現代ポートフォリオ理論から求められる効率的フロンティアこそがベストなポートフォリオだと導かれており、リスクに対するリターンが優れたこのようなポートフォリオは相関係数が逆相関となる傾向のある様々なアセットを組み合わせる事により実現出来るからです。

これは、一見正しいように見えるのですが、長期的な目線で資産の増大効率を最重視するのであれば必ずしも正しいとは限りません。

何故なら、現代ポートフォリオ理論はランダムウォーク仮説を元に作られており、保有期間を考慮に入れておりませんが、実際の値動きはというと米国株式市場では平均回帰の法則が働くことにより保有期間が長い方が有利になる傾向にあるからです。

（追記）本記事は米国市場への投資を前提としております。米国外の市場では超長期でないとあてはまらない可能性がありますのでご留意下さい。

現代ポートフォリオ理論は機関投資家向きである

現代ポートフォリオ理論はとても素晴らしいものであり、個人投資家の資産形成に間違いなく寄与してくれるものです。効率的フロンティアの実現を目指すようなポートフォリオを組むことは万人に推奨できることであり、私もこの事に関して異論はありません。むしろ、一般層に対しては積極的に啓蒙していきたい所存です。

しかし、若年期にありかつ資産の最大化と合理性を最重視する投資家に対しては、効率的フロンティアの追及はベターではあれど、ベストではないと考えます。

現代ポートフォリオ理論は、冒頭に述べたとおりランダムウォーク仮説に基づいて数学的に導かれた理論です。このランダムウォーク仮説の意味するところは株価は短期的には完全にランダムに上下に振れるという仮定であり、これは短期の値動きに対してはほぼ正しいのですが、長期で見ると正しくはありません。

では、何故この理論が支持されているのかというと、長期目線の個人投資家は少数派だったということと、四半期や単年度レベルでの投資成績が要求される機関投資家にとっては十分なレベルで正しく有用だからでしょう。

機関投資家の多くは、基本的には5年や10年という長期目線の投資が出来ません。顧客のお金を運用している手前、短期的であっても大きく含み損を抱えてしまうようなことがあれば批判の的にされますし、多くの顧客はもっと（短期的に見て）利回りの良いファンドへ乗り換えてしまうからです。

また、長期的な運用を念頭に置いているGPIFのような国の年金運用機関であっても、やはり大きな含み損を抱えることはマスコミの格好のネタになり世間から総叩きを受けるため、現代ポートフォリオ理論に則って多様なアセットに分散されたボラティリティの小さいポートフォリオによる運用が選択されます。

このようなシビアな世界で生きる機関投資家にとって、現代ポートフォリオ理論の効率的フロンティアを念頭に置いて短期目線で大きな損失が出ないように運用することは理に適っております。

しかし、我々個人投資家は彼らに付き合う必要がありません。短期の値動きなど度外視して、気楽な気持ちでのんびりと長期目線で投資することができるということが、個人投資家が持つ大きなメリットの一つかもしれません。何故なら、長期的には株価が右肩上がりとなるような平均回帰の法則が働くことにより、株式一本で高効率な運用が可能だからです。

株式比率100%こそ長期投資家兼合理主義者には至高のポートフォリオ

さて、それでは単年度オーダーではなく長期保有を前提とした場合、株式のリスク（標準偏差）はどのようになるでしょうか？米国株投資家の多くが敬服するジェレミー・シーゲル教授の”Stocks For The Long Run”（邦題は『株式投資』）の以下の図をご覧ください。

出典：”Stocks For The Long Run (2nd Edition)”, Jeremy Siegel

ご覧の通り、20年以上の長期投資では株式のリスクが米国長期債および短期債のリスクよりも小さくなっております。ここで注目すべきは、破線で描かれた棒グラフです。

この破線は、現代ポートフォリオ理論と同様にランダムウォークを仮定した場合でのリスクの推移を示しております。特徴的なのは、株式において5年以上のホールド条件であれば実際のリスクはランダムウォーク仮説における正規分布のバラツキを仮定したモンテカルロシミュレーション結果よりも有意に低減していることです。（一方、債券はリスクが増加しております）

