはもう物凄い変化が幾度となくありました。

そんな壊滅的とも思えるダメージを定期的に受け続けた米国株のパフォーマンスが、前述の通り年平均実質リターン6.7％なのです。
その強さたるや、好敵手の生命エネルギーを吸収する魔人ブウのそれです！

永遠のブル相場とも言える米国株式市場は、グローバル化により世界中を支配下に置きながら、今後も発展を遂げていくと私は考えます。人口動態統計でも米国の人口はあと30年は増え続けるという予想結果ですから、GDPは増加し続ける公算が高いです。

それに、全世界の経済規模の50％以上を占める米国がこけたら運命共同体である他の国々はそれ以上の大ダメージを受けるでしょう。

まとめ

日本の財政事情からみる米国株投資を行うべき理由について記載しました。

未来がどうなるかは正確には誰にもわかりませんが、過去から現在までを俯瞰してみることによりその方向性は予想することが出来ます。

今日本が置かれている状況は、決して良い状況ではないでしょう。そして、それに対する痛みを伴わない打開策が私には見出せません。

最悪のケースに備えて普段から準備をしておくことが、賢明な投資家のやるべきことなのでしょう。

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

ピケティが『21世紀の資本』にて示した「R（資本収益率）＞G（経済成長率）」からわかることは何でしょうか？かなり深遠な問いとなりますが、私なりの結論としては「米国株式市場へ投資せよということ」だと理解しました。 本記事では、そう考える...

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2019.02.03

既にご利用の方も沢山おられることでしょう。

一方で、ジュニアNISAを知っている人はそもそも少ないですし、使ってる人はなおのこと少ないはずです。

しかし、同じ投資額から期待できるリターンはジュニアNISAの方が学資保険よりも圧倒的に（けた違いで）高くなることが見込まれます。学資保険でのリターンは十数年後に＋10％程度ですが、ジュニアNISAなら＋100％以上を目指せます。

ジュニアNISAのメリットと、ジュニアNISAを使うならどの証券会社で何に投資すればいいのかについて説明していきます。

※おまけとしてジュニアNISAで1億円を作りだす試算もご紹介します。

ジュニアNISAのメリット

ジュニアNISAのメリットを一言で表すと、子供用の非課税証券口座が得られる点にあります。

投資の極意は「長期・分散・つみたて」にありますが、この中で最も重要である長期投資を非課税で行えるということは非常に大きなメリットです。

つみたて期間は5年間しか行えないという点はNISAと同様ですが、子どもの口座であるため運用期間は20年、その後他の口座に移管すれば30年や50年、場合によっては人生丸ごとといった運用が可能です。

これにより、複利のバカヂカラを思う存分享受することが出来ます。

複利のチカラは偉大でありまして、例えば年利回り7.2％の投資を10年続けると2倍、20年で4倍、30年で8倍、50年では約32倍となります！

一定期間ごとに倍々ゲームで（指数関数的に）資産が増えていくことが特徴です。

ジュニアNISAの年間投資可能枠は80万円ですから、5年間で最大400万円を投資できます。

この400万円を子供が18歳になるまでひたすら放置しておけば、この複利の力で大きな資産に育つことが見込めます。

なお、ジュニアNISAでは一度投資したら子供が18歳になるまで出金することができません。

厳密にいえばいつでも出金は可能なのですが、出金した場合はそれまでの非課税分が全て課税対象となるため、ジュニアNISAで投資した意味が無かったことになってしまいます。従って、事実上出金は不可と考えてよいでしょう。

（2020/1/2追記）

2020年以降、ジュニアNISAの制度が変更されます。これにより、2024年の制度廃止以降は”いつでも全額非課税で払い出し”が出来るようになります！！

出典：令和二年度税制改正大綱

これにより、家計の大幅な悪化などの有事の際に資金拘束されることが無くなります。強制的ガチホというメリットは失われますが、人によってはそれ以上のメリットとなり得ますね。

