トリニティスタディシリーズ | 理系の錬金術

原油価格の暴落により、80年間減配を行わなかった実績を誇るロイヤルダッチシェルが遂に減配に転じました。しかも、66%の大幅減配です。80年の実績が脆くも崩れ去ったことを目の当たりにし、株式投資は本当に難しいと思った方も多いと思います。こ...

インデックス投資にて世界的に有名な出口戦略として、4%ルールというものがあります。4%ルールとはトリニティスタディにより得られた結論であり、株式：債券=50：50で保有していれば、取り崩し開始時の運用資産の４％（インフレ調整後）ずつ取り...

本ブログでは、インデックス投資による出口戦略として株式：債券＝75：25で年間取り崩し割合を3.5%とする通称3.5%ルールを度々推奨してきました。一般的に言われる4%ルールとは、株式：債券＝50：50で年4%取り崩す条件であり、30年...

お金の永久機関、マネーマシン。いい言葉ですね。「お金を永遠に生み続ける装置」という意味ですから、そんなものが存在するのであれば誰もが貯金を全て投げ出してでも欲しがるものでしょう。しかし、実際はどうでしょうか？マネーマシンだと...

さて、本ブログではお馴染み株式：債券＝75：25にて3.5%ルール（インフレ調整後で取り崩し開始時運用資産の3.5%を毎年取り崩す戦略）を採用する場合、税金と運用コスト計0.5%を考慮すると手取りでは3%となります。

より安全を期して、一時的には初期資産割れは許容するが60年後には資産が減らないという条件を課すと、3.25%ルール以下を採用する必要があり、この場合の手取り率は年間2.75%となってしまいます。

安全性と取り崩し額の増額とはトレードオフの関係ですから、絶対安全を求めるとそれ相応に少ない取り崩し率に減少してしまいます。

このようなトレードオフの関係を理解していても、それでも何とか少しでも増額させたいというのが人情でしょう。ということで、本記事ではちょっとした小技による増額方法を紹介します。
更に、年金を考慮した場合にどの程度の増額が見込めるかについても併せて紹介します。

これらを組み合わせることで、人によっては0.5%もの増額を見込むことが出来ます！

取り崩し割合を増加させる小技①：現金玉法
取り崩し割合を増加させる小技②：「精神と時の部屋」修行法
理系の錬金術式：精神と時の部屋で現金玉修行法
年金の効果
まとめ

取り崩し割合を増加させる小技①：現金玉法

出口戦略については、取り崩し割合を増加させるために一つの小技があります。この技を用いることにより、3.5%ルールであるにも関わらず3.25%の場合と同等の安全域を確保できます。

その小技とは、バッファとして0.75年分の生活費を別途現金で用意しておき、1年目から5年目にかけて段階的に0.25, 0.20, 0.15, 0.10, 0.05年分を生活費に当てるという手法です。これによる効果は、中央値で0.244%分、つまりほぼ0.25%分だけ取り崩し割合を下げた場合と同等となります。

なお、様々な手法による取り崩し率増加の効果を示した以下の図の一番下の行（5Y transition 75-100%）がこの手法に相当するのですが、取り崩し開始時に20

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

例えば、年3.5%の取り崩し割合とする場合では、年間生活費の0.25年分を１年目に現金から使用して残りの0.75年分を取り崩し、2年目には0.2年分を現金で当てて残りの0.8年分を取り崩す、3年目には0.15年分を現金で当てて残りの0.85年分を取り崩す、というように0.05年分ずつ段階的に運用資産からの取り崩し額を増やして行き、6年後に初めて丸々1年分を運良資産から取り崩すという戦略です。

取り崩し額は固定して取り崩し割合を0.25%下げようとしたら、運用資産は以下の表の通り概ね生活費2年分かそれ以上の資金が本来必要となりますが、それが0.75年分の費用で同等の効果が得られるということは特筆すべきことでしょう。退職金が多く見込める方は、全額を資産運用に回さずに0.75年分は生活費として現金で維持しておくことを推奨します。

取り崩し割合	0.25%下げた場合	必要な資金（年間生活費換算）
4%	3.75%	1.67 年分
3.75%	3.50%	1.9 年分
3.50%	3.25%	2.2 年分
3.25%	3%	2.56 年分
3%	2.75%	3.03 年分
2.75%	2.50%	3.64 年分

取り崩し割合を増加させる小技②：「精神と時の部屋」修行法

取り崩し割合を増加させる二つ目の小技は5年間修行僧のように生活費を実質レートで2%ずつ切り詰める「精神と時の部屋」修行法です。

FIREを目論む人であればリタイア時にはすでにそれ相応に生活費を切り詰めているでしょうから、そこから更に10%ほどガツンと出費を下げることはキツいですが、年間2%ずつ改善していくことなら出来そうな気がしてきます。

これによる効果は、先ほどの0.75年分余分に現金を用意する方法よりも二倍以上大きいです。先ほどと同じ以下の図の下から2行目（5Y-no-COLA (-2% real)）に対応します。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

本図を見るとわかる通り、All Monthsでは取り崩し率を増加させる効果の中央値は0.5%にも上ります！20

5年間で生活費を10%も落としているので当然と言えば当然ですが、年間2%であれば多くの人に削減可能なのではないでしょうか？ちなみに、実質レートで年間2%削減する必要があるので、インフレ率が2%であれば名目では合計4%ほど毎年削減する必要があることに注意が必要です。

ちなみに、上表にはその他の手法として、COLA=CPI-1.0%とCOLA=CPI-0.5%というものが記載されております。これは、それぞれ実質レートで1%または0.5%ずつ毎年生活費を削減する作戦で、高い効果が期待できます。

しかし、ちょっと考えればわかることですが、毎年生活費削減を数十年続けるのは至難の業ですし、理想のリタイア生活とはかけ離れていることでしょう。ということで、私はおすすめしません。

理系の錬金術式：精神と時の部屋で現金玉修行法

さて、それでは実際に私はどうする計画かというと、上二つを組み合わせた「精神と時の部屋で現金玉（げんき（ん）だま）修行法」にて5年間修行を行います。ネーミングセンスの悪さを差し置いてもよく意味が分からないと思いますので、手法を説明します。

まず、生活費の0.75年分の現金（余剰金）を用意します。そして、この現金を5年の間、毎年少しずつ生活費に充てていくのは現金玉法と同じなのですが、これと同時に毎年の生活費を実質レート（インフレ調整後）で2%ずつ削減していきます。

これにより、上記二つの手法の取り崩し率増加効果を両取りしようという作戦です。

わかりにくいと思いますので、具体的に毎年何割分の生活費を現金玉から補填し、何割を投資資産から取り崩すのかを以下に示します。

経過年数	1年目	2年目	3年目	4年目	5年目	6年目以降
年間生活費（%）	100	98	96	94	92	90
運用資産取り崩し（%）	75	78	81	84	87	90
現金玉取り崩し（%）	25	20	15	10	5	0