これこそが、米国株式市場はランダムウォークではなく平均回帰の法則（ミエナイチカラ）が働いているという証左です。株式の方が債券よりも当然リターンは大きくなりますから、20年以上の長期投資であれば株式は債券よりもローリスクハイリターンだと言えます。

このことを踏まえて、シーゲル先生が推奨する株式保有割合を以下に示します。

出典：”Stocks For The Long Run (2nd Edition)”, Jeremy Siegel

10年以上の保有を前提とすれば、超絶保守派でも株式は約40％、保守派では約60%、中庸派では86%、リスクテイカー（つまり若年層）は100%を超えております。

さらに、保有期間30年を前提とすれば、超絶保守派では約70％、保守派では約90%、中庸派では113%、リスクテイカー（つまり若年層）は130%以上です。

このことから、30年以上の長期保有を前提とすれば中庸的な立場であってもレバレッジを多少効かせて株式を保有することが合理的だとシーゲル教授は示しております。

もしも10年間保有を決め込んでいる長期投資家が現代ポートフォリオ理論を適用すると、以下の図に示されたように株式：債券＝195：-95が最も効率的なポートフォリオとなります。

出典：”Stocks For The Long Run (2nd Edition)”, Jeremy Siegel

これはつまり、債券をショートすることにより株式に約2倍のレバレッジをかけることが10年保有する投資家であればリスク・リターンバランスが優れているということです。

実際はレバレッジをかけるには金利コストや諸経費がかかるのでこの通りにはなりません。しかし、一般論では批判の的であり毛嫌いされるレバレッジ取引が長期投資家にとっては有効であるという事実をロジックガチガチの現代ポートフォリオ理論が示しているという事実は、なんと皮肉なことでしょうか。

このことは、以下の記事で詳述した『ライフサイクル投資術』にも示されている通りですね。

【株式投資の結論】ライフサイクル投資術【レバレッジの是非】

2019年9月、おそろしい本が日本で出版されました。 その本の名は「ライフサイクル投資術」です。 著者は、私も愛読している「その数学が戦略を決める」や「ヤル気の科学」を執筆した重鎮イアン・エアーズ教授。氏が投資本を書いているとい...

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2020.01.18

まとめ

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ちょっと情報量が多かったと思うので整理して要約します。

現代ポートフォリオ理論は基本的に単年度レベルの成績を追い求めるために活用されているものです。これは、短期目線で顧客から評価される機関投資家にとって大きな価値があります。

それ故に、長期データを用いた長期保有者向けのポートフォリオは、一般的に示される現代ポートフォリオ理論の帰結とは様相が異なります。

米国株式市場での長期的な値動きから求められる現代ポートフォリオ理論の効率的フロンティアは、単年度のものに比べて株式割合がずっと大きくレバレッジをかけることがより効率的であるということを指し示しております。

具体的には、10年間の値動きを元にすると、効率的フロンティア上にありリスク・リターンバランスが最も優れているポートフォリオは株式：債券=195：-95となることが、ジェレミー・シーゲル教授の研究から導かれております。

このことは、10年以上は投資を継続すると決め込んでいる投資家にとっては、米国市場を対象とする場合、株式投資割合100%以上とすることが合理的であると現代ポートフォリオ理論（数学）が導いているということです。

従って、長期投資を念頭に置いた米国株投資家は、短期的な値動きがどうであれ株式を粛々と積み立てていくことが最適解となるでしょう。

とはいえ、単年度ベースの現代ポートフォリオ理論に則って株式：債券を60:40や75:25としてリバランスしながら運用することを否定する意図はありません。

よほどの合理主義者でない限り、大きな含み損を抱えることは多大なストレスとなるでしょうし、狼狽売りにより市場から退場してしまっては何の意味もありません。

多くの人にはこのように株式と債券に分散することでリスク（標準偏差）を低減させたポートフォリオの方が心地良いでしょうし、長期的に見ても十分な成果を与えてくれるはずです。

