米国株式市場 | 理系の錬金術

【暴落は想定内】投資のリターンは騰落の順序によらない事実について

ニューロンズ — Tue, 25 Feb 2020 22:00:52 +0000

株式投資とはタイミングを見計らって買いと売りを繰り返す所業である。

このようにお考えの方も多いと思います。特に投資に興味を持ち始めたという初心者の方は、メディアに焼き付けられたデイトレーダーのイメージが強いため、このように考えがちだと思います（私もそうでした）。

しかし、株式投資の神髄は複利効果と呼ばれる指数関数（倍々ゲーム）的な推移にあり、これを享受することが目的の長期投資であれば買ったら売らないバイ＆ホールド戦略が高収益の再現性の高さにおいてはベストと言っても過言ではないでしょう。特に、本ブログで度々取り上げており私も運用資金の大部分を投じている米国株式市場ではこの傾向は顕著です。

とはいえ、いつ買えばいいのか？
最高値圏でも買うべきなのか？
下落相場の開始時期でも良いのか？
いつであっても疑問と不安が大きいものだと思います。

ということで、本記事ではS&P500などの米国株式市場に連動したインデックスファンドを今買うべきかどうかについて、長期投資を前提として数学的な視点からシミュレーションも交えて解説します（数学と言ってもただの掛け算で難しくないですよ！）。

結論としては、長期投資においては株式投資のリターンは騰落の順序によらないため、いつ買っても同一期間の期待値が同じなので最も長期間投資できる「今」がベストです。

米国株式市場の長期的パフォーマンス
暴落は不可避であると考えると狼狽リスクが飛躍的に下がる
暴落と暴騰は順序が入れ替わってもリターンは同じ
まとめ

米国株式市場の長期的パフォーマンス

さて、それでは米国株式市場を代表するS&P500インデックスの長期値動きを見てみましょう。期間は1959-2019までの約60年間です。注意点としては、配当を含む価格推移であること、つまり配当再投資条件です。（税金・運用コスト等未考慮）

この図では、直近30年程度の値動きしかよくわからないので、年ごとの伸び率が勾配からわかる（可視化しやすい）対数軸を用いた図を見てみましょう。

縦軸の対数軸は同間隔で同倍率の伸びとなります。例えば、縦軸上の10ドルと100ドルとの間隔と、100ドルと1000ドルとの間隔は同じであり共に10倍の変化率です。

この軸では、傾きが一定である場合に値動きは指数関数的に倍々ゲームで推移します。上図を見ると、上下に乱高下をしつつも長期的には概ね右肩上がりにほぼ一定のペースで上がっていることがわかります。

ここで用いたデータは名目（実際のドルの値）ベースであり、インフレ率の変動分を考慮した実質ベースでは無いですが、実質ベースでも同様の傾向であることが分かっております。

1999年から2019年までの直近約20年を見ると、ITバブルのピーク値から始まっておりその後リーマンショックも含まれているため、利回りは歴史的に見てもかなり低い時期であったことがわかります。

最近よくここ20年程度の期間を引用して「米国株は右肩上がりにはならないから危険」という主張や、「ここ10年間が異例の伸びであるためこれはバブルであり今後は成長が見込めない」という論調をよく見ますが、このグラフをみるとどちらの意見にも疑問が生じます。

前者に対しては、以下に示す過去200年の同様のグラフで見てもここ20年はワーストケースに近いため滅多に起きない期間の抽出である点がフェアではないです（このような例もあるという主張はわかりますが）。

後者に対しては、過去200年の歴史的な長期の推移（実質リターン）から言ったら今の水準は決してバブルではないですし、ここ10年のハイリターンはその前の不遇の10年のローリターン分を取り戻す平均回帰の法則が発動しただけに見えてきます。

出典：AAII Journal

さて、それでは話を元に戻し、注目している過去約60年間において年ごとの配当込みの騰落率を下図にまとめたので見てみましょう。

上図で0%だと前年度との変化が無く、＋側はプラスリターンであり、－側はマイナスリターンです。一瞥してわかるとおり、圧倒的にプラスリターンの年が多いです。また、20％以上の値動きをする年が半数程度あることもわかります。これは、株式の値動きの大きさを良く表しております。

よく言われる「株式はリスクが高い」とは、リスク＝標準偏差＝ばらつきの大きさの指標、であるためこの値動きの大きさを指します。標準偏差を和製英語で「リスク」と呼ぶのは正直どうかと思いますが（多くの人はリスク＝デンジャーと解釈するため）、その話は置いといて先の議論に進みましょう。

暴落は不可避であると考えると狼狽リスクが飛躍的に下がる

先ほどのS&P500騰落率（配当込み）を見て、どう思われたでしょうか？大きなマイナスリターンは不規則に神出鬼没に現れますが、それを除けば長期投資ではかなり高い確率で大幅なプラス収支が見込めますね。

では、景気後退を伴うような大暴落を個人投資家が避けることはできるでしょうか？

以下の記事で紹介したCAPEレシオを見れば、避けられそうな気がしてきます。しかし、CAPEレシオは危険域を教えてくれるだけで、いつ暴落が生じるかは教えてくれません。従って、CAPEレシオが高値域で投資を一旦引き払ってから数年間大暴落が起きなければ、その期間分の成長の果実を享受できなくなります。

【CAPEレシオ】未来の株価を占う確度の高い随一の指標【シラーPER】

何人たりとも株価を正確に予測することが出来ない。多くの賢明な投資家の方はこのように考えて日々投資活動を行っていることと思います。私も似たようなスタンスであり、なるべく数学的に合理的でありたいと考えるタイプではありますが、やはり最高値...