※一年目の年間生活費を100％とする

これら二つの手法の重ね合わせ効果は、単純計算だとAll Monthsにおいては0.75%に相当します。20＜CAPEでかつ取り崩し率＜4%であっても、0.4%以上の増大効果が見込めます。単純に足し合わせていいかどうかは微妙な所ですが、私は0.4%で考えています。

年金の効果

最後に、お待ちかねの年金の効果を見ていきましょう。

先に言っておくと、30代とかでFIRE予定であればそこまで大きな効果は期待できません。年金支給額が小さく、かつ支給開始が30年以上先になるからです。一方で、年金支給まで20年を切っている45歳以上の人であればそこそこの効果が見込めます。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

上表が、年金による取り崩し率増大効果となります。年金支給開始時期（Social Security Regime）が20年、25年、30年後のそれぞれについて、年金支給額（Benefit Level）が運用資産の1%、2%の場合での取り崩し率増大効果を示しております。

たとえば、45歳で運用資産1億円を税引き後年3%ずつ取り崩す場合、毎年の生活費は300万円です。

この人が65歳時点で年200万円の年金（手取り）が見込めるのであれば、運用資産1億円に対する2%に相当することになります。

この人は20年後に2%のBenefit Levelがある年金が見込めるため、上表の一番下の行に該当します。そして、20

前項で紹介した「精神と時の部屋で現金玉修行法」と組み合わせると、単純計算で0.9%以上の取り崩し増大効果があることがわかります。重ね合わせによる減少効果があり得るため少し保守的に0.75%の追加ボーナスと考えると、4%ルールを採用したとしても、3.25%の絶対安全取り崩し率ケースと同等の安全度があることになります。

逆に、年金支給予想額が100万円である35歳の人が同様の資産規模でFIREする場合には、年金は30年後であり、そのBenefit Levelは1%となります。この年金による取り崩し率増大効果は、わずか0.1%台となってしまいます。30年後には年金支給タイミングも70歳以降となっているかもしれませんので、30代でFIREを目論むのであれば年金による増大効果を見込むべきではないでしょう。

以下に、簡単に年金効果をまとめます。

年金による取り崩し率増大効果
20年後に運用資産の1%分の年金→0.25%分
20年後に運用資産の2%分の年金→0.50%分
30年後に運用資産の1%分の年金→誤差（0.1%分程度）
30年後に運用資産の2%分の年金→0.25%分

なお、年金効果はBenefit Levelに比例することが数学的に導かれます。従って、例えば上の45歳1億円運用、手取り300万円取り崩しケースで20年後に300万円の年金が期待できる場合は、1%当たり0.248%の増大効果があるため3%だとその三倍で約0.75%分の増大効果があります（そもそも生活費300万円想定ですから年金だけで生活できますが）。

従って、8000万円の運用資金で手取り3.75%ルール（税引き前の4.25%ルール）として年間手取り300万円を取り崩しても、実際は手取り3%ルール（つまり税引き前の3.5%ルール）と同等の安全度となります。少しややこしいですね(^^;)

まとめ

取り崩し率を増大させるための小技と年金効果について紹介しました。

結論をまとめると以下です。

・現金玉法
0.75年分の余剰資金を5年かけて取り崩す
取崩率増大効果：All Months：0.25%, 20 ・精神と時の部屋修行法
5年間実質レートで毎年2%生活費削減する
取崩率増大効果：All Months：0.5%, 20 ・精神と時の部屋で現金玉修行法
上二つの手法の組み合わせ
取崩率増大効果：All Months：0.75%, 20

年金による取り崩し率増大効果
20年後に運用資産の1%分の年金→0.25%
20年後に運用資産の2%分の年金→0.50%
30年後に運用資産の1%分の年金→誤差（0.1%分程度）
30年後に運用資産の2%分の年金→0.25%

本記事で紹介した小技と年金による効果を重ね合わせれば、20

つまり、結論としては多くの人が鼻から4%ルールを採用しても問題ないということですね！

これまで検討外としていた年金を考慮にいれることは同時にセーフティーマージンを失うことにもなりますが、これはよりリアリスティックな評価とも言えます。セーフティマージンをどこまで持っておくかは個人の判断によりますが、45歳以上の人であれば年金を入れてもいいんじゃないかなぁと個人的には思います。そもそもトリニティスタディはワーストケースに引っ張られがちですからね。

Benefit Level 2%の年金支給が期待できるとして、1%分だけを考慮にいれて残り1%分はセーフティーマージンとして残しておくとか、家族持ちの場合はパートナーの年金は考慮に入れないなどという方法も考えられますね。

個人により状況が大きく異なる命題なので何％ルールを採用するべきかは一般論では語れませんが、これまでの出口戦略シリーズの内容をまとめた条件分岐プログラムを作って公開するのも面白そうかなぁとは思います。

なお、お気づきの方も多いとは思いますが、出口戦略シリーズは以下の英語文献のエッセンスを抽出したものになります。より詳しく知りたい方は、読み込んでみてください。

Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

あ、あと大事なことを書き忘れてましたが、精神と時の部屋に入り最初の5年に年間実質レートで2%生活費削減を断行していたとして、その間に相場環境がよくて運用資産が20％増えたみたいなことが起こったら、修行は中止してしまって構いません。

CAPEレシオに注意は必要ですが、運用資産が20％増えたらそれは生活費20％削減効果と同等ですし、取り崩し率を20%増加させてもよいことになります。例えば3.5%ルールを採用していたら、20％増加後なら0.7%（3.5%×0.2）増額することで初期資産に対して4.2%ルールまで上げることができます。

実際は、資産の増大化に伴い取り崩し率を上げ続けていたら、いつか必ず来る大暴落時にひやひやすること請け合いですので、保有資産の3.5%以上には増額しないとか、或いは資産増加分の半分しか取り崩し率は増加させない（上の例なら資産20％増えたけど10%分の0.035%しか増加させない）といった感じで安全域を確保すべきだとは思います。

4%ルール以下を採用した出口戦略は、ババさえ引かなければ基本的には持続可能です。そのババを引くかどうかは多くの場合最初の5年で決まります。

最初の五年間の地合いが良ければ資産規模の増加により3%ルール以下となる完全安全域に突入できます。この聖域に到達することが出口戦略のゴールとも言えます。

長くなりましたが、これにて出口戦略シリーズを一旦終了とさせていただきます。
最後までお読みいただきありがとうございました！

近いうちに、予測年金額の求め方でもまとめてみましょうかね。

【出口戦略シリーズ】資産が一生減らない年間取り崩し割合は何％か？

spinor_1 — Tue, 14 Jul 2020 22:30:15 +0000

本ブログでは、インデックス投資による出口戦略として株式：債券＝75：25で年間取り崩し割合を3.5%とする通称3.5%ルールを度々推奨してきました。

一般的に言われる4%ルールとは、株式：債券＝50：50で年4%取り崩す条件であり、30年後に資産が尽きない確率は95%だったということが売りです。これは、30年後には平均寿命を過ぎているような定年退職した人にとっては良いのですが、昨今のFIREムーブメントに見られるような30代や40代といった超早期退職者にとっては危険だと考えられます。