あくまでも若年期でかつ資産の最大化を求める合理主義者に対しては株式保有割合100%以上が最も合理的であるという結論です。

下落相場時に噴出するであろう周りの批判をモノともしない（予定の）合理主義者の皆様におかれましては、更なる合理性を共に追求していきましょう！

おまけ：合理性の探求状況の備忘録

以下、蛇足となりますが最大効率の追求に対する私の頭の中を記録として残しておきます。

現在の最大の関心事はレバレッジETFを用いたライフサイクル投資術の実践ですが、書籍『ライフサイクル投資術』では倍率2倍を限度としたオプション取引によるレバレッジを推奨しております。

ライフサイクル投資術 お金に困らない人生をおくる

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しかし、これまでの歴史のバックテストでは生じなかったとはいえ、万が一にでもマージンコールが生じて全財産を失うことになったらその後生きていける自信がありません。従って、どんなに暴落しても0にはならない日次リバランスベースのレバレッジETFの活用を模索中です。

ところが、約100年の値動きを利用したモンテカルロシミュレーションによると株式100％に対してSPXL（S&P500ブル3倍ETF）単体の優位性が残念ながら見られませんでした。

この理由は、レバレッジ3倍ではレバレッジ取引のための金利コストが高すぎることと、日次リバランスでは単純にレバレッジをかけてオプション運用した場合とは値動きが異なるためでしょう。

そこで、『ライフサイクル投資術』でも推奨されている「レバレッジ2倍」を実現したiFree S&P500レバレッジ投資信託に目をつけておりますが、制定後の期間が短いため有用性を検証できておりません。

仕方がないので現在のところは、以下の図のようにSeeking Alphaで紹介された過去30年以上にわたる長期の運用成績が幾何平均25.4%と超絶優れているSPXL：TMF=35：65というアセットアロケーションを最右翼として考えております。とりあえず、ブログ収入等をかき集めてこのアセットアロケーションで少額運用してみようと検討中です。

出典：Seeking Alpha

お楽しみに！

多くの賢明な投資家の方はこのように考えて日々投資活動を行っていることと思います。私も似たようなスタンスであり、なるべく数学的に合理的でありたいと考えるタイプではありますが、やはり最高値圏での一括投資は怖いという感情もあります。

ところで、株価を正確に予測することが不可能であるのは周知の事実ですが、ある程度ざっくりと見積もることは出来ないのでしょうか？それも、確率・統計論に裏打ちされた形で頼れるようなものがあれば・・・

結論を先に申し上げると学術的にも有意であると認められたものがありまして、その指標の名はCAPEレシオ（シラーPER）と言います。本記事ではこのCAPEレシオ（シラーPER）と長期リターンとの関係について紹介します。

CAPEレシオとは

CAPEレシオ（シラーPER）とは、ノーベル経済学受賞者のロバート・シラー教授が生み出したPERの派生指標です。以下に通常のPERとCAPEレシオの算出式を示します。

PERの評価に用いるEPSを過去十年間のインフレ調整後の平均値に変えるというだけのことですね。これにより、景気循環や微少な外乱に左右されない銘柄本来の実力が推し量れるとのことです。

こんな、だれでも思いつきそうな簡単な指数にわざわざ「CAPEレシオ」とか「シラーPER」と名前がついているのには、それ相応の便益性があるからに他なりません。

米国におけるCAPEレシオとリターンの関係

それでは、その利用価値を見ていきましょう。まずは米国株式市場における長期のCAPEレシオです。

出典：Shiller PE Ratio

CAPEレシオが25以上というタイミングで暴落が起こりやすいことが見て取れますね。また、現在は30を超えていることから、現在の米国株式市場は過熱気味であり警戒域にあることがわかります。

一方で、CAPEレシオが10以下のタイミングは安心して買えるタイミングとして機能してそうです。

ということで、その有用性を確認してみましょう。

出典：『ライフサイクル投資術』イアン・エアーズ、バリー・ネイルバフ

上図は、1880年代から1999年の各年1月の米国株式市場におけるシラーPER（CAPEレシオ）を横軸に取り、その後10年間の年率リターンをプロットした散布図です。図中の四桁の数字は株購入タイミング（西暦）を表し、その縦軸の値がその後10年間の年率リターンとなります。