つまり、天才的な相場観や誰も知らない秘密の暴落指標をお持ちでない限り、暴落は避けられないと考えるべきでしょう。暴落を不可避な事象と捉えることが出来れば、いざ暴落がきても狼狽しづらくなります。

暴落を避けたいと思うから、日々の値動きが気になり暴落時に狼狽してしまうのでしょう。世界経済の発展のためには、たまには沈むことも必要と考えてこれを受け入れれば、暴落をやり過ごすことは可能です。

何故暴落を受け入れていいと考えているかというと、本ブログで度々触れている米国株式市場の実質平均リターン6.5-7%こそが、暴落を含んだシナリオでの実績だからです。

つまり、暴落ありきなのですね。避けられるなら避けたいですが、統計的に高確率で暴落を避けてかつ上昇相場の機会損失も避けるような具体的な手法を知らないので、受け入れた上で戦略を立てるしかないというスタンスです。

ポートフォリオに債券を組み入れている人はリバランスが一つの解であり、下落相場には有効な手段です。逆に上昇相場では株式の跳躍の足を引っ張るので、ボラティリティの低減とリターンはトレードオフと言えるでしょう。

暴落と暴騰は順序が入れ替わってもリターンは同じ

暴落を受け入れさえすれば、暴落はいつ来ようが問題ありません。何故なら、株式市場に顕著として見られるような「平均回帰の法則」が今後も続くと仮定した場合、現在の投資額に対するリターンは騰落の順序によらないからです。

何を言っているのかよくわからないと思うので、シミュレーションを用いて細かく説明します。

保守的な条件として2000年から2019年までの直近20年の値動きを利用します。これらの騰落率を以下に表で示します。

2000年頭に100万円を投資して20年間ホールドした場合、上の騰落率を全て掛け合わせると2019年末には2.2倍となります。名目ベースで幾何平均4%と同等なので、非常に低いパフォーマンス時期ですね。

この掛け算の積は、たとえ各年度のリターンが入れ替わっても保存されます。例えば、下表のように、上の十年と下の十年の騰落率が完全に入れ替わっても同じです。

もっとわかりやすい例で言うと、1×2×3×4×5は5×4×3×2×1と同じで答えは120です。
1×3×2×5×4も5×2×4×1×3も120です。これが、掛け算の解は順序によらないという意味です。

従って、平均回帰の法則により長期的に見たら幾何平均リターンは一定値に収斂するという仮定が成り立つのならば、仮に20年に二、三回ほど大暴落が来るとしても、それがいつ来ようが20年間投資したらリターンは同じとなると考えられます。

いつ投資しても20年後に得られるリターンは同じと考えれば、プラスサムの市場ではなるべく長期間投資を行うことが最もリターンを増やせます。

なお、米国株式市場のリターンは20年だと概ね収束しますが完全ではなく、30年だと想定期間として妥当というイメージです。ちなみに、以下の記事で検討したように、過去200年間のワーストケースでも必ずプラスリターンとなるのに必要な期間は17年でした（税金・運用コスト未考慮）。

下落相場に狼狽しない最強の考え方：タイムスリップアービトラージ戦略

新型肺炎コロナウイルスの猛威により、2020年1月下旬から2月初旬にかけ、一時的に世界同時株安の様相を呈しました。 S&P500は最高値から5%以内の下落幅であり、一月前の水準に戻った程度であるため暴落でもなんでも無かったので...

以上の検討は一括投資に関してですが、まとまったお金が無い人であればドルコスト平均法で毎年一定額積み立てることにより、暴落の影響を緩和することができます。

まとまったお金がある人であっても、一括投資を行えばそれでおしまいではなく、その後は余剰資金をひたすら積み立てるフルインベスドルコストメント（勝手に命名）が最高効率となるだけでなく、ワーストタイミングでの一括投資の含み損をその後の積み立てが緩和してくれます。

とはいえ、大金の一括投資は怖いという人が大多数でしょうから、その場合は3年程度に分散させてドルコスト平均法で積み立ててからフルインベスドルコストメントが次善策となるでしょう。

3年間の大金積み立て期間の内に下落相場が来ても致命傷を避けられますし、4年後以降に来たとしてもその時までにはそれなりの含み益がたまっているため、精神的に余裕が持てるでしょう。

資金効率としてはベストではないですが、狼狽売りリスクも考慮に入れた場合ではベターと言えるのではないでしょうか。

まとめ

上がりすぎたら下がり、下がりすぎたら上がるサイクルを繰り返しながら、長期的には一定のリターンに収斂するという「平均回帰の法則」が今後も米国株式市場に成り立つと仮定した場合、投資タイミングを計ることは不要です。

何故なら、年間リターンの積として与えられる長期投資のリターンは、各年度の騰落の順序に依らないからである、ということを説明しました。

名著『ウォール街のランダムウォーカー』では、「バックミラーのみを見て車を運転するべきではない」と巧みなレトリックを用いて、過去（バックテスト）を過信しすぎるべきではないと主張されております。

ウォール街のランダム・ウォーカー<原著第12版> 株式投資の不滅の真理

created by Rinker

日本経済新聞出版社

過去はあくまでも過去であり、未来を保証するものではありません。

しかし、過去200年もの超長期間に渡ってワークし続けた法則が、今後は崩れると考えるに十分な論拠もありません。圧倒的長期間の過去から学べることは多分にあるはずです。

そして、米国株式市場が成立してから200余年の値動きを抽象化して本質を抽出した結果得られたものが「平均回帰の法則」であり、つまりは指数関数的な右肩上がりのリターンです。

過去の実績はあくまで過去起こったことであり、完全に信用しきることは出来ません。しかし、声の大きい有名人の主張や大手金融機関の今後の予測よりも、過去の実績というデータの方が理系である私には遥かに信用できるのです。

逆に言うと、データ以上に信頼できるものは私には無いのです。

以下、関連記事です。

圧倒的データ量から抽出された「平均回帰の法則」を突き詰めると、若年期にレバレッジを効かせた『ライフサイクル投資術』が最高効率となります。

【株式投資の結論】ライフサイクル投資術【レバレッジの是非】

2019年9月、おそろしい本が日本で出版されました。その本の名は「ライフサイクル投資術」です。著者は、私も愛読している「その数学が戦略を決める」や「ヤル気の科学」を執筆した重鎮イアン・エアーズ教授。氏が投資本を書いているとい...