なお、18歳以降は20歳になるまでの間が正常の出金可能期間であり、それを過ぎるとジュニアNISA制度期間内に20歳を迎える場合は成人NISA口座に移管され、ジュニアNISA制度終了後の継続管理勘定時に20歳を迎える場合は、課税口座へ払い出しとなります。

 

出典：金融庁

以上により、数十年に渡る運用が可能になります。

ジュニアNISAのデメリット

ジュニアNISAの最大のデメリットは、上にも書きましたが子供が18歳になる年までは事実上出金不可という点です。（追記：2020年より本デメリットが解消されました）

とはいえ、これは逆に言えば大きなメリットでもあります。何故なら、よほどのことが無い限り投資銘柄を途中で売ってしまうことが無いからです。（追記：このメリットはほぼ失われました）

つまり、強制的ガチホですね。米国株式市場全体などへの適切な投資をしている場合、損するケースの多くは暴落時に狼狽売りをしてしまうことです。現に、米国株式市場は現在最高値を絶賛更新中ですので、いつ買っても現在まで保有していれば最大の利益が出ているわけです。

また、米国株式市場への投資では、20年以上保有していれば過去200年に渡って常にプラスだったという実績があります。配当再投資をしていればその期間は更に短くなるでしょう。

長期投資家には債券は不要であるという衝撃的事実【ハイリスクローリターン】

理論的に高い投資効率が証明されている、現代ポートフォリオ理論によると、債券の保有量こそが投資パフォーマンスの命運をわけるアキレス腱であるというような表現がよくなされております。 また、債券を取り入れるとリターンを殆ど損ねることなくリス...

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2019.02.23

ジュニアNISAにおすすめの証券口座

さて、ジュニアNISAの利点をご理解いただけたところで、ジュニアNISAにおすすめの証券口座について紹介していきます。

ジュニアNISA以外であれば証券口座は基本的には楽天証券がポイント投資やクレカでのポイント付与等の楽天経済圏でのメリットが大きいためお勧めなのですが、ジュニアNISAに限ってはＳＢＩ証券が最強です。盤石です。圧倒的武力です。その強さたるやサイヤ人のそれです。

SBI証券のジュニアNISA口座の何が良いのかと言いますと、外国株式や海外ETFへの投資も可であるということです！！

出典：SBI証券

その他の証券会社では海外投資は国内投信を利用するしかなかったのですが、SBI証券であれば米国株やETFを買い付けることが出来ます。しかも、取引手数料や利益に対する税金もゼロです。最強ですね。

投資先としては、海外ETFならバンガード社のものが良心的な信託報酬であり、解散のリスクも日本の証券会社に比べるとずっと低いと考えられるためお勧めです。

10年以上の投資が前提ですから、投資先の候補としては全世界株式のVTや米国株式市場のVOO、VTIあたりが最有力だと思います。しかし、これらの配当金はジュニアNISAの制度上、投資期間終了後（2023年以降）には再投資出来ないことがネックです。

配当再投資を自動でやってくれるものとしては、配当込みの指数に連動する国内投信であるeMAXIS Slimシリーズがおすすめですね。

全世界ならeMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）、先進国株式ならeMAXIS Slim先進国株式インデックス、米国市場ならeMAXIS Slim米国株式（S&P500）となります。

長期インデックス投資にはeMAXIS Slimシリーズが最適解であるという合理的理由

インデックス投資を度々推奨している本ブログですが、具体的にどの商品を買えばいいのかということに関してはあまり触れてきませんでした。 結論から言うと、私も積立を行っているおすすめのインデックス投信はeMAXIS Slimシリーズです。 ...

