投資シミュレーション | 理系の錬金術

ジュニアNISAで子供の教育費1000万円を賄う方法

ニューロンズ — Tue, 16 Jun 2020 22:05:44 +0000

子供の教育には多額の資金がかかります。

理系大学まで進学すると高校から大学４年生までの教育費は1000万円程度必要とのことです。私は大学院にまで行かせてもらったので、親には本当に感謝しております。

ちなみに、以前公的資料を基に調べてみたところ、大学へ行かせるために必要な費用（多めの見積もり）に対して、大卒と高卒との生涯収入の差を比較すると、平均で6倍ものリターンが見込めることがわかりました。従って、私も子供には特段の理由が無い限りは大学に行かせたいと思います。

そのうち時代が変わるかもしれませんが、少なくとも現状は大卒という学歴はまだまだ大きな経済的価値があります。なお、同様のデータに基づくと、受験勉強時間の時給効果は3万円以上となります。一日10時間勉強する子の金銭的潜在価値は日給30万円以上です。医学部に進学できればその2倍。自分の受験期に知りたかった情報ですね。。

一方で、私はなるべく若年期の内に資産形成を行って、なるべく早くアーリーリタイアしたいと考えているのですが、子の教育費は年を経る毎に大きくなっていきますので、教育費捻出のために仕事を辞められなくなってズルズルと働き続ける可能性があります。

そこで、私が選択した教育費捻出方法は、ジュニアNISAを用いた養育費用資産形成となります。これを用いれば、元本は400万円で大学卒業までの教育費を捻出することが期待値的には見込めます。

何故、元本400万円で将来の教育費1000万円を賄えるのか
1. 米国株式インデックスによる投資シミュレーション
まとめ

何故、元本400万円で将来の教育費1000万円を賄えるのか

はじめにジュニアNISAについて簡単に触れておくと、本制度は年間80万円までを上限に最長5年間非課税で子の証券口座で投資できる税制優遇投資制度です。投資資産は子が20歳になるまで非課税で運用し続けることができ、原則18歳以降に取り崩しが可能です。（2022年追記: 20歳以降も一般NISAに移管することで非課税で運用し続けられることが発覚しました！！）

昨年制度が変わり、18歳までであってもペナルティ無しで（つまり非課税条件のまま）投資資産を引き出すことができるようになりましたが、その場合は全資産一括引き出しとなります。

ジュニアNISAの制度に関して詳しくは以下の記事をご確認ください。

子供用投資には学資保険よりジュニアNISAが合理的である理由【メリット/デメリット】

小さな子供を持つ親であれば、学資保険の検討をしている人も多いと思います。既にご利用の方も沢山おられることでしょう。一方で、ジュニアNISAを知っている人はそもそも少ないですし、使ってる人はなおのこと少ないはずです。し...

さて、400万円の軍資金で何故将来の1000万円もの教育費用を賄うことができるのかについて説明していきます。

その方法とは、ずばり米国株式インデックス投資を行うことです。（いつも通りの展開ですね！）

米国株式インデックスによる投資シミュレーション

ここで、投資条件は以下とします。

0歳から5歳まで80万円をS&P500投資信託（配当再投資型）に投入
18歳までは引き出さず、高校での教育費は一時的に親が肩代わりする
18歳時点で、高校分の教育費250万円と、受験料・入学金・一年目の授業料計275万円を取り崩す
22歳になるまで、毎年の授業料等175万円を取り崩す（合計費用1050万円）
米国株式インデックスは過去200年のトータル幾何平均実質リターン6.7%をコンスタントに得られると想定し、運用コストと米国現地税等が0.7%と保守的に見積もり、年利6%として評価

それでは、以上の条件に基づく資産シミュレーション結果を見てみましょう。

ギリギリ残ったぁああ！！！

経過年数に対する詳細な資産額を以下に示します。

経過年数（年齢）	運用資産（万円）
0	0
1	85
2	175
3	270
4	371
5	478
6	507
7	537
8	569
9	603
10	640
11	678
12	719
13	762
14	808
15	856
16	907
17	962
18	495
19	349
20	195
21	32
22	34