何故なら、以下の図の赤い矢印を見るとわかる通り、40年経過後は生存確率86%と激減し、50年後では74%、60年後では65%と実に1/3の確率で破産します。超早期退職を目論むFIRER達の中にはリタイア後に50年や60年間の人生が待っている人も多いでしょうから、60年後に1/3が破綻してしまうような4%ルールは心許ないと言えます。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees（一部筆者加工）

本ブログで推奨している株式割合75%、年3.5%取り崩し条件では、青の矢印が示す通り40年後までは生存確率100%であり、50年後では99%、60年後でも97%という好成績を誇ります。4%ルールと比べると、安定感には雲泥の差がありますね。

しかし、50年経過時でのワーストケースや60年経過時での下位3％に自分が入ってしまわない保証はどこにもありません。また、たとえ資産が生存したとしても、年々資産が減少していくことにビクビクしながら老後を暮らしたくはないという声もあるでしょう。

そこで、60年後に破産しないどころか、資産規模すら減らないような（ほぼ）絶対に安心できる水準はどうなんだと気になる人も多いと思います。

ということで、本記事ではあくまで過去145年程度のデータに基づくものではありますが、60年後であっても資産が減らない条件を紹介します。なお、ここでいう資産とはインフレ調整後の実質レートに基づくものであり、名目（数字上のもの）ではありませんので、その点ご安心ください。

60年後にもほぼ確実に資産が減らない取り崩し条件
30年後の資産の中央値は6倍以上！！
まとめ

60年後にもほぼ確実に資産が減らない取り崩し条件

取り崩しを開始してから30年後と60年後に取り崩し開始時の初期資産を維持できた確率（実績）について記された以下の図を見てください。

60年後でみると、年間取り崩し割合が3%だと株式100%か株式75%のポートフォリオにて、赤丸の示す通り資産は100%の確率で保存されました。年間取り崩し割合が3.25%だと青丸の通り99%成立しました。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees（一部筆者加工）

さらに、以下に示す初期資産の半分の資産を維持できた確率マップを見ると、3.25%ルールにて60年後に初期資産を保存出来なかったこの1%のケース（おそらく1929年世界大恐慌直撃ケース）では、株式保有割合75%のケースのみ初期資産の半分（0.5倍）を切ることはありませんでした。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees（一部筆者加工）

なお、取り崩し開始時のS&P500に対する各CAPEレシオ（シラーPER）範囲について、取り崩し割合（横軸）と破産確率（縦軸）の関係を示した以下の図を見ると、CAPEが30を超えている場合に破産確率は一気に増加することがわかります（紫色の線）。従って、CAPEレシオが30を超えているときにはギリギリの水準ではFIREしてはいけません。一方で、CAPE<=20のタイミングでFIRE出来れば非常に安全であることがわかります。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

CAPEレシオとは過去十年間のインフレ調整後PERの平均値を示したものなのですが、これが未来10年間の年率リターンと負の相関があるということがわかっております。詳しくは以下の記事をご確認ください。

【CAPEレシオ】未来の株価を占う確度の高い随一の指標【シラーPER】

何人たりとも株価を正確に予測することが出来ない。多くの賢明な投資家の方はこのように考えて日々投資活動を行っていることと思います。私も似たようなスタンスであり、なるべく数学的に合理的でありたいと考えるタイプではありますが、やはり最高値...

ちなみに、CAPEが30を超えるというのはなかなかお目にかかれず、1929年の世界大恐慌の直前とITバブル崩壊前夜、あとは、2019年以降ぐらいしかありません。

2020年7月までのS&P500のCAPEレシオ

出典：Shiller PE Ratio

2008年の金融危機以降、会計制度の変更によりCAPEレシオが高く出るようになったそうなので昨今の値は少し割り引いて考える必要があるかもしれませんが、2020年7月現在のS&P500のCAPEレシオは約30ですので、実は現在もかなりの過熱域にあることがわかります。ここ1~2年でペーパーアセットのみでFIREした人達は中々のチャレンジャーであったかもしれないということですね。

ということで、ここまでの内容をまとめますと、60年後も初期資産を維持できる条件は、株式割合100%か75 %にて取り崩し割合3%ルールを採用するか、株式75%にてCAPE<30の条件（出来ればCAPE<20）で3.25%ルールを採用する場合となります。

しかし、以下の記事で紹介した通り、インデックス取り崩し戦略では手取り換算にすると0.5%減額する必要があります。即ち、3.25%ルールであれば手取り換算では2.75%となりますが、これは配当金生活の水準となります。

ここで、手取り取り崩し割合2.75%の具体例として、運用資産5000万円刻みで取り崩し可能な金額を以下に示します。

5000万円で年間138万円、月11.4万円（生活保護水準だが独身ならFIRE可能ライン）
1億円で年間275万円、月23万円（Lean FIRE）
1.5億円で年間412万円、月34.3万円（Smart FIRE）
2億円で年間550万円、月46万円（Fat FIRE）

なかなか厳しい現実と言えるのではないでしょうか。。万全を期し過ぎると、大きなマージンが必要となってしまうことがよくわかりますね。

30年後の資産の中央値は6倍以上！！

さて、ここまででは、過去の歴史上の最悪のケースを考慮に入れて安全な取り崩し割合を議論してきましたが、これは文字通りワーストケースです。つまり、取り崩し割合を年3.25%とした場合では、過去のほぼ全てのケースにて30年後の資産は大きく増大化しました。

以下の図は、取り崩し開始時の保有資産を$1,000とした場合に、取り崩し割合3%から12％まで1%刻みでの各株式保有割合に対する経過年数毎の保有資産の中央値を示したものです。中央値とは、上から数えて真ん中（つまり下から数えても真ん中）の成績のことですね。例えば101ケースある場合は51ケース目の成績が中央値に該当します。

1%刻みなので少し荒いのですが、株式保有割合75%にて取り崩し割合を3%とした場合の30年後の保有資産の中央値は$8,534です！4%取り崩しルールであっても$5,968と約6倍になってます。これが真ん中の成績（中央値）ですから、上での議論が如何に特殊なケース（最悪のケース）に対するものであったかがよくわかると思います。

出典：FPA, “Portfolio Success Rates: Where to Draw the Line”

ちなみに、株式保有割合を100%とした場合には、取り崩し割合3%だと30年後の中央値は約12倍、取り崩し割合4%でも約10倍となっております。長期投資においては株式が最強であるということがよくわかりますね。資産規模に余裕があり株式のボラティリティを許容できる人は、資産規模の最大化を狙う株式100%というのも一つの選択肢となり得ます。

