長期投資家には債券は不要であるという衝撃的事実【ハイリスクローリターン】

理論的に高い投資効率が証明されている、現代ポートフォリオ理論によると、債券の保有量こそが投資パフォーマンスの命運をわけるアキレス腱であるというような表現がよくなされております。 また、債券を取り入れるとリターンを殆ど損ねることなくリス...

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2019.02.23

しかし、このスタンスは最低20年間は投資することを前提とした、主にリスク耐性が高い若年層向けものであり、老若男女にお勧めできる手法ではありません。

特にリタイア期、またはリタイア付近の方にとっては、多少の長期的な効率性を犠牲にしてでも運用資産額の変動が緩やかな債券込みのバランスファンドが有用となるケースは多いでしょう。

ということで、本記事では万人にお勧めできる銘柄として、これ一本への投資で資産運用の全てが完結するような投資信託をご紹介します。

その銘柄の名は、「楽天・インデックス・バランス・ファンド」です。

楽天・インデックス・バランス・ファンドとは

「楽天・インデックス・バランス・ファンド」とは、2018年7月に設定された株式と債券を織り交ぜたバランスファンドであり、「楽天・バンガード・ファンド」シリーズの一角を占めます。バンガードの名前が入っていることからもわかる通り、本シリーズは一貫して低コストに重きを置かれております。

「楽天・インデックス・バランス・ファンド」は、日本を含む全世界の株式及び債券に国際分散投資を行う投資信託であり、以下に示すように株式と債券との比率が異なる三種類のファンドが用意されております。

• バランス株式重視型
• バランス均等型
• バランス債券重視型

バランス株式重視型では、全世界の株式に70%、債券に30%の比重でリバランスしながら運用される時価総額加重平均型のファンドです。バランス均等型は株式と債券がそれぞれ50%ずつであり、バランス債券重視型は株式が30%、債券が70%の配分となります。

楽天・インデックス・バランス・ファンドのメリット

楽天・インデックス・バランス・ファンドのメリットは、何といっても世界中の株式と債券に低コストで投資できる点です。株式と債券との割合を自動でリバランスしてくれるにもかかわらず、株式重視型の運用コストは0.24%、均等型は0.252%、債券重視型は0.264%という低コストは魅力的です。

バンガード社を中心とした海外ETFや、eMAXIS Slimシリーズに代表される投資信託など、超低コストの運用商品が充実する昨今では、0.25%程度の運用コストは少しお高く感じるかもしれません。

しかし、ひと昔前まではこの手のバランスファンドは1%程度の運用コストを取るのが当たり前でしたし、現に多様なアセットクラスへの分散を目論むロボアドなどでは今でも1%程度の運用コストを取ります。

そんな中でペーパーアセットに限るとはいえ、0.25%程度の運用コストで株式と債券を一定割合で運用してくれるというのは素晴らしい商品だと個人的には思います。

さらに、今では当たり前となりつつありますが、本ファンドは100円から買うことができ、売買手数料も無料（いわゆるノーロード）です。

楽天証券やSBI証券などのネット証券会社では定期積立が可能ですので、定期積立設定さえしておけばあとは勝手にファンドが配当金（分配金）再投資条件で運用してくれることとなります。

分散の対象が全世界の株式および債券であり、運用コストも十分許容できる程度に低く、分配金再投資コースであれば長期投資の果実の源である配当金（分配金）再投資も含めた運用を全自動でやってくれるというのは、もはや投資の最適解と言うにふさわしい万人にお勧めできる商品となります。

楽天・インデックス・バランス・ファンドのデメリット

本ファンドのデメリットとして一番大きいことは、他の超低価格ファンドと比べると信託報酬がやや高めに設定されているので、自分でVT（全世界株式ETF）とBNDW（全世界債券ETF）などをリバランスしながら運用する方が運用コスト自体は安いということが挙げられます。