暴落がちらついている今こそ、やるべきことは唯一つ、配当再投資を内部で行ってくれる株式インデックスファンド（投資信託）の自動積立設定です。

リセッションが来る前に長期投資家が行うべきたった一つのこと

下落相場の足音が聞こえてきている状況で、長期投資家がいつ来るかわからないリセッションに備えて出来ることが一つだけあります。それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期...

いくら理論武装をしたとて、リスク許容度を遥かに超えていては暴落時に枕を高くして眠れなくなります。今のうちに、ご自身のリスク耐性からくる損失許容額を算出しておくべきです。

許容損失額から投資上限額を算出する方法【インデックスファンド編】

株式投資と一口に言っても、個別株なのかインデックスなのか、またどんなセクターにどのぐらいの分散を効かせて投資するのかなどが人によって異なるため、最適解は各々異なります。しかし、どのような投資方法であれ不変の要素があります。それは、そ...

下落相場に狼狽しない最強の考え方：タイムスリップアービトラージ戦略

ニューロンズ — Sat, 08 Feb 2020 09:00:40 +0000

新型肺炎コロナウイルスの猛威により、2020年1月下旬から2月初旬にかけ、一時的に世界同時株安の様相を呈しました。

S&P500は最高値から5%以内の下落幅であり、一月前の水準に戻った程度であるため暴落でもなんでも無かったのですが、今後コロナウイルスがピークを超えるまでは下落し続ける可能性もあります。（この記事を書き始めたのは一週間ほど前なのですが、早くも全戻しとなりました…）

もしもこの値動きに動揺してしまった場合は、ご自身のリスク許容度を確実に超えてしまっているため、ポートフォリオの見直しをお勧めします。この程度の下落であれば心が一切乱されないようなメンタル状態でないと、いつか来る数十％オーダーの暴落相場を生き残ることが困難であると予想されます。

リスク許容度については損失許容額を検討することが重要と考えますが、下落相場が来た時に動揺しないためにはポートフォリオ見直しの他に何が必要でしょうか？鋼のメンタルでしょうか？それとも、数々の暴落相場（修羅場）を掻い潜った経験と実績でしょうか？

どちらも強い暴落耐性を与えてくれますが、一朝一夕に身につくものではございません。では、投資初心者の方が暴落にさほど動揺することなくやり過ごす方法はないのでしょうか？

一般解となるかどうかはわかりませんが、少なくとも私にとって圧倒的な効果がある手法があります。その手法は、膨大なデータから導き出されるファクトを見据えた「未来思考」と「最悪の想定」です。本記事では米国株式市場を対象として、これらを考えていきたいと思います。

未来思考：未来の株価は十中八九現在の株価よりも遥かに高い
最悪のケースの想定
コロナウイルスのような下落イベントをどう捉えるか
まとめ

未来思考：未来の株価は十中八九現在の株価よりも遥かに高い

以下の図は、1802年以降の米国にて、株式（青）と長期債（水色）と短期債（灰色）の保有期間と年間実質トータルリターンの範囲を示したものです（配当・利子再投資条件）。

出典：WISDOM TREE

短期では株式の変動幅（ボラティリティ）が顕著に高いですが、長期になるに従って変動幅は収束していくことが示されております。

保有期間が10年であっても、株式のリターンの下限は債券の下限よりも高くなっており、20年以降であれば債券と変動幅はさほど変わらず、下限がプラス域になることが示されております。

つまり、20年以上の長期投資であれば株式がリスク・リターン共に債券より優れており、過去200年以上の期間においていつ買ってもプラスとなったことがわかります。

想定投資期間が30年以上であるならいつ買っても年利2.6%以上のリターンとなりますから、まさにバーゲンセールといえますね。

最悪のケースの想定

米国株式市場は過去200年の間、年平均6.5~7%の実質トータルリターンを叩き出してきましたが、今後もそうなるとは限りません。

大暴落が来た際にどこまで下がり続けるのかわからないという不安感が狼狽売りを引き起こす元凶であると考えられます。この「どこまで落ちるかわからない」という不安をある程度払拭させるためには、過去200年の気が遠くなるような歴史の中で最悪の場合にどうであったかを知っておくことが有効でしょう。

ということで、先ほどの保有期間とリターンの関係から、過去200余年にて取り得たリターン範囲を以下の図に示します。

青いラインは各保有期間にて最大リターンとなった場合を示し、赤いラインは最低リターンとなります。0年目の値である1倍が基準となっております。例えば10年目を見ると、最高ケースでは資産が5倍に膨れ上がっておりますが、最低ケースでは資産は0.66倍（=2/3）に減っております。

具体的な数値を知りたい方は、以下の表をご覧ください。

保有期間（年）	最大リターン	最小リターン	年利上限	年利下限
0	1	1	1	1
1	1.67	0.61	1.67	0.61
2	1.94	0.47	1.39	0.68
5	3.34	0.53	1.27	0.88
10	4.73	0.65	1.17	0.96
20	10.7	1.22	1.13	1.01
30	20.5	2.16	1.11	1.03

過去200年の実績では、最大と最小との差は保有期間の経過と共にどんどん大きくなっていくことがわかりますね。

この図では本質が見えにくいので、縦軸を対数軸とした片対数グラフを以下に示します。

何か傾向が見えてきましたね。これを見ると、保有期間5年以降は最大リターンも最小リターンも指数関数的に一定のペースでプラスに増加していくということがわかります。複利の効果はワーストケースにもプラスに作用してくれるようです。そして、17年目あたりで遂に最小リターンケースでもプラスに転じております（配当再投資条件で、税金・運用コスト・為替の影響は除く場合）。

せっかくなので、最大・最小の各ケースに対数近似曲線を重ねてみましょう。

最大リターンケースである青線の5年目以降の対数近似曲線が黄色線であり、最低リターンケースである赤線の対数近似曲線が緑色となります。

手動でフィッティングしましたが（Googleのスプレッドシートに慣れていないため）、どちらもかなりいい感じに重なっておりますね！

片対数グラフだとズレが見えにくいため、元の軸に戻してみてみましょう。

最大ケースは20年目に近似曲線に対して実績が多少上振れてますが、最低ケースはほぼ完全に一致しております。これはつまり、最大ケースも最小ケースも5年以上の長期保有であれば指数関数的に伸びていくということの証左です。