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2019.06.13

＞＞ＳＢＩ証券口座を作る ＜＜

おまけ：ジュニアNISAで1億円が見込める投資方法

最後におまけとしてジュニアNISAで1億円が見えてくるちょいとギャンブリングな投資先を紹介します。

その手法とは、ずばりS&P500のブル三倍レバレッジETFであるSPXLに全力投資するという方法です！

SPXLについてはこちらの記事でも書きましたが、一日の値動きがS&P500の3倍分のボラティリティがあるような、非常にギャンブリングな投資先となります。

SPXLの信託報酬は0.95%と高いですが、これは3倍のレバレッジがかかっているため、元本の二倍分の借金に対する利息と捉えられます。

なお、本銘柄はリーマンショック後にリリースされたのですが、もしリーマンショックを食らっていたら最大で約97％の減価となったと見積もられております（笑）

しかし、米国株式市場の長期的な成長性を信じることができるのであれば、有力な投資先として浮上します。

何故なら、現在ではリーマンショック前の高値を更新しておりますし、過去68年間のSPXLの平均利回りは試算によるとなんと約22％だからです！

【ブログの錬金術】SPXLでブログ収入爆益化！！

本記事は、アドレナリンジャンキーなイカレたブロガー向けのギャンブルに関するものであり、賢明な投資家の皆さんに参考になる話はございません。 投資情報をお求めの方は、代わりに以下の目次からご興味ある記事をお読みください。 ...

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2019.06.16

S&P500が過去200年間実質リターン6.7％というハイスコアを叩き出しているので、それの三倍の値動きをするSPXLも当然超絶ハイスコアなわけですね。

ただし、リスク（標準偏差）も3倍ですから、上記のような97％ドローダウンが発生します。この銘柄の最大のリスクは暴落時の狼狽売りにあるでしょう。

ジュニアNISAは前述の通り基本的に子供が18歳になるまで解約しない前提ですから、握力がグッと高まるため、この狼狽売りを回避しやすくなります。

仮にSPXLに年間80万円×5年間全ツッパする場合、過去のSPXLの平均リターンから経費等を引いた利回り20％で計算すると、20年後には約11000万円となります。

おめでとうございます、あなたのお子様は20年後に既に億万長者であることが期待できます！（あくまで過去の結果による試算結果ですが）

なお、冷静に考えてSPXL全ツッパは10年以上身動きが取れないジュニアNISAではリスクが高すぎるため、米国のカントリーリスクをヘッジするために私は全世界株式とSPXLとを半々程度で織り交ぜて投資する方針としております。

うまくいけばSPXLが20年後に数千万円を運んできてくれますし、万が一SPXLがほぼ0円となる米国凋落というワーストケースであっても、平均実質リターン年5.2%の全世界株式が元本分は少なくとも補ってくれるだろうという算段です。

【ブログの錬金術】SPXLでブログ収入爆益化！！

本記事は、アドレナリンジャンキーなイカレたブロガー向けのギャンブルに関するものであり、賢明な投資家の皆さんに参考になる話はございません。 投資情報をお求めの方は、代わりに以下の目次からご興味ある記事をお読みください。 ...

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2019.06.16

まとめ

子供用の資産運用にはジュニアNISAがおすすめである理由と、SBI証券が最適解である理由を説明しました。

学資保険は元本保証されているのがメリットですが、あれはつまり超長期で国債やインデックスファンドを運用していて、その利益一部を還元しているだけだったりします。

15年後に10％プラスで還元とか、人をなめてるとしか思えません。

米国株式市場へのインデックスであれば平均利回りが実質で6.7％ですから、二年も投資すれば平均値的にはおつりがくるレベルです。

超長期投資では平均回帰の法則が発動しますから、この平均利回りが再現される確率が高まります。

現に、S&P500であれば20年以上保有していれば過去200年にわたってどの購入タイミングであってもプラスリターンでした。

自らが調べて納得した上でリスクを取って投資する人が、圧倒的な成果を享受出来るということですね。

無論、株式市場には大きな乱高下がありリスクが存在しますから、過去の利回りが未来にも実現するとは限りませんし元本割れする可能性もあります。くれぐれも、投資においては十分な情報収集を行いリスクに納得した上で、自己責任でお願いします。

＞＞ＳＢＩ証券口座を作る ＜＜

投資情報をお求めの方は、代わりに以下の目次からご興味ある記事をお読みください。

【理系の錬金術式】資産形成・投資の極意【まとめ】

「理系の錬金術」にお越しいただきありがとうございます。 本記事では、「理系の錬金術」の資産形成手法と投資の極意に関する記事を集約し、当ブログのエッセンスと投資のはじめ方を中心に紹介していきます。 「理系の錬金術」の最大の売りは、...