まとめ

子供のジュニアNISA口座にて元本400万円を米国株式インデックスに投入することにより、期待値的には高校以降の教育費1050万円を捻出できることを示しました。

もちろん投資には元本割れのリスクもありますので、この通りに行かない可能性も大いにあります。とはいえ、過去の実績を照らし合わせてみると、取り崩しが可能となる18年後にはそこそこ資産が大きくなっていることが見込めると思われます。

今回の教育費は、個人的にはかなり大き目な試算であるという感触です。もっと安く済むケースもあるでしょうし、子が大学に進学しないということもあるでしょう。

その場合には、ジュニアNISAに残った金額は子の大切な資産となります。場合によっては数百万円を非課税で相続できることになりますし、子に引き継いだ後もそのまま投資し続ければ、更に大きな資産として成長することが見込まれます。

残念ながら、ジュニアNISAは2023年をもって入金受付が終了してしまうこととなってしまいました。こんなにも有益な制度が終わってしまうのは子育て世帯としては非常にもったいなく、弱小ブロガーながら、日々の啓蒙活動の至らなさを反省した次第です。

しかし、2023年までは入金可能ですので、子育て中の方は是非検討してみてください。

ジュニアNISA口座は、ETFにも投資可能な唯一の証券会社であるSBI証券が圧倒的にお勧めです！その理由と、ジュニアNISAで１億円を作れるかもしれないギャンブリングな方法と共に以下の記事に記載しました。

子供用投資には学資保険よりジュニアNISAが合理的である理由【メリット/デメリット】

SBI証券口座の開設方法については以下の記事をご確認ください。

SBI証券口座の作り方【証券&NISA口座開設方法】

株の売買や、NISA口座の運用をこれから行いたいと思っても、いざ調べてみると様々な証券会社があってどれがいいのか途方にくれますよね？同じような経験を持つ私がつみたてNISAや株の取引で普段使っているメイン口座は、SBI証券です。 ...

万人に勧められる投資信託「楽天・インデックス・バランス・ファンド」

ニューロンズ — Fri, 28 Feb 2020 23:00:30 +0000

本ブログでは、ジェレミー・シーゲル教授の名著『株式投資』に記載された研究結果に則り、長期投資では債券は不要というスタンスを貫いてきました。

長期投資家には債券は不要であるという衝撃的事実【ハイリスクローリターン】

理論的に高い投資効率が証明されている、現代ポートフォリオ理論によると、債券の保有量こそが投資パフォーマンスの命運をわけるアキレス腱であるというような表現がよくなされております。また、債券を取り入れるとリターンを殆ど損ねることなくリス...

しかし、このスタンスは最低20年間は投資することを前提とした、主にリスク耐性が高い若年層向けものであり、老若男女にお勧めできる手法ではありません。

特にリタイア期、またはリタイア付近の方にとっては、多少の長期的な効率性を犠牲にしてでも運用資産額の変動が緩やかな債券込みのバランスファンドが有用となるケースは多いでしょう。

ということで、本記事では万人にお勧めできる銘柄として、これ一本への投資で資産運用の全てが完結するような投資信託をご紹介します。

その銘柄の名は、「楽天・インデックス・バランス・ファンド」です。

楽天・インデックス・バランス・ファンドとは
楽天・インデックス・バランス・ファンドのメリット
楽天・インデックス・バランス・ファンドのデメリット
長期リターンシミュレーション
おまけ：米国株式市場でのより長期での最適割合の探求
まとめ

楽天・インデックス・バランス・ファンドとは

「楽天・インデックス・バランス・ファンド」とは、2018年7月に設定された株式と債券を織り交ぜたバランスファンドであり、「楽天・バンガード・ファンド」シリーズの一角を占めます。バンガードの名前が入っていることからもわかる通り、本シリーズは一貫して低コストに重きを置かれております。