ちなみに、これらのフィッティングでは、最大ケースでは年利6.7%、最小ケースでは年利5.8%とした近似曲線を使用しております。

以上から、過去200余年での歴史上最悪のタイミングで投資してしまった場合でも17年目にはプラスリターンに転じ、その後は年利5.8%以上のペースで資産が増加するということがわかりました。

ちなみに、購入タイミングを分散させた積立投資であれば、たとえ投資期間の中に最悪のタイミングが紛れていても、その他の年の投資分はプラス側に上振れるため、結果としては平均レベルに落ち着くことが考えられます。（投資期間全体でのトータルエクスポージャーの機会損失はありますが）

理論的に正しいとされる一括投入を行った場合であっても、その後に余剰資金のドルコスト平均法による積立を行うことが、全体のリターンを平均に均してくれる効果があるということですね。

コロナウイルスのような下落イベントをどう捉えるか

さて、それではコロナウイルス（新型肺炎）のような下落イベントをどうとらえるべきでしょうか？

上の検討を踏まえると、下落相場は安く買える絶好の機会であるため時を戻すことに相当します。上述の最低ケースは文字通り「史上最低ケース」でした。その最悪の場合にも17年待てばプラスに転じます。

そして、過去の結果を信頼するならば、下落相場により例えば3年前の株価相当にまで下落した場合は、3年間時を戻して株を購入することと同義となります。つまり、警戒すべき17年というマイナスになり得る保有期間の内3年間は経過した条件であると考えることができ、あと14年保有すれば過去の実績上プラスリターンであったという安心感が得られます。

これはまさに、下落相場を利用したタイムスリップアービトラージ戦略ともいえます。

つまり、現在不安視されているコロナウイルスなどといった下落イベントは、数年後或いは数十年後からみたら、ただのバーゲンセールとなります。マスコミに焚き付けられた人々が総悲観となった時が最高の投資タイミングでしょう。

具体的にはウイルス蔓延のピーク時ですね。峠を越えたあたりが絶好の買い場となることが考えられます。本記事執筆期間中にすでに株価は最高値圏に戻しちゃいましたが、今後また下落するかもしれません。

とはいえ、相場はコロナウイルス以外の事象にも左右されるものであり正確な底値タイミングはわからないので淡々と積み上げるのが吉です。シーゲル先生の言葉を借りれば、下落相場での仕込みが上昇相場でのアクセルとなります。

まとめ

200年という気が遠くなるほど長期の歴史に裏打ちされた実績を踏まえると、S&P500といった米国株式市場はかなりの高確率で数十年後には数倍になっていることが予想されます。これを念頭に置いた「未来思考」があれば、下落相場にも狼狽しなくなります。

また、「過去の最悪ケース」を知っておくことも重要です。米国株式市場では、17年後には必ず実質トータルリターンはプラスに転じておりました。また、保有期間に対する最悪ケースでのリターンをプロットすると、年利5.8%のペースで指数関数的に増加していくこともわかりました。

誰もがなるべく早くお金持ちになることを望みます。しかし、それを切望するがあまりリスクを取りすぎて多少の下落で狼狽売りをしてしまえば、お金持ちへの道は遠のきます。

一般論に抽象化すればするほど年利回りは数パーセントに収斂していくため速攻でお金持ちになる再現性の高い方法は導けません。しかし、その代わりに高確率で20年後にはお金持ちになれる方法は示せます。その方法が、米国株式市場（もしくは全世界・先進国株式）へのインデックス積立投資です。

まとまった額があるなら理論的には一括投資が勝りますが、一方で本記事で示したワーストケースにハマれば回復に時間を要します（運がめっちゃ悪い場合に限りますが）。

下落相場をタイムスリップアービトラージが効くバーゲンセールと捉えて狼狽リスクから身を守りつつ、株価が上昇しようが下落しようが地道にコツコツと株式市場にお金を積み上げていくことがベターでしょう。

米国株式や先進国、全世界株式インデックス投資であればeMAXIS Slimシリーズがお勧めです。

長期インデックス投資にはeMAXIS Slimシリーズが最適解であるという合理的理由

インデックス投資を度々推奨している本ブログですが、具体的にどの商品を買えばいいのかということに関してはあまり触れてきませんでした。結論から言うと、私も積立を行っているおすすめのインデックス投信はeMAXIS Slimシリーズです。 ...

日本株への投資を行うのであれば、配当金への税制優遇措置が物凄く有利（最低税率5%）なので配当金投資戦略が一つの解となり得ます。

【最低税率5%】日本株高配当戦略のメリットは節税が可能であること

私は米国株式（S&P500）や先進国株式、全世界株式への長期インデックス投資が多くの人に勧められる最適な投資先であると考えております。その理由は、長期投資であれば資産の最大化という観点から最大効率を誇る再現性の高い手法である...

日本株高配当戦略を採用するのあれば、単元株ではなく1株から購入できるネオモバイル証券がお勧めです。月50万円までであれば、月間取引手数料は実質20円と破格です。

配当金投資をするなら数十銘柄に分散すべき理由とそのやり方【SBIネオモバイル証券】

私は株式インデックス投資が投資の最適解だと認識しておりますが、増配が見込める高配当株戦略も精神面への寄与を考慮すると非常に優れた戦略だと考えております。特に、資産形成期の後半におられる方や配当金による（セミ）リタイア済みの方にとって...