とはいえ、自分でリバランスする場合のコストはどの証券会社を使うかにより異なるため一概には計算できませんが、リバランスを気にせずにほったらかし投資ができて0.15%程度のコスト差になるのであれば十分魅力的ですね。

100万円の投資であれば年間1500円、投資額が1000万円なら年間1万5千円程度のコスト差というイメージです。従って、運用額が数千万円単位であれば大きなコスト差が生じるため自分での資産運用に乗り換えるべきでしょう。

しかし、資産規模が1000万円以下である多くの忙しいサラリーマンにとっては、安定した効率的な資産運用を丸投げするコストが年間1万円程度であると考えれば納得できる人も多いでしょう。

その他のデメリットとしては、株式と債券との配分が3パターンから選べるとはいえ、各人が望む通りに配分をカスタマイズすることが出来ないという点です。とはいえ、代表的な配分が選ばれておりますので、大したデメリットとはならないでしょう。

他には、ファンドの運用額が小さい点が問題点として挙げられます。2018年に設定されたファンドであるためまだまだこれからという段階であり、2020年2月末現在では、一番人気のバランス株式重視型であっても27億円程度の運用資金です。

ファンドでは、運用額が大きい方がより低い信託報酬をオファーする余地が生まれますし、運用資金が小さく人気が出ない投資信託では運用会社の利益が出ないため繰上償還となるリスクがありますから、運用額は多ければ多いに越したことはありません。
今後の頑張りに期待したいところですね。

それと、為替ヘッジ有りな点も人によってはデメリットとなるでしょう。私の個人的な意見では、世界は為替と貿易でつながっているため為替リスクはさほど気にする必要がなく、長期的には実質トータルリターンで判断すべきだという考えです。

為替ヘッジを行うためにはそれ相応のコストがかかりますので、この見地からいけばこれを無駄なコストと捉えることもできます。

最後にもう一つデメリットを挙げるとすれば、世界中の銘柄に分散すると新興国を中心とした非効率な市場をも取り込むことになるため、米国のみで十分であり、分散するとしても先進国までで良いという意見もあると思います。

この辺の考え方は人それぞれであり、切り取るタイミングや投資期間がどれぐらい見込めるかによってリターンは変わるためどちらがいいか明言はできませんが、老若男女にお勧めできるのはどちらかというと、最大限分散を効かせた全世界が安心です。

長期リターンシミュレーション

それでは、1999年から2020年初頭までの長期リターンのシミュレーションを見てみましょう。
本当はもっと長期で見たかったのですが、残念ながらこの期間（歴史上かなり悪い利回りの期間）しかデータが得られなかったのでご了承ください。

以下に示すように、Portfolio 1、2、3がそれぞれバランス株式重視型、バランス均等型、バランス債券型に対応します。リバランスは3か月に一度とし、信託報酬や税金は未考慮という簡易的なシミュレーションです。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

なお、株式については全世界株式というアセットが得られなかったので、ここでは簡易的に米国株式：米国外株式＝50：50としております。また、債券は全世界債券にて米ドルでヘッジ有りとしました。

次に、各ポートフォリオのリターン結果を示します。CAGRというのが幾何平均年間リターン（複利的な利回り）です。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

この表を見るとわかるように、この不遇の20年に限って言えば、株式比率が70%のケース1と50%のケース2ではほぼリターンに差がありませんでした。一方で、標準偏差（Stdev）はケース2の方が1/4ほど小さいです。年間幾何平均リターンは6%程度であり、インフレ率も考えた実質リターンはかなり低めとなります。

株式不発の時期ですので債券重視型も十分善戦しており、シャープレシオは圧倒的に高い結果となります。最大ドローダウンも約20%であり、リスクが小さくリターンもそこそこ大きい結果となっております。

次に、時系列変化のグラフを見てみましょう。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

二度にわたる株式大暴落に見舞われた結果、株式重視型は全般に渡って苦しい展開が続いているのがわかります。ITバブル崩壊とサブプライムローン問題からのリーマンショックが生じたここ20年という厳しい時代においては、債券の重要性が大きかったということがわかりますね。