まとめ

過去145年のデータから検証された、ほぼ間違いなく60年後にも資産が減らない安全な取り崩し割合を求めました。

結果は以下となります（長い運用期間中には一時的に初期資産割れする可能性はあります）。

・株式割合100%か75%条件で3%ルール
・株式割合75%、CAPE<30の条件（出来ればCAPE<20）で3.25%ルール

60年後もほぼ確実に資産維持というのは要求水準が高過ぎるため、手取り取り崩し割合では2%台となるなかなかシビアな結果となりました。しかし、落胆の底にひれ伏す必要はありません。

打てる手段はまだあります。

ということで、次回は安全度はそのままで取り崩し割合を少しでも多くできるような小技を紹介したいと思います。

少しだけ予告しておくと、年金支給開始が20年以内でかつ支給額が多い人であれば、取り崩し割合を0.5%以上増額することが可能となります。（↓以下の記事に書きました）

これまで出口戦略シリーズを色々と書いてきました。まだ他の記事をお読みでない方は、以下の記事を先にお読みください。さて、本ブログではお馴染み株式：債券＝75：25にて3.5%ルール（インフレ調整後で取り崩し開始時運用資...

その他、インデックス投資による出口戦略シリーズは以下です。

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。 FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基...

【出口戦略シリーズ】インデックス取り崩し戦略は手取りでは0.5%差し引いて考える必要あり

spinor_1 — Tue, 07 Jul 2020 22:00:15 +0000

インデックス投資にて世界的に有名な出口戦略として、4%ルールというものがあります。

4%ルールとはトリニティスタディにより得られた結論であり、株式：債券=50：50で保有していれば、取り崩し開始時の運用資産の４％（インフレ調整後）ずつ取り崩しても、30年後に資産が枯渇する確率はわずか5%程度であったという米国での検証結果です。

これに倣って、生活費の25倍（=100/4）を貯めればアーリーリタイアが可能であるという認識が広く普及しております。

しかし、トリニティスタディを紐解くと、リタイア後に50年以上人生が続くことが見込まれるアーリーリタイアラーにとって4%ルールは若干危険水準であり、本ブログでは3.5%ルールでかつ株式：債券＝75：25の保有割合を推奨しております。

私はS&P500インデックスファンドへの投資を軸に据えておりますが、VOOなどといった人気のETFではなくeMAXIS Slim米国株式（S&P500）といった投資信託に投資しております。この理由は、ETFに比べて投...

ここ最近は世界的にも3.5%ルール、株式比率75%が主張されるようになってきており、日本で出版された海外のFIRE本にもこの数字が頻出しているため、この主張の信頼性は徐々に担保されてきております。この流れはデータを見れば必然だと思いますが、3.5%ルールを採用するにしても実はもう一つ注意点があります。

それは、取り崩し割合3.5%を手取りで考えてしまうと破産確率はグッと高まってしまうということです。

結論から言うと、手取りでは0.5%程度差し引いて考えないといけないのですが、今回はこの理由について簡単な計算も交えて説明していきます。

インデックスファンド取り崩し戦略のコストは年間0.5%を想定すべき理由
まとめ

インデックスファンド取り崩し戦略のコストは年間0.5%を想定すべき理由

4％ルールや、本ブログの推奨値3.5%ルールを行うべき投資対象としては、普通はインデックスファンドへの投資となります。インデックスファンドには信託報酬と呼ばれる運用コストがかかります。これは、ETFであれ投資信託であれ変わりません。

S&P500に連動するVOOなどのETFであれば信託報酬は年率わずか0.03%という極限まで低い水準です。一方で、eMAXIS Slim S&P500などの国内の投資信託であれば、信託報酬は現在年率0.1%程度となります。これに隠れコストと呼ばれる諸々の手数料等を含めると、保有しているだけでかかるコストは年間約0.2%となります。

これだけ見るとVOOのようなETFの方が圧倒的にコストが少ないと思えますが、長期投資ではそうとは言えません。ETFでは、四半期に一度配当が口座に振り込まれるのですが、その際に米国での課税と国内での課税を合わせて28%もの税金が取られます。

確定申告により米国現地課税分10%の一部は取り返せるようですが、米国分の課税額を取り返したとしても、たとえば配当金が年間2%の場合は、運用資産に対して2%×20%=0.4%が日本国内で毎年課税されることになります。

一方で、eMAXIS Slim S&P500などの投資信託であれば、米国で10％課税された後にそのまま米国現地で配当再投資をしてくれるため、国内での20%課税が配当再投資時には免除されますので、配当金による税負担は運用資産額に対して年間0.2%となります。

詳細は以下の記事に譲りますが、この税の繰り延べ効果が大きいことと、管理の手間が不要ということから私は国内投資信託を採用しております。とはいえどちらでもトータルコストは対して変わりませんので好みの問題ですけどね。

ETFではなく投資信託に積立投資する理由

ということで、ここでは国内投資信託を選択した場合の運用コストについて検討していきます。米国株式市場に連動する国内投資信託を運用する場合、以下のコストがかかります。

投信：運用コスト0.2%（隠れコスト込み）
税金：0.067％（0.20/3：1.5倍に膨らんだ標準ケース）

ここで、税金の計算については、取り崩し開始のタイミングで運用資産が元本に対して1.5倍に膨らんだというケースを想定しております。

これは、年間投資額を一定とした条件で、年率5%の運用をコンスタントに行った場合に15年後に達成できる水準ですので、FIREを目指す人にしては標準的な条件と考えられます。（ちなみに、この積立条件で総元本の二倍に膨らますためには25年かかります）

さて、本条件では、取り崩し額のうち元本が2/3、利益が1/3含まれていることとなります。元本を100とした場合の利益が50なので、元本対利益は2:1の割合となっているということですね。

取り崩し時にかかる譲渡益税は、このうちの利益に対してのみ発生します。そして、米国株式市場への投資の場合、譲渡益税率は20%です。取り崩し額全体に対する利益の割合が1/3であり、この1/3に対して20%の税率がかかるということは、取り崩し額全体（つまり利益の三倍分）に対する税率は20/3≒6.7%となります。

従って、3.5%ルールを採用する場合には、3.5%の年間取り崩し可能枠に対してまず運用コスト分が0.2%減額されて、さらにその取り崩し額に対して6.7%の税率がかかるので、以下の計算の通り残る手取り額は総資産の3%程度となります。

(3.5-0.2)×(1-0.067)＝3.08%

このことからわかる重要な結論は、4%ルールや3.5%ルールを採用するとしても、実質の手取りについては0.4～0.5%ほど割り引いて考えないといけないということです。

さらに細かいことを言うと、投資先が米国市場であるが日本で暮らす日本人の場合には、為替リスクにより幾何平均リターンが下がる分だけ取り崩し割合は割り引く必要があります。とはいえ、あんまり細かいことを言っていても仕方ないですし、手取りで3%取り崩しという水準は結構なバッファ（安全域）が積まれておりますので、そこには目を瞑っていこうと個人的には考えてます。