「楽天・インデックス・バランス・ファンド」は、日本を含む全世界の株式及び債券に国際分散投資を行う投資信託であり、以下に示すように株式と債券との比率が異なる三種類のファンドが用意されております。

バランス株式重視型では、全世界の株式に70%、債券に30%の比重でリバランスしながら運用される時価総額加重平均型のファンドです。バランス均等型は株式と債券がそれぞれ50%ずつであり、バランス債券重視型は株式が30%、債券が70%の配分となります。

楽天・インデックス・バランス・ファンドのメリット

楽天・インデックス・バランス・ファンドのメリットは、何といっても世界中の株式と債券に低コストで投資できる点です。株式と債券との割合を自動でリバランスしてくれるにもかかわらず、株式重視型の運用コストは0.24%、均等型は0.252%、債券重視型は0.264%という低コストは魅力的です。

バンガード社を中心とした海外ETFや、eMAXIS Slimシリーズに代表される投資信託など、超低コストの運用商品が充実する昨今では、0.25%程度の運用コストは少しお高く感じるかもしれません。

しかし、ひと昔前まではこの手のバランスファンドは1%程度の運用コストを取るのが当たり前でしたし、現に多様なアセットクラスへの分散を目論むロボアドなどでは今でも1%程度の運用コストを取ります。

そんな中でペーパーアセットに限るとはいえ、0.25%程度の運用コストで株式と債券を一定割合で運用してくれるというのは素晴らしい商品だと個人的には思います。

さらに、今では当たり前となりつつありますが、本ファンドは100円から買うことができ、売買手数料も無料（いわゆるノーロード）です。

楽天証券やSBI証券などのネット証券会社では定期積立が可能ですので、定期積立設定さえしておけばあとは勝手にファンドが配当金（分配金）再投資条件で運用してくれることとなります。

分散の対象が全世界の株式および債券であり、運用コストも十分許容できる程度に低く、分配金再投資コースであれば長期投資の果実の源である配当金（分配金）再投資も含めた運用を全自動でやってくれるというのは、もはや投資の最適解と言うにふさわしい万人にお勧めできる商品となります。

楽天・インデックス・バランス・ファンドのデメリット

本ファンドのデメリットとして一番大きいことは、他の超低価格ファンドと比べると信託報酬がやや高めに設定されているので、自分でVT（全世界株式ETF）とBNDW（全世界債券ETF）などをリバランスしながら運用する方が運用コスト自体は安いということが挙げられます。

とはいえ、自分でリバランスする場合のコストはどの証券会社を使うかにより異なるため一概には計算できませんが、リバランスを気にせずにほったらかし投資ができて0.15%程度のコスト差になるのであれば十分魅力的ですね。

100万円の投資であれば年間1500円、投資額が1000万円なら年間1万5千円程度のコスト差というイメージです。従って、運用額が数千万円単位であれば大きなコスト差が生じるため自分での資産運用に乗り換えるべきでしょう。

しかし、資産規模が1000万円以下である多くの忙しいサラリーマンにとっては、安定した効率的な資産運用を丸投げするコストが年間1万円程度であると考えれば納得できる人も多いでしょう。

その他のデメリットとしては、株式と債券との配分が3パターンから選べるとはいえ、各人が望む通りに配分をカスタマイズすることが出来ないという点です。とはいえ、代表的な配分が選ばれておりますので、大したデメリットとはならないでしょう。

他には、ファンドの運用額が小さい点が問題点として挙げられます。2018年に設定されたファンドであるためまだまだこれからという段階であり、2020年2月末現在では、一番人気のバランス株式重視型であっても27億円程度の運用資金です。

ファンドでは、運用額が大きい方がより低い信託報酬をオファーする余地が生まれますし、運用資金が小さく人気が出ない投資信託では運用会社の利益が出ないため繰上償還となるリスクがありますから、運用額は多ければ多いに越したことはありません。
今後の頑張りに期待したいところですね。