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2019.06.01

***

よし、これで予防線は張りました。

禁断の智の迷宮へようこそ。

ここから先は魑魅魍魎が跳梁跋扈する完全自己責任の傀儡な世界です。

こんなインターネッツの孤島の隅の便所の落書きの中のミミズが走ったような文字列にたどり着くなんて、あなたもとんだド変態ですね。

脳内物質がドバドバ出ていることが手に取るようにわかります。

知りたいんですよね？

インデックス投資などという優等生な正攻法などではなく、爆速で稼げるギャンブリングな錬金術を！

ご教示しましょう、甘美なる果実の採り方を！

それでは、ブログ×投資で1億稼ぐ方法、いってみよー！！

SPXLとは？

米国株式市場のインデックスであるS&P500をご存知の方は多いと思いますが、SPXLを知る方はそれほど多くはないでしょう。

SPXLとは、S&P500の値動きの3倍の動きをするように設定された、ブル3倍レバレッジETFです。

この値動きは、１日単位で調整されます。つまり、S&P500が毎日右肩上がりの価格推移を示すなら、SPXLは3倍界王拳となるわけです。（注：逆もまた然り）

SPXL：それは「禁断の果実」

S&P500の価格推移はここ40年間で平均すると配当再投資条件で＋10％程度のトータルリターンを示してきました。スーパートレーダーと称される人の年利は10％程度ですから、S&P500ETFや投信を購入して配当を再投資しながらじっと持ち続けていればそのスーパートレーダーと同等の成績が出せたということです。

アクティブな投資家にとってはなかなか痺れる不都合な事実ですね。

では、SPXLはどうなるでしょうか？

とその前に、世界一の投資家のリターンを見てみましょう。

世界一の天才投資家と名高いウォーレン・バフェットのこれまでの投資成績は概ね年利22％程度です。

流石は超スーパーウルトラハイパーミラクルトレーダーであるウォーレン・バフェットです！界王拳三倍のSPXLでも敵わなさそうですね。

はい、それでは結論を述べますと、過去68年間のシミュレーションによると、SPXLの平均利回りは約22％だそうです！！（参考：https://seekingalpha.com/article/4135491-one-fund-portfolio-22-percent-cagr-50-plus-years-avoid）

超スーパーウルトラハイパーミラクルトレーダーのウォーレン・バフェット氏と肩を並べる投資成績を、SPXLは長期間に渡り叩き出してきました。

ちなみに、年間利回り22%で25年運用すると144倍、40年運用すると2847倍になります。

つまり、もし25年前に100万円投資していたら25年後の現在には1億4400万円となっておりますし、40年前に投資してたら現在は28億4700万円になっているということです。

ちょっと、いや、かなり引きますね。。まぁ、SPXLは2008年に設定されたため、40年前には存在しておりませんが。

SPXLは諸刃の剣

それでは、S&P500など買わずにSPXLだけを買っておけばいいんじゃないでしょうか？

結論を申しますと、それはかなりギャンブリングな賭け事となります。

何故なら、SPXLは上昇相場であればすごい勢いで価値を増幅させますが、下落相場でも同様にものすごい勢いで価値を失っていくからです。

例えば、リーマンショック時の最高値から底値までの暴落率は97%でした。

97％！？！？！？！？？

1億円あったとしても、リーマンショック級が来たら300万円までに暴落するということです。

その後の超長期上昇相場のおかげで現在はリーマンショック直前の最高値を大幅に超えておりますが、もし全投資資金をSPXLに投資してリーマンショック級が来た際には、暴落のさなかであっても平常心でいられるような鋼のメンタルをお持ちの方はかなり少ないと思います。