取り崩し割合が3%の時点で、そもそも資産運用せずとも33年間も持つ水準にあるということですからね。（インフレ無視した場合ですが）

まとめ

4%ルールなどのようなインデックスファンドの取り崩し戦略を採用する場合、実際の手取りに換算すると0.5%ほど差し引かなければならないということについて、簡単な計算も交えて説明しました。

結論としては、米国在住のアメリカンとして生きていきたい人生だったなぁということですね。あちらは非課税枠も日本よりはるかに大きいですし、長期保有キャピタルゲイン税は$38,600まで0%ですし、配当自動再投資（DRIP）を採用している証券口座も普通にありますし、投資家にとっては良いこと尽くしですね。

そもそもNISA制度のケチさと言ったらありません。ちゃんと本家英国のISA制度を見習って、少なくとも5倍ぐらいには枠を広げてほしいものです。

とはいえ、今の時代の日本人として生まれてこられただけでどんだけラッキーだと思ってるんだよという話もありますし、隣の芝は青く見えるの典型例でもありますので、歯を食いしばって与えられたカードで今後も勝負していく所存です。持ち札は「勤倹貯蓄」のみですが…

デュエルスタンバイ！！

日本株で高配当戦略を採用している人は、条件次第では配当金に対して税率はなんと5%にまで圧縮することができるというチート権が与えられております。米国連動投信取り崩し戦略では20%課税ですから、リタイア後の収入面ではデカすぎる税制優遇制度といえます。

【最低税率5%】日本株高配当戦略のメリットは節税が可能であること

私は米国株式（S&P500）や先進国株式、全世界株式への長期インデックス投資が多くの人に勧められる最適な投資先であると考えております。その理由は、長期投資であれば資産の最大化という観点から最大効率を誇る再現性の高い手法である...

その他、インデックス投資による出口戦略シリーズは以下です。

【出口戦略の結論】FIRE（アーリーリタイア）にはいくら必要か？

spinor_1 — Mon, 04 May 2020 23:00:46 +0000

原油価格の暴落により、80年間減配を行わなかった実績を誇るロイヤルダッチシェルが遂に減配に転じました。しかも、66%の大幅減配です。80年の実績が脆くも崩れ去ったことを目の当たりにし、株式投資は本当に難しいと思った方も多いと思います。

このような歴史的な事象が生じうる株式市場において、アーリーリタイアを目指す投資家はいったい何を拠り所に戦略を建てればいいのでしょうか？絶対安心とは言えなくとも、100年以上に渡って100%成立してきたぐらいの信頼性の高い指標は無いのでしょうか？

結論から申し上げると、そのような信頼性を持つアーリーリタイア手法なら存在します。

本記事では、堅牢性が極めて高い投資手法と取り崩し割合をまとめ、その結果導き出されるアーリーリタイアに必要な資産について端的に説明していきます。

トリニティスタディの結論
アーリーリタイアに必要な資産は？
まとめ

トリニティスタディの結論

本ブログでは度々触れてきたトリニティスタディですが、その集大成ともいえるマップが存在します。それが、「Early Retirement Now」さんが作成した以下の表です。

Success Rates for different SWRs, by equity share and retirement horizon (1871-2015)

出典：Early Retirement Now

上表は、1871年から2015年において、取り崩しを始めたタイミングからインフレ率分を追加して取り崩すという実質ベースの条件で、30年間から60年間という超長期間にて資産が尽きることなく存続する確率（実績）を示しております。

一番左の列には、アセットアロケーションとして米国株式インデックスと米国債の比率を示しており（例えば75% Stocksだと株式75%、債券25％の割合）、各アセットアロケーションにおいて30年、40年、50年、60年の間資産が存続する確率を同行に示しております。年間取り崩し割合は、3％から5%まで0.25%刻みで記されております。

結論だけをまとめると以下のようになります。

100年以上に渡り100%成立した取り崩し条件
30年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.75%
40年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.5%
60年以上持つ安全第一：株式75%、債券25%、取り崩し率3.25%

ここで、優先順位として取り崩し率がなるべく高くなることを最優先とし、次いで株式投資割合が高くなることを判断基準としました。株式投資割合がなるべく高い条件を優先的に選んだ理由は、投資期間が長期化に伴う成功確率の減衰幅をみると、株式割合が高いほど減衰幅は小さく（つまり期間が10年延びても成功確率は高いまま維持され）、債券が多いほど失敗確率がどんどん高くなっていくからです。

また、注意点としては、この評価はドル建て条件であるということです。従って、日本に住んでいる場合は為替とインフレ率に応じて取り崩し可能額が円建てでは変わってきます。また、取り崩し時の税金やインデックスファンドのコストも込みで考える必要があります。

アーリーリタイアに必要な資産は？

上での検討結果を踏まえて、アーリーリタイアに必要な資産はいくらであるかを計算していきます。先に結果だけを示すと以下のようになります。

アーリーリタイアにはいくら必要か？
30年間ケース：株式75%、取り崩し3.75%で年間生活費×30倍
40年間ケース：株式75%、取り崩し3.50%で年間生活費×32倍
60年間ケース：株式75%、取り崩し3.25%で年間生活費×34倍

上記の評価では、取り崩し時の税金として10%徴税されるという条件で試算しております。これは、含み益率が100%（資産が投資元本の2倍）というおそらく少し保守的な条件での計算です。

現在、利確時に含み益に対して約20％が徴税されますので、含み益100%だと取り崩し額の半分（50%）が含み益であり、それに対して20％が税金として取られるため1×0.5×0.2=0.1つまり10%徴税となります。

一番上の30年ケースだけ計算過程を示しておくと、以下のように計算しております。

1÷0.0375÷(1-0.1)≒30倍

ギリギリではなく余裕を持って投資をしたいという人であれば、株式50％以上で取り崩し率3%とすればかなり余裕を持ってリタイア生活を送れることでしょう。その代わり、取り崩し率3%なので生活費×37倍程度が必要です。

まとめ

145年間もの長期間において、100%成立してきた投資方法と年間取り崩し率について、トリニティスタディの調査結果を基に以下の通りまとめました。

100年以上に渡り100%成立した取り崩し条件
①30年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.75%
②40年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.5%
③60年以上持つ安全第一：株式75%、債券25%、取り崩し率3.25%

これを、タイトルの「アーリーリタイアにはいくら必要か？」という命題に置き換えると、以下の通りになります。

アーリーリタイアにはいくら必要か？
30年間ケース：上記①の手法で年間生活費×30倍
40年間ケース：上記②の手法で年間生活費×32倍
60年間ケース：上記③の手法で年間生活費×34倍