一瞥してわかるように、右肩下がりの傾向が見て取れます。これは、CAPEレシオ（シラーPER）と10年後リターンの間には負の相関があるということを示しております。

ところで、CAPEレシオと純正PERではどちらの方が株価との相関関係が大きいのでしょうか？また、CAPEを超えるような指標は他にないのでしょうか？

ということで、CAPEレシオと純正PERとでどちらが未来の株価を占う上で優秀であるかを比較した以下の図をご覧ください。

出典：Forecasting stock returns (Vanguard)

本図は我らがVanguard社が作成したForecasting stock returnsという資料の抜粋です。16種の指標に対する1年後と10年後の株価の予測精度（相関関係）を調べたものであり、一番左に位置するCAPE（シラーPER）が最も精度が高いという結果となっております。そして、二番目が純粋なPERとなります。

ここで注意することは、1年後の株価を占う上ではCAPEもPERも大して利用価値が無いという点です。10年後という長期リターンに対してのみその威力を発揮するということですので、長期投資家には優れたツールとなり得ます。

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各国でのCAPEレシオとリターンの関係

米国ではCAPEレシオによる長期リターンの推定は効果があることがわかりましたが、世界ではどうでしょうか？米国のみで当てはまるものであればたまたまかもしれず、普遍性が低いとなってしまいます。

出典；StarCapital

上図は、先進国にてCAPEレシオと10-15年後の平均リターンを調べた図です。横軸がCAPEレシオ、格子の中の数値が平均リターンです。

全体を見ると、左側（低CAPEレシオ）に行くにつれてリターンは増加し、右側（高CAPEレシオ）に行くほどリターンが減少する傾向がわかります。30越えでは3％以下のパフォーマンスであり、負のリターンもちらほら見られます。

なお、国名の横の列（Cor）はCAPEレシオと10-15年後の平均リターンとの相関係数を示しております。全体を通して-0.75以下という強い負の相関が表れていることが示されており、先進国においては国に依らず統計的に有意な結果であるということがわかります。

注意点として、本図の調査期間は1979年から2015年ですのでちょっとデータ数が乏しいですが、この図では先進国では国に依らずCAPEレシオと株価の相関が強くあるということが示された一方で、先の米国での例は100年以上の期間であるため、そちらで長期の相関が担保されていると考えることもできなくはないですね。（少々強引ですが）

CAPEレシオの注意点

未来の株価推移を占う上でCAPEレシオが有用であるということがわかりましたが、注意点があります。それは、2008年以降に会計基準が大きく変化したことから、それ以降の一株純利益は従来よりも低く見積もられるようになっており、その結果PERが高くなるという会計処理上の変化が影響しているとジェレミー・シーゲル教授が指摘しております。

ウォールストリートジャーナルがこの点を検証したところ、昔の会計基準を適用すると2016年時点のCAPEレシオは26.72倍から19倍に修正され、これは従来の平均値である17倍を多少上回る程度だとのことです。

2020年現在はCAPEレシオは31倍を超えているため、昔の会計基準ベースであっても割高水準であると考えられますが、かといってITバブルやリーマンショック直前の水準並みとは考えづらいです。

まとめ

株価は何人にも正確に予測することはできません。

しかし、10年後の長期リターンであれば、そこそこの精度で予測可能となります、そう、CAPEならね！（iPhoneのCM風）

本記事で示したかったことは以下となります。

未来の株価が正確にはどうなるかはわからないということと、理論的に一般化された一括投資の優位性があるという二つの観点から、今すぐに余剰資金を全投入するべきであるという結論は必ずしも正しくないのではないかという注意喚起です。

私は市場平均を上回るようなポートフォリオを自分で組めるというような自信は全くないインデックス投資家ですから、当然タイミング投資で市場平均を超えることができるとは思っておりません。

一括投資の理論的な優位性も理解しているつもりですが、かといって長期投資を前提としているのであれば、統計学が有意な相関ありと示すCAPEレシオが危険域にある今、大きく打って出ることもできません。

CAPEレシオは暴落タイミングを教えてはくれませんが、市場が過熱状態であり長期リターンはあまり期待できない水準であるという警鐘は鳴らしてくれております。

ということで、以下の記事で紹介した「ライフサイクル投資術」に示されたレバレッジを使うかどうかは未だ検討中ですが、月々の余剰資金＋αを粛々と積み立てつつ、米国にてCAPEレシオが忠告している暴落が来て指数が低くなった時には攻めようという腹積もりでおります。

【株式投資の結論】ライフサイクル投資術【レバレッジの是非】

2019年9月、おそろしい本が日本で出版されました。 その本の名は「ライフサイクル投資術」です。 著者は、私も愛読している「その数学が戦略を決める」や「ヤル気の科学」を執筆した重鎮イアン・エアーズ教授。氏が投資本を書いているとい...

