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【ゲノム戦略】世代を越えた超長期投資法の提案【4つのルール】

投資全般

投資には「絶対」はないと言われますが、株式投資にはその「絶対」に限りなく近い一つの真理があります。

それは、全世界や先進国、米国を対象とした、30年や50年、さらには100年といった超長期間の配当再投資を伴う株式インデックス投資であれば負け無しということです。

しかし、50年や100年という超長期間の投資であれは、世代を越えて行う必要があります。

遺伝子工学、分子生物学の権威であるリチャード・ドーキンスは、名著「利己的な遺伝子」にて「僕らは遺伝子のビークル(乗り物)だ」と語りました。遺伝子にとって我々人間の体は一時凌ぎの仮住まい用の入れ物でしかないということです。

普段の生活の中で、顕在意識的にはないがしろにしている遺伝子(ゲノム)の言い分も少しは聞いてあげるのもいいかもしれません。

本記事は、そんな遺伝子(子孫)思いの方に向けた、世代を越える超長期投資手法「ゲノム戦略」の提案です。

ルール1:インデックスファンドを購入

購入する銘柄は、少なくとも50年以上に渡って持続的に富を生み出し続ける可能性が高いものとなります、この想定を満たすような個別銘柄は選定が難しく、リスクが伴います。

コカ・コーラやマクドナルド、P&Gといった歴史ある米国の大企業であれば、50年後も我々のお馴染みのブランドである可能性は高いと考えられますが、個別銘柄であれば不祥事や社会的変革など時代の荒波に翻弄されるリスクがあります。

従って、著者は時代の変化と共に銘柄を入れ替えながら運用されるインデックスファンドが良いと考えます。

ここで、米国株式とするか全世界株式とするかは好みがわかれるところですが、私は米国株式市場の大企業500社に紐づくS&P500インデックスファンドを選定しております。

しかし、投資に疎い家族や友人などに勧める場合は、50年以上の超長期運用であれば全世界を推します。外れる可能性がほぼ無いに等しいためです。

一国集中というカントリーリスクを把握した上で、それでも多少のリスクを背負って年利+1.5%を狙いたい人はS&P500インデックスファンドが良いでしょう。

ルール2:現役労働者のうちは積立&配当再投資を行う

世代を超えた超長期投資を行うのであれば、一代目になるべく多くの富を築いておくことが重要です。

投資を行っている人ならわかると思いますが、もし現在2億円などの大金を持っていたとしたら投資は簡単ですよね。もっとも簡単な運用としては、株と債券に50%ずつ投資して、3%以下の資産を切り崩す生活であれば資産は時間と共に勝手に増えていきます。

2億円の3%なので年600万円、税引き後480万円なので、月40万円が使えます。資産運用においてなにも頭を使わずに毎月永続的に40万円使い続けられる状態であれば、二代目や三代目ではリスクを取った投資をする必要がなくなるため、人生はイージーモードとなります。

投資資金額が少ないからこそ、資産の増大効率を求めるあまり株に100%などといった短期のボラティリティ的に大きなリスクを背負い込む必要が出てくるのですが、それなりの資産が築けた後には多様なアセットメントに分散したバランスの良いポートフォリオにて、資産の増減も小さくした状態で精神的にも安定しながら運用することができます。

そうなるためには、一代目であれば少なくとも労働している間は株を売ったり配当金を使うことで資産を切り崩してはいけません。可能な限り資産規模を膨らますために愚直に積み立て続け、配当再投資を徹底する必要があります。

配当再投資を行い続けることができるかどうか不安がある人は、eMAXIS Slimシリーズなどの配当込みの指数に連動した国内投信に自動積立設定をすると良いでしょう。

なお、二代目に引き継ぐ前にはヴァンガード社などの海外ETFに乗り換えた方が、国内投信に比べて解散リスクが低いため良いかもしれません。無論、はじめからVOOやSPY、VTIやVTなどを積み立てるのも賢明な判断でしょう。

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ルール3:リタイア後は資産額の3%以内で生活する

可能であれば、配当金のみで生活できるレベルまで資産を膨らましておくべきです。しかし、インデックスファンドが中心の投資手法でそこまで到達することは困難を極めます。

例えば、S&P500だと配当金は2%程度なので、税引き後だと1.6%となります。
もし二億円があっても年320万円、月26万6千円となります。二億円ほどの投資資産があっても、配当金生活でウハウハというわけにはいきません。

従って、配当金生活ではなく投資資産の3%もしくは3.5%を切り崩す生活をお勧めします。

本件に関してこちらの記事で詳しく解説しましたが、簡単に説明しておくと、米国のFIREムーブメントで流行っている資産の切り崩し額が4%であり、これは通称4%ルールと言われます。

4%ルールとは、S&P500と米国債に半分ずつ投資した場合に、1920年代から1990年代において、30年で資産が底をつく切り崩し割合がワーストケースで4.15%だったという、米国での調査に基づくものです(二年目以降はインフレ率分だけ切り崩し額を増加させる条件)。

4%ルールは米国での調査結果ですが、日本人の我々が日本に住むのであれば、為替リスクがあること、インデックスファンドでは信託報酬があること、世代を超えた運用では使い切るのではなく資産を膨らませる必要があることから、より低い切り崩し割合が良いと言えます。

ここで、切り崩し割合が3%であれば、上記の調査期間においてどのタイミングから50年間切り崩し続けたとしても、資産が底をつくということはなかったということがわかっております。株式:債券を75:25にすれば、資産が膨らんでいく可能性が非常に高いため、筆者は3%ルールを勧めます。

とはいえ、3%は少しコンサバすぎるかもしれませんので、それは無理という方はスタート時の切り崩し割合は3.5%でもよいでしょう。何故なら、3.5%の切り崩し割合であっても、かなりの高確率で持続的に資産が膨らんでいくことと考えられるからです。

以上から、一般的な切り崩し割合の指標である4%は、資産を減らさずに世代を超えて運用していくつもりであればお勧めできません。3.5%→3%→配当金生活と、資産規模が膨らんでいくにつれて徐々に切り崩し割合を小さくしていければベストですね。

ルール4:「ルール3」を鉄の掟として後世に徹底する

たとえ幾多の大恐慌が襲来しても、ETFや投信の枚数さえ減らさなければやがて資産価値は回復しますし、配当金は基本的に時間と共にインフレ率を上回って増え続けます。

しかし、どこかのタイミングで資産を使い込んでしまったり大勝負を仕掛けて失敗したりしては、それまでの世代で行ってきた努力が水の泡と化してしまいます。

従って、ルール3の「資産の切り崩し割合を3%以下とすること」を、子孫にも徹底する必要があります。資産規模が十分であれば配当金のみで生活することを徹底すべきです。

資産規模が億単位に膨らんだら節税対策は必須でしょうから、資産管理会社の設立などが選択肢として挙がってくるでしょう。法人化して資産を運用しながらも、会社の運用方法を工夫するなど何らかの方法で株式が子孫に受け継がれ、運用銘柄の売買は出来ない状態で配当金が永続的に子孫の口座に振り込まれるような仕組みを作るのも良いかもしれないですね。(そのようなことができるのかどうかはわかりませんが)

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まとめ

世代を越えた超長期投資について考えてみました。

ルールをまとめると以下です。

ルール1:インデックスファンドを購入
ルール2:現役労働者のうちは積立&配当再投資を行う
ルール3:リタイア後は資産額の3%以内で生活する
ルール4:「ルール3」を鉄の掟として後世に徹底する

いつかルール3と4を実践できる資産規模にまで到達したいものです!

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