それと、為替ヘッジ有りな点も人によってはデメリットとなるでしょう。私の個人的な意見では、世界は為替と貿易でつながっているため為替リスクはさほど気にする必要がなく、長期的には実質トータルリターンで判断すべきだという考えです。

為替ヘッジを行うためにはそれ相応のコストがかかりますので、この見地からいけばこれを無駄なコストと捉えることもできます。

最後にもう一つデメリットを挙げるとすれば、世界中の銘柄に分散すると新興国を中心とした非効率な市場をも取り込むことになるため、米国のみで十分であり、分散するとしても先進国までで良いという意見もあると思います。

この辺の考え方は人それぞれであり、切り取るタイミングや投資期間がどれぐらい見込めるかによってリターンは変わるためどちらがいいか明言はできませんが、老若男女にお勧めできるのはどちらかというと、最大限分散を効かせた全世界が安心です。

長期リターンシミュレーション

それでは、1999年から2020年初頭までの長期リターンのシミュレーションを見てみましょう。
本当はもっと長期で見たかったのですが、残念ながらこの期間（歴史上かなり悪い利回りの期間）しかデータが得られなかったのでご了承ください。

以下に示すように、Portfolio 1、2、3がそれぞれバランス株式重視型、バランス均等型、バランス債券型に対応します。リバランスは3か月に一度とし、信託報酬や税金は未考慮という簡易的なシミュレーションです。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

なお、株式については全世界株式というアセットが得られなかったので、ここでは簡易的に米国株式：米国外株式＝50：50としております。また、債券は全世界債券にて米ドルでヘッジ有りとしました。

次に、各ポートフォリオのリターン結果を示します。CAGRというのが幾何平均年間リターン（複利的な利回り）です。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

この表を見るとわかるように、この不遇の20年に限って言えば、株式比率が70%のケース1と50%のケース2ではほぼリターンに差がありませんでした。一方で、標準偏差（Stdev）はケース2の方が1/4ほど小さいです。年間幾何平均リターンは6%程度であり、インフレ率も考えた実質リターンはかなり低めとなります。

株式不発の時期ですので債券重視型も十分善戦しており、シャープレシオは圧倒的に高い結果となります。最大ドローダウンも約20%であり、リスクが小さくリターンもそこそこ大きい結果となっております。

次に、時系列変化のグラフを見てみましょう。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

二度にわたる株式大暴落に見舞われた結果、株式重視型は全般に渡って苦しい展開が続いているのがわかります。ITバブル崩壊とサブプライムローン問題からのリーマンショックが生じたここ20年という厳しい時代においては、債券の重要性が大きかったということがわかりますね。

次に、年間リターンの時系列データを以下に示します。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

プラスリターンの年でもマイナスリターンの年でも株式重視型の変動幅が際立っております（これでも債券が入っているのでマイルドなのですが）。

おまけ：米国株式市場でのより長期での最適割合の探求

上のシミュレーション結果のみを見て、株式重視型よりもバランス均等型と債券重視型の方が優れていると判断するのは早計です。何故なら、より長期の100年程度を対象として、米国市場の株式と債券の配分と年間取り崩し割合の存命性を研究した通称「トリニティスタディ」では、株式：債券＝75：25あたりが最も効率的であるということを仄めかしているからです。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。 FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基...

更に言うと、過去200余年という超長期で見れば、株式が圧倒的に債券のリターンを凌駕している史実があるからです。本ブログ読者の方は毎度お馴染みの「宝の地図」ですが、ご存知ない方は以下の記事をご確認ください。

【宝の地図】株式投資の本質が詰め込まれた最重要な一枚の図【株式投資の優位性】

株式投資に興味を持ったり投資を開始したきっかけは何でしょうか？株式投資を始める前にリスク資産への投資をしたことが無かった方であれば、それなりに強い動機と根拠がおありだったと思います。私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を...