次に、年間リターンの時系列データを以下に示します。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

プラスリターンの年でもマイナスリターンの年でも株式重視型の変動幅が際立っております（これでも債券が入っているのでマイルドなのですが）。

おまけ：米国株式市場でのより長期での最適割合の探求

上のシミュレーション結果のみを見て、株式重視型よりもバランス均等型と債券重視型の方が優れていると判断するのは早計です。何故なら、より長期の100年程度を対象として、米国市場の株式と債券の配分と年間取り崩し割合の存命性を研究した通称「トリニティスタディ」では、株式：債券＝75：25あたりが最も効率的であるということを仄めかしているからです。

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2019.08.13

更に言うと、過去200余年という超長期で見れば、株式が圧倒的に債券のリターンを凌駕している史実があるからです。本ブログ読者の方は毎度お馴染みの「宝の地図」ですが、ご存知ない方は以下の記事をご確認ください。

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2019.09.05

ということで、より長期間の比較をするために、米国株式市場にて比較してみましょう。比較期間は1987年から2020年初頭までとし、比較ケースは以下とします。

• Portfolio1 ： 米国株式100%
• Portfolio2 ： 米国株式75%、米国債券25%
• Portfolio3 ： 米国株式60%、米国債券40%

Portfolio3は、リスクリターンバランスが良いと色々な所で紹介されている代表的な配分です。

それではリターン結果を見てみましょう。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

米国株100%が幾何平均リターンで10%を超えております。インフレ調整前の名目値ですが、二回の大暴落を含んだここ30年以上の期間で平均リターンが10％越えというのは中々驚異の数字ですね。

リターンの時系列推移のグラフは以下となります。

出典：PORTFOLIO VISUALIZER

上から順に、米国株式割合100%、75%、60%です。ここ10年の米国株式の伸びが効いているため、最終的なリターンは株式100%が他を圧倒しております。長期投資では株式100%で良いと私が主張する理由です。より長期になれば、差はより顕著になります。

この結果は米国株式市場のものですが、全世界でも傾向としては同じ結果になることと思います。ただし、リターンの大きさはやはり米国が一段上となることでしょう。

「楽天・インデックス・バランス・ファンド」の人気がでることによって、個人的には米国版の誕生など派生商品がより低信託報酬でリリースされることを望みます。

まとめ

投資の最適解ともいえる「楽天・インデックス・バランス・ファンド」について紹介しました。

比較的低コストで世界中の株式と債券に分散投資でき、リバランスから分配金の再投資も自動で行われるため、投資活動はこれ一本で完結するという意味で万人にお勧めできる稀有な投資信託です。

投資は複雑にすればするほどリターンが高まるというものではなく、本ファンドのようなシンプルなものでも十分プロと同等（多くの場合は同等以上）のリターンが出せます。

投資に興味はあるけど何に投資すればいいかわからないという方や、世界経済全体の成長の果実を低リスクで得たいという人にとっては、これ一本でOKだと思います。

私が投資初心者の家族や親せき、友人に勧めるとしたら、間違いなくこれ一本を候補にあげます。（ちなみに、本ブログは大切な友人数人にも教えておりますので、知的好奇心を満たすための思考実験を除いて下手なものはお勧めできません）

今後の市場がどうなるかはわからないため短期的には含み損を抱える可能性は十分ありますが、運用の優劣を見る上で比較すべきは常に市場平均です。相場環境が優れない下落相場時にプラスリターンを見込むのは間違いであり、市場平均と比較してどうなのかを指標とするのが正しい態度でしょう。

そういう意味では、本ファンドは市場平均のパフォーマンスをほぼ確実に得ることができるという意味で「間違いの無いファンド」ですので、勧める側もストレスなくお勧めできる稀有な商品と言えます。