必要資金は年間生活費の30倍以上ということで、中々辛いものがありますね。しかし、これはほぼ間違いなく成立するという、安全性を極限まで高めた検討結果です。

何故なら、取り崩し開始タイミングによって30年間または60年間資産が残る（ギリギリの）取り崩し率は乱高下しており、30年間取り崩し（青線）では4%を切るようなことはほぼ生じず、60年間取り崩し（赤線）でも3.5%以下はかなり運が悪いタイミングに限られることが以下の図からわかるからです。

Safe Withdrawal Rates: 30 vs. 60-year horizons: 80% Stocks, 20% Bonds

出典：Early Retirement Now

ということで、米国株式：米国債＝75：25で投資を行い（上図は80:20ですがほぼ同じでしょう）、狙った期間に応じた年間取り崩し率（インフレ調整後）を維持することで、ほぼ間違いなく悠々自適なアーリーリタイア生活が送れるという結論でした。

運が悪くなければ4%ルールでも成立することでしょう。本記事では考慮に入れませんでしたが、多くの人は年金という大きな定常インカムも見込めますからね。

難しく考えがちな株式投資ですが、長期間のデータと積み上げられてきた賢者たちの検討結果を借りると、物事はたちまちのうちに単純化することができるようですね。

Think Simple!

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万人に勧められる投資信託「楽天・インデックス・バランス・ファンド」

米国ではなく全世界が投資対象となりますが、株式：債券＝70：30で自動的にリバランスしてくれるすぐれた投資信託を以下の記事で紹介しております。

本ブログでは、ジェレミー・シーゲル教授の名著『株式投資』に記載された研究結果に則り、長期投資では債券は不要というスタンスを貫いてきました。しかし、このスタンスは最低20年間は投資することを前提とした、主にリスク耐性が高い若年...

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【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

spinor_1 — Tue, 13 Aug 2019 07:00:53 +0000

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。

FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基づくものが一般的です。

4％ルールとは、米国株式（S&P500）と米国債券を50：50の割合で保有し、年間4％未満の取り崩し額で生活すれば30年以上に渡って資産が尽きることは殆どないという米国の調査結果（トリニティ研究）に基づくFIRE後の戦略です。

この、株式と米国債を50：50の割合で保有して年4％内で生活すればOKという情報が独り歩きしている感がありましたので、トリニティ研究に関していくつか主要な論文を調査してみました。

その結果、最適解は条件によって異なりますが、万人に勧められるのは「株式：米国債＝75：25で保有し、年間取り崩し率は3.5％以内である」ということがわかったので、この辺の情報について条件分けをしながら整理していきたいと思います。

トリニティ研究とは
株式の保有割合と資産取り崩し割合を、攻撃力と防御力で考える
条件１：リスクが高くても少しでも早く仕事を辞めたいというエクストリームケース
条件２：リタイア後30年資産が持てば良いというノーマルケース
条件３：リタイア後にも資産規模を膨らませて子供に相続したいゲノムケース
まとめ

トリニティ研究とは

トリニティ研究（Trinity Study）とは、米国のトリニティ大学において1998年に公開された研究のことであり、金融資産に対する取り崩し額と資産維持期間の関係の調査結果のことを言います。

出典：AAII, “Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable”

研究の結論としては、米国株式と米国債券（社債）に50％ずつ投資したポートフォリオ（75：25も可）にて、1926年代から1995年の調査期間において、年間取り崩し割合が4%であれば30年間資産を95%以上の確率で維持できるということがわかったため、資産取り崩し割合の指標として4%ルールが生まれました。注意点としては、年間取り崩しし割合4%という場合、基本的には二年目以降は一年目の額にドル建てでインフレ率を追加（もしくはデフレ率を削減）する条件を指します。

出典：FPA, “Portfolio Success Rates: Where to Draw the Line”

上図は、株と債券の各割合に対して、任意の年間取り崩し割合（3～12％）＋インフレ率分追加で取り崩した場合における各年数経過時の資産額中央値です。これを見ると、株の割合が高い方が中央値は大きくなる傾向にあるため株100%が最も良い結果に見えますが、必ずしもそうとは限りません。何故なら、先ほどの図を見るとわかるように、株割合が大きすぎると破産確率も上がるからです。

この研究結果を皮切りに、最適なポートフォリオや取り崩し割合に関して追跡調査が行われるようになりました。これら一連の研究のこともトリニティ研究と広義には呼びます。

上のトリニティ大学の研究では、債券として優良社債（High-grade corporate bonds）を選択しておりました。しかし、米国の国債を用いた方がボラティリティが小さいためリターンが安定し、これにより30年間一定割合＋インフレ率分は追加する条件で引き出し続けても破産しないような最大の引き出し率が4.15％だという研究結果がWilliam Bengenらにより得られました。

出典：Forbes

株式割合が50％の場合では、トリニティ大学の研究では4%引き出す場合に30年後まで資産が尽きない確率は95%でしたが、上の図を見ると成立確率は100%となっております。

以上の結果から、債券としては社債ではなく米国債を用いるのが正しい選択と言えます。

株式の保有割合と資産取り崩し割合を、攻撃力と防御力で考える

先述の一連の検討から、トリニティ研究では一般的に堅牢でかつわかりやすいポートフォリオとして米国株式と米国債券との比率を50％ずつ持つような配分が推奨されております。これは、わかりやすさだけでなく、資産の変動幅（ボラティリティ）をできるだけ小さくすることでリタイア後の精神安定性も考慮に入れてのことでしょう。

しかし、この株式：債券＝50：50が最適であるとは限りません。

ここで例えとして、ゲームでよくある攻撃力と守備力で考えてみましょう（ハンターハンターでいうところの「攻防力」のイメージですね）。

攻撃力が高い状態とは、株式比率が75%以上と高いことと、取り崩し割合が4%以上であることが該当します。前者は資産が膨らむ期待値が高いこと、後者は少ない資産額で生活資金を引き出せることがメリットとしてあります。しかし、これらの条件は破産確率も高まるというデメリットを持つまさに諸刃の剣です。

守備力が高いとは攻撃力とは逆の性質を指します。株式割合が50％程度と低いことや、引き出し割合が3.5%や3%と低いことが条件です。守備力が高いと破産確率がほぼゼロになるというメリットがありますが、一方で資産増大効率が低く、またリタイア生活に入るまでに多くの資産額が必要となります。

これらの傾向を踏まえ、以下ではいくつかのモデルケースに条件分けした場合の最適な戦略を検討してみます。

条件１：リスクが高くても少しでも早く仕事を辞めたいというエクストリームケース

仕事の精神的な負荷が耐えられないほどであり、今すぐにでもリタイアしたいという人には、株式：債券＝75：25のポートフォリオで最大7%の引き出し率が考えられます。

出典：FPA

上図は、年間引き出し額をインフレを考慮せずに一定額に固定した場合の成立確率です。これをみると、株式75%のポートフォリオでは意外にも7%引き出し率であっても30年間資産が持つ確率が91%と高確率になっております。