ということで、より長期間の比較をするために、米国株式市場にて比較してみましょう。比較期間は1987年から2020年初頭までとし、比較ケースは以下とします。

Portfolio1 ：米国株式100%
Portfolio2 ：米国株式75%、米国債券25%
Portfolio3 ：米国株式60%、米国債券40%

Portfolio3は、リスクリターンバランスが良いと色々な所で紹介されている代表的な配分です。

それではリターン結果を見てみましょう。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

米国株100%が幾何平均リターンで10%を超えております。インフレ調整前の名目値ですが、二回の大暴落を含んだここ30年以上の期間で平均リターンが10％越えというのは中々驚異の数字ですね。

リターンの時系列推移のグラフは以下となります。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

上から順に、米国株式割合100%、75%、60%です。ここ10年の米国株式の伸びが効いているため、最終的なリターンは株式100%が他を圧倒しております。長期投資では株式100%で良いと私が主張する理由です。より長期になれば、差はより顕著になります。

この結果は米国株式市場のものですが、全世界でも傾向としては同じ結果になることと思います。ただし、リターンの大きさはやはり米国が一段上となることでしょう。

「楽天・インデックス・バランス・ファンド」の人気がでることによって、個人的には米国版の誕生など派生商品がより低信託報酬でリリースされることを望みます。

まとめ

投資の最適解ともいえる「楽天・インデックス・バランス・ファンド」について紹介しました。

比較的低コストで世界中の株式と債券に分散投資でき、リバランスから分配金の再投資も自動で行われるため、投資活動はこれ一本で完結するという意味で万人にお勧めできる稀有な投資信託です。

投資は複雑にすればするほどリターンが高まるというものではなく、本ファンドのようなシンプルなものでも十分プロと同等（多くの場合は同等以上）のリターンが出せます。

投資に興味はあるけど何に投資すればいいかわからないという方や、世界経済全体の成長の果実を低リスクで得たいという人にとっては、これ一本でOKだと思います。

私が投資初心者の家族や親せき、友人に勧めるとしたら、間違いなくこれ一本を候補にあげます。（ちなみに、本ブログは大切な友人数人にも教えておりますので、知的好奇心を満たすための思考実験を除いて下手なものはお勧めできません）

今後の市場がどうなるかはわからないため短期的には含み損を抱える可能性は十分ありますが、運用の優劣を見る上で比較すべきは常に市場平均です。相場環境が優れない下落相場時にプラスリターンを見込むのは間違いであり、市場平均と比較してどうなのかを指標とするのが正しい態度でしょう。

そういう意味では、本ファンドは市場平均のパフォーマンスをほぼ確実に得ることができるという意味で「間違いの無いファンド」ですので、勧める側もストレスなくお勧めできる稀有な商品と言えます。

三種類の配分のどれを選ぶかについては、最悪のケースで最大ドローダウン約40%という大暴落でも耐えられるリスク耐性が高い人や若い人は「バランス株式重視型」、リスク耐性が普通の人やリタイアが近い人、もしくは既にリタイアしている人であれば「バランス均等型」、なるべくリスクを取りたくなくて多少リターンが小さくなってものんびりと増えていけば良いと考える方であれば「バランス債券重視型」が適当だと思います。

本ファンドに足りない部分と言えば、出来れば運用コストは0.1%台まで頑張って下げてほしいことと、運用額が小さいことに少し不安を覚えます。まさに投資の王道と呼ぶにふさわしいファンドなので、何故人気が出ないのかが不思議です。

せっかく高品質で良質なファンドを買えるという幸運な環境にあるわけですから、この宝の道（ジュエリーロード）をぽしゃらせてしまわぬよう、本ファンドの価値に気づけるような賢明な投資家が増えることを願って止みません（そして米国版がより低コストでリリースされることも）。

30歳で400万円あれば将来安泰である理由

ニューロンズ — Sun, 29 Dec 2019 00:06:38 +0000

2019年の日本の金融業界で最も世間を騒がせたニュースは老後資金2000万円問題でした。

老後資金2000万円問題とは、金融庁が発表したレポートにて老後に必要な資金が2000万円であると算出されたことを受け、マスコミが年金問題の危機を煽ることによって世間が大騒ぎとなり、麻生金融相が件のレポートの受け取りを拒否したという出来事です。