【資本主義の本質】株式投資家と非投資家との格差拡大速度の試算

ニューロンズ — Sun, 18 Aug 2019 21:00:43 +0000

資本主義の本質、それは否が応でも広がり続けていく格差です。

現在、世界のお金持ちトップ26人の総資産額が、世界中の下半分の人口約38億人の総資産額と同等となっております。大金持ち一人当たりが、1億人以上分の資産額を保有している計算になります。

えぐすぎないですか！？

少し賢い小学生なら気づいているようなことですが、世の中は生まれながらにして平等ではありません。しかし、資本主義社会には平等なことが一つあります。それは「機会の平等」です。

ここでいう機会には投資機会を含みます。

つまり、投資を行いたければ投資を行える機会が平等に開かれているということです。
この投資機会にアクセスできるのは運良く先進国に住んでいる我々の特権です。
なぜなら、この投資を行うか否かが格差の上側に行くか下側に行くかを分ける分水嶺となり得るからです。

ピケティの不等式「r > g」が示す格差拡大の必然性
株式投資家と貯金家との間に広がる格差の試算
まとめ

ピケティの不等式「r > g」が示す格差拡大の必然性

フランスの気鋭の経済学者トマ・ピケティ氏が『21世紀の資本』にて示した最重要事実として、r > gというものがあります。（詳しくは以下の記事に譲ります。）

ここで、rは「資本収益率」というものであり、これは投資によるリターンの平均値を指します。一方で、gは「経済成長率」のことであり、これは労働による価値の増加率、即ち「所得の増加率」と均衡します。

トマ・ピケティは、古代から現代までの長い歴史の中で世界的にみてこの方程式が基本的には不変であり、一般的にはrが5%であるのに対してgは1～2%であったことを示しました。

つまり、労働のみによる価値の増加を期待する労働者階級の富に対して、金融資本による投資が富を生むフェーズにある資本家（富裕層）の富の増加率の方が年率3～4％高いため、格差はこのペースで時間と共にどんどん拡大していくということが白日の下にさらされたのです。（ちなみに格差是正に最も寄与する事象は戦争です）

では、この残酷な格差社会に生きる我々にできることには何があるのでしょうか？

そうです、株式投資です。

株式投資家と貯金家との間に広がる格差の試算

さて、それでは株式投資を選択した人と貯金一辺倒な人との格差拡大スピードを試算してみましょう。

ここで、株式投資の対象は最も効率的な市場である米国とします。すると、過去200年の米国株式市場の実質リターンは6.7%でしたので、r=6.7％（実質リターン）とおきます。

一方、世界の経済成長率は平均で1~2%程度とのことですので、多めに見積もってg=2％（経済成長率=給料増加率）とおきます。

更に、日本でのインフレ率を1％とします。

資産の設定としては、初年度の年収が500万円であり、銀行預金は無く、年間100万円の余剰資産を生み出す家計とします。二年目以降は経済成長率分だけ年収が上がり、余剰資金もその分増加するが、生活コストもインフレ分増加することとします（税収増加は未考慮）。投資家の場合はこの余剰資産を米国株式市場に投資し、そうでない場合は銀行口座に預金するとします。

それでは資産額の推移のシミュレーション結果を見てみましょう。

上図で、青線が投資家の資産額の推移、赤線が余剰資金を貯金する人（貯金家とここでは呼びます）の資産額の推移です。

実際は米国株式市場は乱高下しますので青線はこのようになだらかな推移とはなりませんが、実質平均リターンが今後も過去200年と同等であると仮定すると、この青いラインを行ったり来たりしながら資産額が推移していくことが予想されます。

5年毎の資産の推移を以下に表で示します。

	投資家資産	貯金家資産
5年後	633	505
10年後	1575	1038
15年後	2950	1603
20年後	4932	2205
25年後	7762	2847
30年後	11773	3536
35年後	17429	4278
40年後	25371	5079

（単位：万円）

最初の5年では大した差ではありませんが、10年、20年と時が経つにつれてどんどん差が広がっていく様子がわかります。そして、30年や40年後にはとても埋め合わせできないような劇的な差が形成されます。これが複利のバカヂカラです。

最後に、資産格差の拡大推移をパーセンテージで表してみます。たとえば資産格差が100%の場合、投資家は貯金家の資産＋100％、つまり二倍の資産額を保有するということです。

10年後には50％であった格差が、20年後には125%、30年後には233%、40年後には400%と倍々ゲームで加速していく様子がグラフから見て取れます。

これが、ピケティの示した不等式「r > g」を個人レベルで活用した場合の効果です。

念を押しておきますが、ここでの投資家と貯金家の年収、生活コスト、年あたりの余剰資金は同じです。つまり、同じ人間でも考え方と行動が違えば数十年後には圧倒的な資産格差が生まれ得るということの証左です。

まとめ

ピケティが示した格差拡大の不等式「r > g」を個人が利用する方法と、それによる格差の拡大速度について現実的な条件におけるシミュレーションを用いて示しました。

資本主義の本質、それは搾取に基づく格差の拡大です。

何故格差が拡大するか？その理由は種々あると思いますが、私の現時点での回答を一文で示すと、「株式会社は利益を生み出すマシーン（搾取装置）であり、その所有権は株主にあるため」だと思います。

労働階級に位置するサラリーマンは多くの時間と労力、即ち人生の大部分を株式会社に捧げておりますが、その目的は利益製造マシーンである株式会社の利益を可能な限り拡大することです。そして、その利益は本来は株式会社の所有者である株主のものとなります。

つまり、我々労働者は株主（資本家）が利益を得るための「歯車」とも見ることができます。その「歯車」が生活を維持でき、働き続けてくれるように、株式会社の所有者である株主は「歯車」に会社の利益の一部をおすそ分けしているという搾取の構図にもみることができます。

これは「支配階級」による「労働者階級」に対する搾取の構図とも換言できます。そして、これは見方によっては現代の奴隷制度にも見えてくるのです。

しかし、悲嘆にくれていても何も始まりません。幸いにも先進国に住んでいる我々は証券会社を通じて世界中の利益製造マシーンにアクセスすることができるため、この支配階級側のおこぼれに預かることができるのです。

短期的な株価の乱高下だのリセッションだのといったものは、利益製造マシーンの所有権を安く買えるか高く買えるかの違いでしかありません。本質的には株式会社の所有権を手にしたらそれを超長期保有することで利益を得続けることが解なのです。