年金支給タイミングまで20年を切っており、そこまで資産が持てばよいというような方には逃げ切りの目安として挙げられます。再度注意ですが、この表の条件は資産引き出し割合一定条件ですので、一年目に300万円であれば二年目以降もインフレしようが300万円に固定する必要があります（正確にはドル建てで固定）。もうちょっと安全を見て6％や5％という選択も考えられますが、いずれにしても資産はガシガシ目減りしていく水準であるということは納得の上選定する必要があります。

アーリーリタイア開始に必要な資産は、7%条件なら年間取り崩し額×15倍、6%条件なら年間取り崩し額×17倍、5%条件なら年間取り崩し額×20となります。

条件２：リタイア後30年資産が持てば良いというノーマルケース

次のケースは、リタイア後30年間持てば十分であるという多くの人があてはまる標準ケースです。

このケースではいわゆる4%ルールが推奨されております。守備力高めに行くのであれば、株式と米国債には50：50の割合で、多少のリスクを負ってでも資産の増加を見込みたければ75：25が良いでしょう。

ただし、私がこのケースで最もお勧めする取り崩し割合は3.5%です。何故なら、この0.5%の差が未来に明暗を大きく分ける可能性があるからです。

William Bengenらの研究結果によると、4%ケースでは株式：債券が50：50であれば100%生存するとなっておりましたが、75：25では98%となっており、最悪のケースでは不成立となります。一方で、トリニティ大学の研究では、初期投資資産1000ドルにて株式割合が50％の場合の30年後の資産額中央値が4%取り崩し条件にて2971ドルであるのに対し、株式割合が75%条件では5968ドルと約2倍の到達額となっております。

William Bengenらの研究結果では、3％の取り崩し条件であれば株式保有率が100%という攻撃力マックスケースであっても40年間生存確率100%となっております。従って、取り崩し割合を3.5%にすれば、株式割合75%でも30年は100%持つ結果となるでしょうし、40年も100%かもしれません。
（追記：以下の追跡調査により40年も100%であることがわかりました）

そして、先述の通り資産の大幅な増加も狙えます。

以上の理由から、持続的に資産を膨らまし続けるための戦略として、標準ケースでは3.5%取り崩し条件（インフレ率追加）、株式保有率75%を推奨します。あくまで差し迫った理由が無い人向けであるため、仕事が辛くてメンタルの危機にあるような場合であれば4%でも高確率で30年は持つはずですので、自身の置かれた状況に応じて臨機応変に対応してください。

なお、このケースではうまくいけば（超高確率でうまくいきますが）以下記載のゲノムケースへのシフトチェンジも可能です。

アーリーリタイア開始に必要な資産は、4%条件なら年間取り崩し額×25倍、3.5%条件なら年間取り崩し額×29倍となります。

条件３：リタイア後にも資産規模を膨らませて子供に相続したいゲノムケース

以前、世代を越えた超長期投資法の提案【4つのルール】という記事を書きました。この記事では、未来永劫に渡って子孫が安泰となる超長期的な投資を行う場合のルールについて記載しましたが、この超長期戦略、通称ゲノムケースでは、年間取り崩し割合は出来れば3％、そうでなくとも3.5%を推奨します。

3%条件であれば株式保有率は75%と高めに設定しても問題が無く、初期投資額1000ドルに対する30年後の期待資産額は8534ドルとなり、8倍以上の資産の増額が見込めます。リタイア可能な初期投資額から30年で8倍にも資産が膨らめば、子孫の将来は安泰ですね。

とはいえ、3％は非常に保守的な条件となっております。従って、ゲノムケースの現実解としては、株式割合75%にて3.5%ルールから始めて、資産の増加を待って段階的に3％→2.5%→配当金生活と取り崩し割合は下げつつも取り崩し額は増加させるようにシフトチェンジしていくのがベストでしょう。運が悪くなければ4%から段階的ダウンシフトも可能ですが、少しだけリスクが伴います。

安全域としてはやはり3%スタートですね。アーリーリタイア開始に必要な資産は、3.5%条件なら年間取り崩し額×29倍、3％条件なら年間取り崩し額×33倍となります。

まとめ

FIREの資産規模の指標である4%ルールを生み出したトリニティ研究について記載しました。

考察の結果、万人にお勧めできるケースは年間3.5%取り崩し（インフレ分追加）、株式保有割合75%条件です。このケースを、本ブログでは3.5%ルールと呼びたいと思います。

内容をまとめると以下となります。

・20年持てば良いエクストリームコース
5%～7%一定額取り崩し（インフレ未考慮）、株式保有割合75%
（7%でも30年後91%の生存確率）
・30年絶対に持たせたい安心ノーマルコース
一般論：年間4%取り崩し（インフレ分追加）、株式保有割合50%
推奨案：年間3.5%取り崩し（インフレ分追加）、株式保有割合75%
・未来永劫に子孫繁栄を求めるゲノムコース
妥協案：年間3.5%取り崩し（インフレ分追加）、株式保有割合75%
推奨案：年間3%取り崩し（インフレ分追加）、株式保有割合75%

本記事で示した内容はあくまで過去100年程度の米国株式・債券市場の実績を元に確率的に考察したものであるため、未来を絶対的に保証するものではありません。とはいえ、1929年の世界大恐慌も含まれている試算であるため、一般的なレベルの要求は満たせる程度には意味のある情報であるはずです。

本記事では一般的なリタイア条件であっても年取り崩し割合が3.5%というかなり保守的な条件を推奨しております。その理由としては、日本ではアーリーリタイアした後に再度正社員などの職に戻るのは相当な能力が無いと厳しいため、万が一にでも数百年に一度規模の経済危機を食らって資産を失ってしまったら、そこから立て直すのが非常に難しい社会条件だからです。また、為替リスクを未考慮であることから、なるべく保守的な選択をすべきと思います。

副業や太陽光発電、不動産などによる一定レベルのキャッシュフローがある場合や、専門的技能が高く待遇の良い仕事を容易に得られる人材であれば、4%であっても問題無いとは個人的には思います。

ご自身の置かれた状況に合わせて、アーリーリタイア開始資産の選定の一助としてご活用いただければ幸いです。

30年以上の投資期間について、より詳細なデータが得られましたので以下の記事に端的にまとめました。併せてお読みください。

インデックス投資による出口戦略シリーズは以下です。

【現代の錬金術】経済的自由をゼロから最速で手に入れるマスタープラン【米国株&太陽光投資】

【4％ルール検証】米国株投資家の安全なアーリーリタイア指標は1億円【S&P500】

spinor_1 — Fri, 19 Apr 2019 10:08:14 +0000

投資家のみなさんは、投資の目標額を定めているでしょうか？

ブラック企業が蔓延する異常な奴隷労働社会である日本にお住まいの皆さんの中には、きっとアーリーリタイアが目的という人が多いのではないでしょうか？

しかし、いざアーリーリタイアを目標に資産形成を目論んでも、どこまで貯めれば辞められるのかという判断が難しいですよね。連続増配銘柄の高配当株投資でもしていない限り、中々踏ん切りを付けるのは難しいです。