三種類の配分のどれを選ぶかについては、最悪のケースで最大ドローダウン約40%という大暴落でも耐えられるリスク耐性が高い人や若い人は「バランス株式重視型」、リスク耐性が普通の人やリタイアが近い人、もしくは既にリタイアしている人であれば「バランス均等型」、なるべくリスクを取りたくなくて多少リターンが小さくなってものんびりと増えていけば良いと考える方であれば「バランス債券重視型」が適当だと思います。

本ファンドに足りない部分と言えば、出来れば運用コストは0.1%台まで頑張って下げてほしいことと、運用額が小さいことに少し不安を覚えます。まさに投資の王道と呼ぶにふさわしいファンドなので、何故人気が出ないのかが不思議です。

せっかく高品質で良質なファンドを買えるという幸運な環境にあるわけですから、この宝の道（ジュエリーロード）をぽしゃらせてしまわぬよう、本ファンドの価値に気づけるような賢明な投資家が増えることを願って止みません（そして米国版がより低コストでリリースされることも）。

この理由は、ETFに比べて投資信託の方が配当再投資条件でのトータルコストが安いだけでなく圧倒的に手間が少ないためなのですが、このことについて計算も交えて詳述していきます。

税金の繰り延べ効果が手数料率の差を上回る

投資信託（eMAXIS Slimシリーズ）の利点の一つ目はコストの安さです。

バンガード社を設立し、世界で初めてETFを作ったインデックス投資の生みの親であるボーグル氏は、「インデックス投資では徹底的にコストにこだわれ」と宣っております。

そのコスト面で、S&P500インデックスファンドにおいて、バンガード社のETFであるVOOよりもeMAXIS Slim米国株式の方が配当金（分配金）再投資条件では安いというのは皮肉な話です。

以下に、具体的にトータルコストを比較していきます。

VOOの経費率は業界最低水準である0.03%です。破格ですね、強すぎます。

一方で、eMAXIS Slim米国株式の経費率は2019年12月現在0.0968%です。十分安いですが、VOOには敵いません。また、投資信託では隠れコストが発生します。この隠れコストを含んだトータルコストは0.177%とのことです。

この時点ですでにVOOとeMAXIS Slim米国株式とのコストの差は0.147%もあります。既に勝負が決した感がありますね。

ハンターハンターのネテロ会長風に言うと、「まずいのォ あいつ（VOO） ワシ（スリム）より強くねー？」状態です。

しかし、百戦錬磨のネテロ会長のことです、秘策を用意していないわけがありません。その最終兵器の名は、貧者の薔薇ではなく、リーガルタックスウエポンスパイラル（合法脱税配当再投資）です！その威力たるや0.2%を軽く凌駕します！！まさに、人間の底すら無い進化、そして感謝の正拳突き！！！

祈る時間が増えるのも道理です。

・・・

ハンターハンター好き以外は何を言ってるかわからないと思うので（知っててもよくわからないので）知能指数を100に上げて説明すると、配当金再投資を行う際の税の繰り延べ効果が大きいということです。

S&P500の配当利回りは概ね2％程度です。VOOを持つ場合は、これに対してまず米国で10％課税され、その後日本で20％の二重課税が生じます。これにより、配当金への課税は28％となります。

配当利回りが2％でしたので、2％の28%となると、投資資産に対して0.56%の課税となります。（確定申告を行えば米国課税の一部が所得に応じて返ってきますが個人差が大きいためここでは考慮しません）

一方、eMAXIS Slim米国株式は配当込みの指数であり、配当再投資が自動でなされます。この際に重要なのは、米国内で10%課税された配当金は日本に送られることなく米国現地法人により再投資されるということです。従って、スリムでは日本での20％の二重課税が生じません。この結果、スリムの配当金への課税は10%のみとなり、配当金2%の10％なので投資資産に対して0.2%の課税となります。