あなたは労働階級であり続けますか？それとも、支配階級への道を選びますか？

S&P500が最高値を更新し続けるのが当たり前である理由

ニューロンズ — Sun, 28 Jul 2019 03:50:26 +0000

連日にわたり過去最高値を更新し続ける、米国の大企業約500社に紐づく株式インデックスS&P500。過去最高値となると警戒心が強まるため、株の購入を控える投資家も多いと思います。

株式指数は上がれば上がるだけ短期的に見たら下がり代が大きくなるため、まとまった資金を一括投入するのは確かに憚られますが、かといって積立を停止するということは控えるべきだと思います。

何故なら、米国株式市場（S&P500）は長期的に見れば最高値を更新し続けるのが歴史的に見て当たり前だからです！

米国株式市場の過去の価格推移
S&P500が投資家心理の荒波に揉まれても長期的には右肩上がりである理由
まとめ

米国株式市場の過去の価格推移

米国株式市場の過去40年での平均リターン（配当込み）は約10.5%です。

上の一文、さらっと書いてありますがこれはとんでもなく凄いことではないでしょうか？

40年前にS&P500に1万ドル投資して配当再投資をしていたら、平均すると毎年10.5%ずつ資産が増え続けて今頃は約54万ドルになっているということです！

とはいえ、インフレもありますし日本円に換算するなら為替リスクもありますし、そもそも過去40年程度では十分な実績とは言えないという意見もあるでしょう。

それでは、過去200年にわたってインフレ率分を差し引いた実質リターン（配当再投資条件）が約6.7%と言われれば、どうでしょうか？実質リターンとは名目リターンからインフレ率分を除算したものですので、実質的な価値（購買力）の向上率を表します。

出典：AAII Journal

はい、本ブログの読者の方にはお馴染みのやつです(笑)

この図で青い線が米国株式市場（S&P500相当）の配当再投資条件での実際の値動きであり、赤線が年率6.7%で推移する直線です。ここで注意が必要なのは、縦軸が対数軸となっていることです。

対数軸とは一定間隔毎に一定倍率になるような軸のことであり、上図では等間隔で10倍になっていることがわかります。つまり、赤線は時間の推移に比例して大きくなっているのではなく指数関数的に増加の一途を辿っている線です。青線をみると、一定範囲での乱高下はありますが、全体的に見ればこの赤線を行ったり来たりしながら、指数関数的に右肩上がりで推移していることがわかります。

つまり、米国株式市場は200年の間、乱高下を繰り返しながらひたすら過去最高値を指数関数的に更新し続けたという事実が見て取れます。この図は配当再投資条件ですので配当無しだと少し見劣りしますが、それでも全体の傾向は変わらないでしょう。

以上から、S&P500は過去最高値を更新し続けるのが当たり前だと言えます。

S&P500が投資家心理の荒波に揉まれても長期的には右肩上がりである理由

さて、過去200年に渡って米国株式市場の株価指数（S&P500相当）が過去最高値を指数関数的に更新し続けたということがわかりました。ところで、なぜこのような猛烈な上昇推移となるのでしょうか？

その理由を端的に述べると、S&P500は「利益を生むマシーンである米国の株式会社」の集合体であるからです。

株価は、元々は個人投資家の投資家心理が動かしておりましたが、ヘッジファンドの資産規模が膨大に膨れ上がった現在では機関投資家（もっというとAIトレーダー）が動かしているといえます。

しかし、これは長くても数年単位という短期的な目線での話です。株価指数が上がろうが下がろうが、生産性の高い米国民が日夜働くことで、株式会社は全体では利益を上げ続けます。

株式会社が存続しているということは労働者を雇えるということであり、労働者が雇えるということは労働者の賃金分以上の利益を会社が上げているということです。その利益の一部は、配当金や自社株買いという形で株主に還元されます。

つまり、下落相場は機関投資家や投資家が持ち株を売ることで作られているだけであり、例えS&P500が下落相場であっても株式会社群が利益を生み出すことで株式市場のパイは底上げされ続けております。

やがて下落が底打ちしたら、株式会社（株券）の本来の価値が再評価され、適正価格になるまで市場に資金が戻ってきます。この下落相場の間にも株式会社は上述の通り利益を上げ続け（不況により利益率は下がりますが）、その間に株主還元された分の資産規模だけ株式市場は成長します。

これにより、上の図で見られるように、基本的に次に来るウェーブはその前のウェーブよりも一段高いところで推移していると考えられます。

それでは、何故日本の株式市場はそうはなっておらず、30年に渡って低迷しているのかというと、単純に利益率が米国に比べて半分程度と低いことと、株式還元率も低いことが理由です。また、30年前に時価総額世界トップランキングに日本企業が雁首揃えるなどという異常な高評価を得て、成長の罠に思いっきりハマったことも原因でしょう。

そんな株主に対して好ましくない市場である日本であっても、アベノミクス以降の株高の結果、配当再投資後の指数では過去最高値に肉薄しております。また、より長期の期間で見れば、日本の株式市場も右肩上がりとなっていることでしょう。（利益率と還元率が低いため勾配は米国よりも小さいでしょうが）

本論はあくまで私の仮説ではありますが、右肩上がりの株式市場の土台を支える「価値の源泉」は何かというと「株式会社で働く人々」であり、経済はその労働者たちで支えられているということは間違いないと考えます。そして富裕層は労働者達の神輿の上で甘い汁を吸い続けているという支配の構図も…

まとめ

S&P500が過去最高値を更新し続けておりますが、本来はこの状況が続くのが自然なことなのだと思います。

しかし、多額の資金で市場を動かして投資家をパニックに陥れることにより、本来のバリュー以下で仕込むような機関投資家やAIトレーダーの思惑や、短期的な利益を狙い損失を嫌う個人投資家達の投資家心理により、市場は大きな上昇と下落を繰り返すというバイオリズムが形成されてしまっております。

これはどうしようもないことですので、賢明な長期投資家は短期的な値動きにはあまり気を留めることなく、上昇相場でも淡々と積立て、下落相場はバーゲンセールだと捉えてまとまったお金があるならそれを投じることで、次の市場のサイクルでの資産増幅の起爆剤とするのが良いのでしょう。

現在、現金割合が大きめの私はまさにこの手法を狙っております。

私の投資戦略のより詳しい説明を以下に記載しておりますので、よかったら合わせてお読みください。

【40歳までに準富裕層】わたしの投資戦略【理系の錬金術師】

本ブログにご訪問いただきありがとうございます。本記事では、わたくし理系の錬金術師の投資戦略について記載していきたいと思います。理系の錬金術師の投資戦略わたしの投資戦略をまとめると以下のようになります。【理系の錬金術師の投資戦略...