この試算の条件は、夫婦二人暮らしの自宅持ち世帯を想定し、統計を基に定年後の生活費から現在の年金受給額を引いた差額5.5万円（月額）が、30年間分必要となるということから計算されたものです。

この計算結果は、「現在の高齢者世帯は月5.5万円の取り崩しをしても破産しない経済基盤があるから取り崩しているだけ」だと私は考えており、もっと厳しい資産状況であれば家計を切り詰めて生活することになるだけなのであまり意味は無いものと思っております。

とはいえ、将来的には年金受給額は減少するということが現実的に議論されていることから、現在の若年層が同様の生活を見込むのに必要な金額は更に大きなものとなることでしょう。

しかし、現在20代の人であれば30歳までに400万円（もしくは35歳で500万円、40歳までに650万円）の投資資金を捻出できれば老後問題は雲散霧消します。

株式投資による複利効果の圧倒的威力
投資シミュレーション
4%ルールの適用
まとめ

株式投資による複利効果の圧倒的威力

株式投資を行うべき理由を一言で表すと「複利効果」となるでしょう。

複利効果とは、端的に述べると倍々ゲームです。株式投資は超長期でみると倍々ゲームのように指数関数的に膨らんできたという性質があります。

たとえば投資資金が毎年5%膨らむという場合に、5年後には+25％（＝5%×5年）とはならず、+27.6%（＝5%の5乗）となります。

5年で2.6%の差なら大したことないと思われる方も多いかもしれませんが、複利の効果は以下の通り時間をかけてじわじわと効いてきて、やがては圧倒的な差を生み出します。

10年後…単利： +50%、複利： +63%
20年後…単利：+100%、複利：+165%
30年後…単利：+150%、複利：+332%
40年後…単利：+200%、複利：+604%
50年後…単利：+250%、複利：+1047%

膨らんだ元本も含めた掛け算となるので、単利に比べて複利は圧倒的な増加率となります。

この効果を利用することにより、老後資金2000万円問題は少額の資金があれば解決可能です。

投資シミュレーション

それでは、30歳時点で400万円を株式市場に投資した場合の投資シミュレーションを見ていきましょう。ここで、投資対象は全世界株式インデックスとし、期待リターンは年間5%とします。

ここ100年間の全世界株式インデックスの実質トータルリターンは平均5.2%なので、十分狙える条件となります。詳しくは以下の記事をご覧ください。

【永遠の議題に決着を！】米国株と全世界株ではどちらに投資するのが賢明か？

投資家の中で度々語られる、「米国株と全世界株とはどちらがよいのか」という永遠の議題… どちらに投資するべきであるかは投資家の置かれた状況や価値観に依りますが、私なりの見解を示そうと思います。結論は米国株ですが、その理由はビジネ...

以下に、シミュレーション結果を示します。

30歳時点で400万円を株式投資することが出来れば、現状の実質的な定年である65歳時点には2200万円となります。今後、定年は70歳以降に先延ばしされるでしょうが、70歳まで運用すれば2800万円となります。

65歳に退職する場合でも計算上は2200万円が得られるため、老後資金2000万円問題が解決します。

30歳時点で400万円は難しいという場合は、上のグラフを見れば35歳で500万円、40歳で650万円を投資できれば同様の結果が得られます。

老後資産2000万円と言われると気が遠くなりますが、短期間頑張って数百万円貯めれば老後不安が解消されるとなればやる価値はあるでしょう。

なお、投資を始めるのは若ければ若いほど良い（必要資産が少なくて済む）ということも、この図からよくわかりますね。

4%ルールの適用

さて、65歳時の運用資金2200万円の使い方について、全額を現金に換金して毎月一定額取り崩しても良いのですが、それだと件のレポートの通り約30年間で使い果たしてしまいます。