一旦情報を整理します。

VOOは、経費率が0.03%でしたが配当金への課税は0.56%、つまり配当再投資条件では年間0.59%のトータルコストとなります。

一方、eMAXIS Slim米国株式では経費率が0.177%であり配当金への課税は0.2%ですので、年間のトータルコストは0.377%となります。

更に、2019年12月現在では、VOOをはじめとしたETFは購入時と売却時に証券会社を通して手数料がそれぞれ上限20ドルまでで0.45%ほどかかりますが、eMAXIS Slimシリーズは売買手数料がゼロ（ノーロード）です。現在、証券会社業界で手数料無料化の流れが急速に進んでいるためこの点は近い将来イーブンになる可能性はありますが、現状は大きな差があります。

以上から、配当再投資条件でのトータルコストはeMAXIS Slim米国株式（投資信託）の方がVOO（ETF）よりも有利であるという結果となりました。

しかし、eMAXIS Slimの利点はこれだけではありません。

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手間がかからず資金効率大

投資信託eMAXIS Slimシリーズの決定的な利点、それは配当再投資が完全に自動化されているだけでなく、再投資の機会損失がほぼゼロと考えてよいということです。

ETF（VOO）であれば、配当再投資は自分で行う必要があるので手間がかかります。また、1株単位でしか買えないため、配当金がVOOの価格（2019年12月現在約3万円）以下であれば、入金しない限り再投資できません。

しかし、eMAXIS Slim米国株式であれば、ファンド規模が十分大きいためほぼ全額が自動で再投資されます。また、VOOを買うには円をドルに換金しなければなりませんが、eMAXIS Slim米国株式であれば円通貨で100円から積み立てられます。手間も資金効率も最高であるのがeMAXIS Slimシリーズをはじめとした優良投資信託の最大のメリットだと私は考えます。

まとめ

私がETFではなく投資信託（eMAXIS Slimシリーズ）を買う理由について説明しました。

ETFであっても、NISA口座を用いたり買付手数料無料化の流れに乗ったりドル転コストもうまく抑えたりすれば、全額分清算した場合の条件ではコスト面で有利となる条件もあると思いますが、投資信託（eMAXIS Slim）であればほっておいても誰でも最高水準のコスト抑制が可能です。

ちなみに投信積立で私が使っている証券会社はSBI証券です。毎日自動積立に設定しているので、投信の投資に関してはほぼやることがないため非常に重宝しております。この記事を読む人であれば殆どの人が既に開設済みだとは思いますが、もしまだの人は口座開設をお勧めします。

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SBI証券の口座開設方法は以下の記事をご参照ください。

SBI証券口座の作り方【証券&NISA口座開設方法】

株の売買や、NISA口座の運用をこれから行いたいと思っても、いざ調べてみると様々な証券会社があってどれがいいのか途方にくれますよね？ 同じような経験を持つ私がつみたてNISAや株の取引で普段使っているメイン口座は、SBI証券です。 ...

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2019.01.27

以下、私も所有しているその他のおすすめ証券会社と用途の紹介です。

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私は株式インデックス投資が投資の最適解だと認識しておりますが、増配が見込める高配当株戦略も精神面への寄与を考慮すると非常に優れた戦略だと考えております。 特に、資産形成期の後半におられる方や配当金による（セミ）リタイア済みの方にとって...

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2019.11.24

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米国個別株で自動積立＆配当再投資（DRIP）を行うならサクソバンク証券が最適です。特定口座に対応してないことだけが難点ですが、近い将来対応するといううわさがありますので、私はとりあえず口座開設だけ済ませて対応を待っております。
確定申告を行う人であれば関係なく使えますね。

サクソバンク証券の魅力と口座開設方法【海外株式】

2022.10.21　情報更新しました。サクソバンク証券をご存知でしょうか？以前当ブログでも紹介したように、基本的に証券会社は楽天証券とSBI証券があれば十分です。生活必需品セクタ最強のネスレに投資したい場合を除いては。サクソ...