米国株のキャピタルゲインとインカムゲインはどちらが重要か？

ニューロンズ — Sun, 09 Jun 2019 13:26:18 +0000

株式投資によるリターンには株価が上昇することによるキャピタルゲインと配当（分配金）によるインカムゲインがあります。

どちらの方が大きいのでしょうか？

インデックス投資を行っている人間からすると、圧倒的にキャピタルゲインの方が大きいというイメージがあります。

一方で、高配当株投資を行っている人を中心に、インカムゲインが利益の源水（大部分）であるという意見があります。

そして、ネット上でのこの辺の議論には恐らく書いた本人も気づいていない間違った解釈が散見されます。

それではキャピタルVSインカムの決着をつけるべく、米国株式市場を対象に見ていきながら実態を炙り出していきましょう！

NYダウの過去100年のリターンと間違った解釈
NYダウのキャピタルゲインとインカムゲインの正しい比較
まとめ

NYダウの過去100年のリターンと間違った解釈

かの有名なシーゲル先生の名著「株式投資の未来」の中にこんな言葉があります。

1871年から2003年にかけて、インフレ調整ベースで、株式の累積リターンの97％は配当再投資が生み出してきた。キャピタルゲイン（値上がり益）が生み出した部分は3%に過ぎない。

ジェレミー・シーゲル『株式投資の未来』

どういうことでしょうか？

過去100年でNYダウは以下のような株価推移を遂げました。

名目上の株価の上昇率　5.5％
インフレ率　　　　　　3.1％
実質的な株価上昇率　　2.3%（インフレ調整後）

意外と実質株価上昇率は低いですね。

一方で、本ブログでは度々登場しますが、過去200年の米国株式市場の配当再投資時の実質リターン（インフレ調整後）は6.7%です。

つまり、配当によるリターンは4.3%（実質リターン6.7%－実質株価上昇率2.3％）となります！

これは、実質株価上昇率の二倍に近い値ですね！この配当を再投資し続けることによる株式累積リターンは全利益の97%を占めるのです！ガッテン！！

・・・

という説明に納得されましたでしょうか？

有名なブログでもこのような説明をしているものがいくつかありますが、これは間違いです。

さて、どこが間違いかわかりますか？

NYダウのキャピタルゲインとインカムゲインの正しい比較

名目上の株価の上昇率　5.5％
インフレ率　　　　　　3.1％
実質的な株価上昇率　　2.3%（インフレ調整後）

↑はい、ここが間違いです。

正確に言うと、誤解を生む表現といえます。

では、正解は？というと、以下のようになります。

名目上の株価の上昇率　　　5.5％
インフレ率　　　　　　　　3.1％
配当再投資の実質リターン　6.7%
配当再投資の名目リターン　9.8%（6.7＋3.1）
配当による名目リターン　　4.3%（9.8－5.5）

つまり、

名目上の株価の上昇率　　　5.5％
配当による名目リターン　　4.3%

名目同士を比べると、以上のようになります。

何が間違いだったかというと、株価上昇率の方だけインフレ率を引いていた実質リターンでの評価であるのに対して、配当利回りはインフレ率を引かずに名目リターンとして評価していたことです。

株価上昇率だけがインフレ率3.1%という大きなハンデキャップを負っていたということですね。

これは、逆にしてみるとわかりやすいかもしれません。

例えば、以下のように配当リターンの方にインフレ率の足枷を課すと真逆の結果となります。

名目上の株価の上昇率　　　5.5％
インフレ率　　　　　　　　3.1％
配当再投資の実質リターン　6.7%
配当による実質リターン　　1.2%（6.7－5.5）

株価の上昇率5.5%に対して配当リターンは1.2%となりました。はい、ただの数字遊びですね。

なお、シーゲル教授の言う配当が97%の利益を生み出すというのは本当ですが、これは配当を再投資するかしないかを比較した場合です。

そりゃ、配当による約4％を130年も再投資し続けたら1.04の130乗と指数関数的に大きくなるのは当然です。

キャピタルゲインとインカムゲインとをしっかりと比較するのであれば、配当再投資と株価上昇率再投資とを比較しないといけません。

つまり、毎年株価上昇率分を利確して配当を再投資する場合と、何もしない場合（株価上昇率分を再投資していると同義）とを比べないといけません。

ちょっと理屈っぽくなりすぎてきたのでこの辺で辞めますが、言いたいことは、騙そうと思えば如何様にも数字遊びができるため、安易な言葉に流されずに考えながらロジックを紐解く必要があるということです。

比較結果を見る場合は、何と何を比較していてそれはフェアな（同一階層の）比較であるか？など、批判的思考（クリティカルシンキング）が重要ですね！統計結果については特に注意が必要ですが、それはいつか別の機会に書きたいと思います。

最初の間違いの回答を疑問に思わずなんとなく信じてしまった人は、比較対象を明確化することを今後意識していきましょう。

まとめ

配当こそが正義！！という声をよく聞きますが、米国株式市場の歴史をみると全くそんなことは無いということがわかります。

結論としては、NYダウの100年の歴史では、名目リターン同士を比較すると以下となりました。

名目上の株価の上昇率　　　　　5.5％
名目上の配当によるリターン　　4.3%

ただし、配当再投資の威力が絶大なのは間違いありません。シーゲル先生もそれを強調したくて、配当再投資の有無を比較して長期的には配当再投資が97%の利益を生み出すと言っているのですね。