以前、完全支出脱出速度をアーリーリタイアのラインとするべきという記事を書きましたが、より安全なラインを模索するために、S&P500で年4％切り崩すいわゆる4％ルールが成立するのかどうか、見込むべき最大の下落幅（リスク）はどの程度かを検証してみました。

結論から言うと、過去53年間においては4％ルールは成立しますが、最大下落幅はドル建てで約50％です。

このことから、投資資産1億円がアーリーリタイアの安全ラインであるとわかりましたので、本記事で説明していきます。

S&P500の過去53年間の利回り（配当込み）
1. 各年の投資後の推移（切り崩しなし）
2. 毎年資産の4％を切り崩した場合
S&P500投資額9000万円、現金1000万円が一つの解
まとめ

S&P500の過去53年間の利回り（配当込み）

1965年から2018年までのS&P500の利回り（配当込み、税引き前）を以下の図に示します。

このデータは、バークシャーハサウェイ社のバフェットからの手紙2018年に基づきます。

これを見るとわかるように、S&P500はマイナスになる年よりもプラスになる年の方が圧倒的に多いことがわかります。また、プラスの年は年利20～30％が多く、マイナスの年は10～20％マイナスとなることが多いこともわかります。

米国株式市場のボラティリティの高さをよく表している図と言えますね。

各年の投資後の推移（切り崩しなし）

続いて、ある年に1ドル投資した場合の各年の価格推移（配当込み、税未考慮）を以下の図に示します。

拡大しないと見えないですが(^^;)、ワーストケースはITバブル崩壊前夜である1999年に投資した場合です。

このケースでは、投資後に投資額（1.0倍）を切る年が8年もあります。

このような最悪のタイミングに投資してしまった場合は、諦めて相場が回復するのをじっと待つしかないですね。。

次に悪い年はITバブル崩壊真っ只中の2000年であり、この場合は1.0倍を切る年は5年あります。

その次に悪い年は1972年、1998年、2006年、2007年で1.0倍を切る年は4年あります。

やはり、オイルショック、ITバブル崩壊、リーマンショックなどの歴史的な暴落年が該当しております。このような不運なタイミングを避けることが出来れば、投資額はうなぎのぼりに増加していくことが図よりわかります（見えないですが）。

なお、ワーストケースである1999年に投資した場合に最低倍率となったのは三年後の2002年であり、ドル建てで0.62倍でした。1億円が約6000万円まで下がると考えると、中々恐ろしいですね。

しかし、歴史的暴落により一時的に元本割れを起こしたとしても、2019年現在までの結果はやがて元本を取り戻し、資産が増加に推移しております。

毎年資産の4％を切り崩した場合

次に、投資後に毎年の総資産の4％を切り崩す、いわゆる4％ルールを適用した場合の資産倍率の推移を以下の図に示します。

例によって拡大しないと見えないですが、切り崩しありでのワーストケースも1999年に投資した場合であり、最低0.486（ドル建て）まで元本が目減りしております。

世界恐慌時には円高に向かうことが史実ですから、S&P500投資の場合は円建てだとさらに元本が棄損されていることになります。

円建てでは0.4を切っている可能性もあり、これは耐えられずに損切りしてしまう人も多いでしょうし、たとえ損切りせずともアーリーリタイア後の労働収入が無い環境であれば精神へのダメージがかなりきついと思われます。

一つの朗報は、一時的に資産が目減りすることはあれど、ワーストケースであっても15年ほどの期間をかければ元本100％まで回復していることから、4％ルールは成立するということです。

しかし、資産半減はきついですから、現金ポジションを1000万円（4年分）ぐらい持っておき、利回りがマイナスとなる年は現金を切り崩すようにするのが良いでしょう。

S&P500投資額9000万円、現金1000万円が一つの解

ということで、1年間の生活費を我慢して250万円とした場合の4年分の生活費である1000万円を現金としてもち、9000万円をS&P500に投資した場合の資産推移について、ワーストケースにて評価してみました。

評価条件は以下です。

4％：常に4％切り崩し（比較対象）
4％改：マイナスの年（下図薄緑色）のみ現金を切り崩した場合

4％を愚直に切り崩し続ける場合はドル建てで元本の50％を切っていたのに対し、マイナス年のみ現金250万円を生活費に充てる場合は元本の60％は切らないことがわかります。

この場合は、S&P500を切り崩す年の中で最低ケースである2009年であっても、9000×0.73×0.04×0.8（税率20％）＝211万円となるため、最低限の生活費が見込めます。

実際は円高によりもっと金額は少ないでしょうが、暴落直撃後の回復開始時であるため暴落時ほど円高には振れないでしょうから、ダメージは少なく済みます。

ちなみに、愚直に4％切り崩しを行って資産70%を切るケースの割合は、13年／53年＝25％となります。その多くは、二年以上連続で二桁％暴落が来た年の手前数年間かリーマンショック直撃パターンです。

75%の確率でそれほど不安を感じずにリタイア可能であり、残り25％でもマイナス時に現金切り崩しを行えばドル建てで資産の60％は切らないということがわかりました。

また、ワーストケースであってもやがては100％まで回復しているため、1億円あれば現金1000万円、S&P500を9000万円持つことによりアーリーリタイアが成立する確率は非常に高いと言えます。

結論としては、有事の際の現金ポジションが大事であるため、退職金は現金として保管することを推奨します。

また、元本を割っているときになるべく切り崩さないためにも、配当以外の定常的な収入源があると頑強です。

まとめ

S&P500の過去53年間の利回りをもとにシミュレーションすることで、4％ルールが成立することを示しました。

また、4％ルールを行うとワーストケースで元本50％をドル建てで割るということもわかりました。

そのような事実を踏まえて、現金を1000万円、S&P500を9000万円持ってリタイアすれば、元本は60％を切らず、最低限の生活費は維持できるため、精神的に大分楽にリタイアできるということがわかりました。

投資資産の切り崩しにおいては、”コップの水はすするように飲む”という態度が正しいという結論でした。

ブログ収入や太陽光投資など、収入源を複数個持てれば安定感は抜群に増しますね！

経済的自由を手に入れるためには、所得を増やし、倹約節制に励み、余剰資金を投資することが不可欠です。その投資先として、本ブログではひたすら米国株投資を推してきました。しかし、200年の長きにわたってハイパフォーマンスを誇る米国株式...

4%ルールを提唱したトリニティスタディという一連の研究があり、これらの研究論文を精査した結果、私の結論としては株式：債券=75：25で取り崩し割合は3.5%ルールがベターであり、ほぼ間違いなく成立するのは3%ルールであるということがわかりました。