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2019.09.29

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結論から言うと、私も積立を行っているおすすめのインデックス投信はeMAXIS Slimシリーズです。

その理由は以下となります。

eMAXIS Slimをお勧めする理由①：信託報酬が最安値を追随

eMAXIS Slimシリーズをお勧めする最大の理由は、本シリーズは同業他社の信託報酬の最安値を追随すると宣言していることです。

信託報酬のコスト低減競争がものすごい勢いで繰り広げられている現状において、これほど個人投資家にとってありがたい方針があるでしょうか？

業界最安値の新シリーズが頻繁に出てくる昨今（ここ五年ぐらい？）では、投信の乗り換えに消耗していた古参投資家たちも多かったと思います。

それが、このeMAXIS Slimさえ買っておけばほっといても業界最安値レベルにまで定期的に信託報酬を値下げしてくれるということは、特に維持管理コストが重要となる長期投資家にとってはメリットが計り知れません。

eMAXIS Slimをお勧めする理由②：購入手数料無料（ノーロード）

信託報酬と同様に重要なものは、購入時の手数料です。

最近ではわりとインデックス投信の購入手数料無料化が当たり前になってきておりますが、以前はノーロードなど殆どありませんでした。現在でも大部分（一説では9割！？）がノーロードではないようですが、金融リテラシーがある人の間ではノーロードが常識ですね。

eMAXIS Slimももちろん、購入手数料は無料（ノーロード）です。

購入手数料は大した影響を及ぼさないとお考えの方もいるかもしれませんが、強制的に開始時の元本が棄損されることは無視できないと思います。

何故なら、購入時の価値の棄損は、例えばその後資産価値が5倍になった際には5倍のコストとして跳ね返ってくるからです。

信託報酬の最安値追随と、ノーロードであるということは、要はコスト最安値ってことです。

バンガード社を創設したインデックスETFの生みの親であるボーグル氏が口を酸っぱくして言っていた「インデックス投資では可能な限りコストを低減することが何よりも重要である」という投資の鉄則がありますが、このeMAXIS Slimシリーズを選べば国内投信においては最適解を選んだこととなります。

eMAXIS Slimをお勧めする理由③：配当再投資自動で国内税金削減

投資先が海外であるインデックス銘柄を選ぶと、多くの場合配当金が現地国と日本とで二重課税されます。例えば、S&P500ETFなどでは、配当金（分配金）は米国で10％、日本で20％課税されるため、トータルでは配当金に対して28％の課税となります。

しかし、配当金（分配金）を受け取らないという自動的に配当再投資してくれるインデックス商品であれば、外国で運用している資金をそのまま配当再投資してくれるため、日本での課税を避けることができます。

日本では20％（正確には20.315%）の譲渡益課税がなされるため、この効果は非常に大きいものとなります。

そして、eMAXIS Slim米国株式（S&P500）は、配当再投資条件で運用されるため、日本での課税という足枷を退けることができるのです。

S&P500の配当金の平均は約2％ですから、二重課税条件だと配当利回り1.44％となるのに対し、eMAXIS Slimだと配当利回り1.8%となります。

これは、1000万円投資していたら、毎年3.6万円の差が生じますし、配当再投資の効果は複利的に積みあがっていくものですから長期積立投資のトータルリターンの差は無視できないほど大きなものとなり得ます。

例えばキャピタルゲインが年利5％と仮定し、上記のS&P500の配当金条件において、以下のグラフに示す通り購入後30年間保持し続ける場合、二重課税条件では6.5倍となりますが米国のみの課税条件では7.2倍となります。

つまり、今1000万円分保有していたら、30年後には700万円の差が課税条件により生じるという結果となります。

eMAXIS Slimをお勧めする理由④：ドル転不要で100円から積立可

これは個人的な性格の問題ですが、私はめんどくさいことが大嫌いで出来ればあらゆる煩雑なことを自動化したいと考えております。

無論、投資においてもそれは当てはまります。

もしも投資信託ではなく海外ETFを購入する場合、基本的にはドルで買う必要があるため日本円からドルへの両替（ドル転）が必要です。

これを毎月自分でやるとなると中々めんどくさいですし、ドル転のタイミング次第で為替レートが変わってしまうため、タイミングを見計らったりなんやかんやと心労が発生します。