また、SPXLはレンジ相場であっても価値を棄損し続けるという残念な性質を秘めております。

例えばわかりやすいように極端に大きい値動きのボックス相場を見てみましょう。

S&P500が１日目に１０％上がって二日目に２０％下がり、三日目に１０％上がったというボックス相場の場合ではS&P500とSPXLは以下のような値動きになります。

初日＋10％、二日目－20％、三日目＋10％という値動きが起こった場合、S&P500では最終的に96.8%となり棄損額はわずかですが、SPXLは67.6%と大幅に目減りしております。

これが界王拳三倍の負のチカラです！！

つまり、SPXLが価値を増幅させ続けるには、S&P500が今後も上昇し続けるということが絶対必要条件となるのです。

SPXLを用いたブログ爆益化手法の提案

さて、そんな取扱注意な暴れ馬のSPXLですが、ブロガーにはとても相性が良い銘柄となっていると思います。

何故なら、ブログ収益など本来無かったものと思えば安心してSPXLにぶっこめるからです(笑)

ブログをやっていなければ発生しない収益をたまたまASPさん達が恵んでくれていると考えれば、投資ブロガーがやるべきことは読者に夢を持たせるために収益をギャンブリングするに限ります。（超極端な意見）

さて、それではシミュレーションをしてみましょう。ブログ収益のうち毎月5000円または一万円をSPXLに投資した場合、仮に過去と同様にSPXLが22％の利益を定常的に生み出してくれるとすると（実際は暴れ馬ですが）、リターンは以下のようになります。

わかりにくいので表で示すと以下のようになります。

（単位は万円）

月5000円（年間6万円）の投資であっても、10年後には200万円を超え、20年後には1742万円となります！さらに、30年後まで積立て続けると約1億3000万円となります！！

なお、月一万円を投資した場合では20年で約3500万円、30年では約2億6000万円です。

SPXLの複利のパワーの恐ろしさよ。。

まぁ、ブログを30年も続けて収益を上げ続けることは困難ですが、もし仮に30年間5000円の投資を行えば期待リターン的には1億円を超えるということですね。

なお、30年の間にはリーマンショック級が来るかもしれないですし、もし来なくとも50％程度の暴落は10年に一度はやってきます。

その降りかかる幾多の暴落を乗り越えながら投資し続けるためには、あぶく銭ともいえるブログ収益（の一部）がちょうどよいと思います。

まとめ

ブログ収益を爆益化する方法について書きました。

結論は、SPXL定期少額積立＆アホールドです。

無論、過去のパフォーマンス通りの成績をSPXLが未来にも出し続けるとは限りませんし、S&P500に比べてリスク（標準偏差）が三倍であるため期待リターンに収れんするまでの期間もずっと長くなります。

S&P500はいつ買っても20年待てば必ずプラスになるという過去の実績がありますが、SPXLはそうとも限りませんので非常にギャンブリングな銘柄です。

とはいえ、月5000円から一万円の投資で1億円を夢見れるというのは、わりと期待値高めなギャンブルだと思います。

SPXLの肩を持つと、ジェレミ・シーゲル先生の「株式投資」には、年齢が若くリスクを取れる投資家は株式をレバレッジ二倍（米国株：債権＝195：-95）で持つのが最適だという研究結果が書かれております（英語版を読んだので日本語版で書かれているかは確認しておりませんし、誤って理解してる可能性がありますが）。

つまり、この教えを守って運用したければ、S&P500のETFまたは投信とSPXLを保有して、S&P500：SPXL＝1：1となるようにリバランスしながら運用すれば二倍のレバレッジとすることができます。

せっかくですので本ブログでも収益が得られるうちは実践し、その結果を報告していきたいと思いますのでよろしくお願いいたします。

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【運用開始】レバブログポートフォリオを構築

随分前になりますが、「ブログの錬金術」と題して以下の記事を書きました。 この記事の中でS&P500のブル三倍ETFであるSPXLを紹介し、ブログ収益から月5000円をSPXLに投入すれば、うまくすれば30年後には億万長...

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2020.03.14