なお、シーゲル氏の「株式投資の未来」は多数のデータに裏打ちされた研究結果が見事にまとめられた名著中の名著ですので、これを機にしっかりと理論武装しようという人には特にうってつけです。

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

created by Rinker

インデックス投資の圧倒的強さを世に知らしめた「株式投資」もおすすめです。

株式投資第4版

created by Rinker

米国株式市場は永続するという事実の重要性【永続する会社が本当の利益をもたらす】

ニューロンズ — Sun, 07 Apr 2019 12:05:39 +0000

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

created by Rinker

米国株式投資について情報収集をしている人であれば、シーゲル氏の『株式投資の未来』を知らない方はいないでしょう。本書は、米国株式投資に対するまさにバイブルとしてもてはやされ、多くのブログや書籍で紹介されているからです。

ところで、本書のサブタイトルをご存知でしょうか？

それは、『永続する会社が本当の利益をもたらす』です。

では、永続する会社はどうやって見つければよいのでしょうか？結論から言うと、永続する会社は見つけられないですが、米国株式市場は資本主義が崩壊しない限り永続するため、S&P500インデックス投資が最適解であるということです。

株式市場への長期投資を行うという本当の意味
米国株式市場は永続する
景気後退（リセッション）はお金持ちへのパスポート
まとめ

株式市場への長期投資を行うという本当の意味

個別株やインデックスファンド、ETFを買う際に何を考えて購入しますか？

一般的には、現在価格は安いかどうかや、配当利回りはどうかといったことを考えますね。

人によっては、いくらまで上がったら売ろうということも考えるかもしれません。

しかし、かのシーゲル氏の研究に基づく結論は、「株は買ったら売らずに永久に持ち続けるのが最適解」です。

バイ＆アホールド（買ったらアホみたいに何があっても持ち続けるの意）というやつですね。

ただし、購入した株を持ち続けるには一つだけ条件があります。それは、永続する企業、少なくとも自分が生きている間は安定して利益を生み続ける企業に投資するということです。

とはいえ、あらゆる企業には倒産のリスクがあります。
従って、永続する企業など、見つけようがないのです。

米国株式市場は永続する

そこで登場するのがインデックスファンドです。

何故なら、株式市場や債券市場は対象国や資本主義が崩壊しない限り永続し続けるからです。

例えば米国の大企業500社をパッケージ化したS&P500インデックスは、500社の構成は時々刻々と変化しながらもインデックス自体は永続することが期待できます。

資本主義か米国が崩壊しない限りインデックスが消失するということはありませんし、これらのリスクなど考える必要がないからです。

資本主義や米国がつぶれるときにはあらゆる国の経済が既に破綻していることが想定され、経済は崩壊しているため紙幣やペーパーアセットは無価値となっており、金融資産などもはやどうでもよくなるからです。

我々が生きている間にこのようなことが起こる可能性はゼロに近いでしょう。

従って、考えなくて良いリスクといえます。

すると、長年に渡って世界経済に君臨し続けた最強国家アメリカの中でも大企業である精鋭部隊500社を取り込んだS&P500インデックスに投資するということは、極めて合理的であることがわかります。

世界で最も利益率が高く、グローバル化（国外からの集金システム化）が進んでおり、かつ株主保護が徹底されているため株主還元率が高い合理的国家の代表企業に投資し続けることができるからです。

これにより、米国経済が生み出した利益の一部を享受し続けることができます。

株主は配当金を得ることができますし、企業が自社株買いを行えば株価が底上げされ、それがインデックス指数に反映されるからです。

そして、米国株式市場における実質リターンは200年に渡ってインフレ率を除いて年利6.7％でした。

景気後退（リセッション）はお金持ちへのパスポート

リセッションの可能性が言及される昨今では、米国の成長率はかつてほどではないという意見が主流ですが、それとて現在からみた数年間先の未来予想でしかありません。

過去200年の歴史の中では、今以上に米国の成長率を憂いた時期はいくらでもあったでしょうし、現に大暴落は幾度となく生じております。

そのたびに、米国企業は復興し、反映し、株式インデックス指数は高値を更新し続けてきました。

過去の結果は未来を保証しませんが、未来は過去からしか照らせません。

『愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ』という格言に則り、過去200年の歴史を鑑みれば、私は今後も長年に渡って米国株式市場への投資が最適解になると考えております。

200年の歴史には、人間の心理による株価への影響から、株式市場という生態系のバイオリズム、異国間との盛衰が十分反映されており、資本主義のエッセンスが凝縮されていると考えるからです。

長期投資を始めればその過程で間違いなくリセッションは来ますし、場合によっては大きな元本割れも経験するかもしれません。

その際に適切な行動がとれるかどうか、具体的には株のバーゲンセールだと捉えて余剰資金を投入し続けられるかどうかの分水嶺は、この200年の歴史を心に刻み、咀嚼し、腹落ちさせられているかどうかなのでしょう。

多くの個人投資家はこのタイミングで損切してしまうことにより、せっかく掴みかけていたお金持ちへのパスポートをみすみす手放すことになるのです。

現に、多額の資産形成に成功している投資ブロガーの多くは、リーマンショック時に買い増しした人達です。

今後世界経済には様々な苦境が待ち構えているでしょうが、それは我々個人投資家にとっては人生で数回しかない最大のチャンスになり得るということですね。

それを生かすも殺すも自分次第だということです。

まとめ

シーゲル氏は『株式投資の未来』にて『永続する会社が本当の利益をもたらす』と言い、インデックスよりも高いパフォーマンスを出せる永続する企業へ投資するべきだと指南しました。

しかし、一企業が永続するかどうかなど運ゲーでしかありません。

一方で、少なくとも米国株式市場は我々の寿命の限りは永続するでしょう。

そうであれば、S&P500をバイ＆アホールドし続けるのが一つの最適解であり、合理的であるというのが私の中での結論です。

リセッションが来た時にこそ、私自身もここに書いたことを思い出したいと思います。

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

created by Rinker