しかし、eMAXIS Slimシリーズではこのような手続きは一切不要です。

日本円で指定した額を投資すれば、勝手にドルに変換した分を購入してくれます。

しかも、積立額は100円からOKです！数年前までは1万円からとかがザラでしたから、確実に投資環境は改善されました。誰でも投資できる時代が遂に到来しましたね。

eMAXIS Slimをお勧めする理由⑤：自動定期積立により手間要らず

極めつけはこれです。自動定期積立が可能です。

これは、ものぐさの極みである私からしたら最高のメリットです。

毎月せっせと株やETFを購入する手続きに喜びを感じる人も沢山いるとは思いますが、私はそれを「クソめんどくせぇ。。」と思ってしまいます。

また、株価が高いと「今月は買うのをやめるかな」などと購入を控えたりして、その後更に高値を更新していってしまうと機会損失が発生したりします。

こういう手間と人間の弱い心理を排除するのが自動積立のメリットです。

要は、eMAXIS Slimなら時間コストを極限まで短縮できるってことです。

これにより、一度積立額を設定してしまえば自動的に他社の最安値水準にコストを下げた条件で積み立ててくれるため、投資のことなんか忘れて現実世界のやるべきことに集中できます。

これが、私がeMAXIS Slimシリーズをお勧めする最大の理由です。

まとめ

インデックス投資はeMAXIS Slim一択であるという理由を説明しました。

結論としては、コスト面で最高レベルのパフォーマンスを示しており、時間や労力の面でも設定さえすれば全自動で積み立てられるため、トータルコストパフォーマンスが最高であると言えると思います。

ETFの方が現在は信託報酬が低いためコスト面でメリットがあるかもしれませんが（二重課税問題はありますが）、昨今ではこの信託報酬の差がグッと縮まってきております。

今後この差がどうなっていくかはわかりませんが、今の十分安い信託報酬よりも今後は更に下がっていくことが保証されているため、私にはeMAXIS Slimに軍配が上がります。

投資は、最適解と思しきものを見つけたら後は如何にそれに投資し続けられるかという長期戦（消耗戦？）だと思います。

数十年という長期間に渡って投資を行っていくつもりであれば、積立投資の全自動化によりもはや投資していることも忘れるぐらいが限られた時間という人生の制約においては良いのかもしれませんね。

しかし、株式市場から得られる利益はキャピタルゲインの他にもインカムゲイン（配当金）があります。

多くのブログでは高配当銘柄や高配当ETF等がお勧めされており、どちらかというとキャピタルゲイン派は目立たない存在かもしれません。しかし、労働収入という安定したキャッシュフローを得られる普通のサラリーマンの場合は、キャピタルゲインを狙う方が最終的に得られる利益は高いためこちらがベストだと合理主義者の私は考えております。

本記事では、キャピタルゲインを狙う方が合理的である理由を説明します。

キャピタルゲイン中心の投資をおすすめする理由

高配当ETFの魅惑

冒頭でも述べましたが、キャピタルゲイン狙いの投資をおすすめする理由はズバリその経済合理性にあります。

インカムゲインを主体とする高配当株は定期的なキャッシュフローが生まれるという意味で非常に魅力的であり、高配当株中心の投資法にも十分なメリットと優位性があります。特に、米国の高配当銘柄は数十年にわたって1株当たりの配当金を増やし続けている（増配している）ものが多数あり、例え下落相場であっても買えば買うほど毎月振り込まれる配当金が増えていくという安心感と快感は得も言われぬものがあるでしょう。

その魅力は、市場低迷期でも狼狽売りを回避できるだけの精神的サプリメントとして機能しますし、その効用により底値も硬くなりますし、そもそも相場がどうであれ配当金が生活費を超えてくればかなり高い確率で今後も配当金のみで生活していけるという素晴らしきメリットがあります。