しかし、この2200万円のうち半分の1100万円を債券に切り替えて株式：債券を1：1として運用すれば、トリニティスタディで導かれた4%ルールが適用可能です。

4%ルールとは、米国での100年程度の株式、債券市場における取り崩しに関する研究結果です。

具体的には、米国株式：米国債を1：1の割合で運用すれば、取り崩し開始時の資産規模の4%を毎年取り崩す（インフレしたらその分追加する）という条件で、どんなに最悪なタイミングで取り崩しを開始しても30年間は破産することがなかったというものです。（多くの場合は資産はさらに大きく膨らみます）

米国での検討結果であるため日本の株式では成り立ちませんが、全世界であれば米国に比べてマイルドな値動きをするでしょうから高い確率で適用可能となるでしょう。

今回の例であれば65歳時点で2200万円となるため、半分を債券に切り替える際の税金を考慮して2000万円のポートフォリオを組むとすると、この4％は80万円であり、税率20%を差し引くと64万円です。これは、月にならすと5.3万円ですので、老後2000万円問題で毎月の不足分と産出された5.5万円とほぼイーブンとなります。

4%ルールに従えば、観測史上最大の大恐慌が来ない限り、毎月5.3万円を取り崩しても30年後に破綻することがありません。多くのケースでは資産規模は増加しますので、単に現金を取り崩す場合に比べて老後の家計はずっと豊かなものとなるでしょう。

もし未曽有の大恐慌に巻き込まれたとしても、退職金や投資以外の貯金もあるでしょうから、そちらで数年食いつなげば市場はやがて回復するという歴史的事実があります。株式市場は、世界大恐慌も、二度にわたる世界大戦も、ITバブルからのリーマンショックもものともせず回復し、強かに最高値更新をし続けてきました。

この市場のレジリエンス性を信じられるのであれば、運用を続けながら4%ルールに従って取り崩すことが合理的だと考えられます。

まとめ

老後資金2000万円問題は、30歳時投資資金400万円に換言することできることを示しました。35歳なら500万円、40歳なら650万円ですね。

さらに、4%ルールに従うことにより高確率で永続的な自分年金を構築可能であるということも併せて示しました。

本記事のシミュレーションは年率5%で複利効果が得られることを想定しておりますが、この5%という数字は長期で投資した場合に平均に均した場合に得られる利回りです。

従って、ご存知の通り100年に一度と言われるリーマンショックの様な大暴落が来た場合には、一時的に円価換算で2/3が失われることがあります。

そのような事態になっても数年放っておけば数年後には株価は大きく反発（回復）するのですが、このリスクをしっかりと把握しておかなければ狼狽売りして損をする結果となり得ます。

あくまでも30年間以上の長期投資ということが前提の計算であることをご理解ください。

老後の金銭的な不安など若年期のうちに片づけて、「今」を大切に人生を謳歌していきたいですね！

4%ルールに関する詳しい説明は以下の記事をご参照ください。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

もっとアグレッシブに投資を行い早期退職をしたいという方は、以下の記事で必要投資額（割合）と投資期間の関係を一般化して示しておりますので併せてお読みいただければ幸甚です。

【FIRE到達期間】経済的自由に到達するまでの期間はどれぐらい必要か？

アーリーリタイアを目指しているFIRERのみなさま、ENJOY FIREMENTしてますか？アーリーリタイアするべく日々努力をつみ重ねていることと思いますが、苦労に対する成果のあまりの小ささに絶望したり、FIREまでの途方もない距離...

まとまった資金が用意できないという方であっても、年間40万円をつみたてNISAを用いて積立投資をすることによりほぼ同等の資産形成が可能です。

【老後2000万円問題】年金では足りないと金融庁が警告！若年層の老後資金2000万円の作り方

人生100年時代ともいわれる長寿化と、少子高齢化による労働力の減少により、老後の生活費は年金のみでは足りず、老後資金として2000万円が各自必要になると金融庁が報告しました。このことを受けて様々な議論が勃発しておりますが、40歳以下...

その他、本ブログの代表記事を以下のマインドマップにまとめております。知りたい情報を選択すると、それに対応した記事が表示されますので、ご笑覧ください↓

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