高配当株、沢山欲しい！！

ということで、著者も高配当銘柄への投資は非常に賢い選択だと思っておりますし、高配当銘柄中心の投資を否定するものではありません。

しかし、理系の合理主義者である私は、感情では高配当銘柄万歳と思いつつも、理性ではS&P500といったキャピタルゲイン狙いの投資がベターだと考えております。

なお、個別株での比較は各社それぞれに異なる要素が多いため一般論に昇華するのは困難ですし、本ブログでは基本的にはインデックスファンドを推奨しているので、インデックスETFについて考えていきます。

キャピタルゲイン派としてはS&P500 ETFであるVOO、高配当派としては有名なVYMとします。

高配当ETFがS&P500に劣後する理由：配当金には税金がかかる

理由は、トータルリターンが同じであれば、配当金には税金が発生する分だけ利益が棄損されるためです。

いや、ホントこれだけです。

実際の収益の比較結果を見てみましょう。以下の図は、2007年から2017年までの10年間でのVYMとVOOのトータルリターン（配当再投資）の比較結果です。

出典：三菱サラリーマンが株式投資でセミリタイア目指してみた

はい、ほぼ一緒です。高配当銘柄を集めたインデックスも、S&P500のパフォーマンスとほぼ同じになることがわかります。どちらも米国市場を広く遍く網羅しているため当然と言えば当然ですね。

ただし、配当金が多いVYMではVOO（S&P500）に対する配当金の差分だけ税金がプラスして発生します。そして、配当に対する税金は米国で10％、日本で20％、トータルでは28％かかります（米国分は確定申告で取り返せますが）。

つまり、この配当に対する税金分だけVYMのパフォーマンスはVOOのパフォーマンスに劣後するということです。また、配当を出すということは、その処理のための手数料がかかります。従って、ETFでは信託報酬に影響します。

具体的には、信託報酬がVYMは0.08％であるのに対してVOOは0.04％です。手間がかからず税金もかからない配当性向の低いものの方が、収益率が高いために経済合理性が高いということがわかります。

また、VOOで配当金感覚を得たければ、VYMでの配当利回り分を売れば同じことです。ただし、売った際の利益に対して税金がかかるので、VYMを買っていれば仮想的にこれだけ配当が得られるということを確認するだけで良いと思います。

結論としては、VYMへ投資している方は資産形成時期であれば配当再投資をされる方が多いと思いますが、それを行うと税金がかかるのに対し、VOO（S&P500）ではその配当再投資を一部自動的にやってくれているということです。（VOOのわずかな配当金に関しては税金を払って再投資する必要がありますが）

そして、このわずかな差が複利の効果として指数関数的に効いてくるということは、長期積立投資を志向する著者としては見逃すことができません。

結論：サラリーマンはS&P500でOK

さて、高配当ETFを買う人のメリットとしては、下落局面に配当により買い増しが行えるということがありました。しかし、先ほどの図をみるとリーマンショック時であっても配当再投資時のパフォーマンスはVOOとVYMで差がありません。

このことから、下落局面の買い増し余力はVOOを同額分利確すれば、トータルパフォーマンスが同じなのでVYMを買っていることとほぼ同じこととなります。

また、仮にその買い増し余力に差が生じたとしても、配当3％程度であれば多くの資産形成期のサラリーマンにとっては自らの労働収入と比較すると大した影響は持たないでしょう。

下落局面では労働収入という安定したキャッシュフローの恩恵にあずかり、ひたすらS&P500 ETFか投資信託を買い増し続ければOKだと私は思います。

そして、資産が十分に形成されて、VYMの配当率であってもセミリタイア可能なレベルにまで到達すれば、積み立てたS&P 500ファンドをVYMに切り替えて、労働階級から卒業し、キャピタルゲインはそのまま膨らむことを期待しながらインカムゲインである配当で日々の生活を行っていけばそれがベストではないでしょうか。

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2019.01.27