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2020.01.18

このプロパガンダをもろに食らってしまうと、長期化する老後の経済面での心配が増幅することになります。いわゆる「長生きリスク」というやつですね。

こんな哀しい言葉も珍しいですが、長生きすることが経済的に大きな負担につながるということで、政府は70歳まで雇用する努力義務を2021年四月より企業に課すことが決まりました。

そして、1/3以上の高齢者が政府の思惑通り65歳を超えてもなお働きたいと答えておりますが、このモチベーションの大半は仕事が好きというわけではなく経済面事情からくるものです。

出典：シニアガイド

このような「長生きリスク」を「長生きリターン」に変えることは出来るのででしょうか？

結論から言うと、もしあなたが若年層であれば十分にできます。その手法としては、長期株式投資が一つの解になります。

LIFE SHIFT(ライフ・シフト)

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長期株式投資の優位性

ご存知のように、株式市場には大きなリスクがあります。
ここでいうリスクとは数学用語でいうところの標準偏差のことであり、端的に言うと株価の変動幅（ボラティリティ）のことです。

しかし、株式投資のリスク（標準偏差）が個人投資家の元本を大きく棄損させるリスク（危険性）をはらむのは短期投資での話です。長期になればなるほど株式市場の利回りは一定値に収斂していきます。米国株式市場だと、実質トータルリターン6～7%という値ですね。

一方で、日本では1990年代の歴史上最大級のバブル崩壊から約30年が経過しましたが、株価は当時の2/3そこそこで二の足を踏んでおります。配当再投資条件では既に30年前の水準を超えているでしょうが、株価だけで見れば30年以上に渡って停滞することもあるということが証明されてしまいました。

しかし、過去約100年間の実質トータルリターンを示した以下の図を見ればわかる通り、超長期で見れば株式投資が富をもたらすことは疑う余地がありません。

出典：Stocks for the long run, 5th edition, Jeremy Siegel

上図を見れば、20世紀は米国が安定して高いリターンをもたらしたこと、また世界分散戦略もそこそこ高いリターンが得られることがわかります。

短期的には大きな株価変動がある「リスク資産」の株式ですが、超長期で見ればむしろ買えば儲かる「リターン資産」とも言えそうです。

以上から、資本主義社会が崩壊しない限り、広く分散した株式投資であれば今後も5%程度のリスクプレミアムを甘受することが可能であると考えられます。

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魔法の不等式「不労所得＞生活費」

長生きリスクを回避する方法は長期株式投資であることを前段で説明しました。

現役世代であればあなたの年齢がいくつであれ、長期間働きつつも余剰資金を株式市場に投入し続けることが老後の安定した経済基盤を築く一つの解になりえます。

ところで、一体資産運用額はいくらになるまで続ければよいのでしょうか？

その一般解は、株式投資による運用益が生活費を上回る水準までです。「不労所得＞生活費」となれば、ほっといても時間の経過と共に資産が増加していきます。

とはいえ、連続増配銘柄への配当金戦略であるならまだしも、分散を効かせたインデックス投資であれば、株価は上述の通りボラティリティが大きいため、運用益といってもどう判断すればいいのかわかりかねます。ここで有用となるのが4%ルールです。

4%ルールとは、米国株と米国債に50:50の割合で投資した場合に、過去約100年のバックフィットシミュレーションを行うと。運用資産の4%（二年目以降はインフレ分を追加した実質価格）までなら毎年取り崩しても30年間に渡って破産することは無かったという米国のトリニティ大学を中心とした研究結果です。

以下の記事で詳しく説明しているため詳細は省きますが、私が推奨する値は3.5%以下となります。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。 FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基...

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2019.08.13

従って、生活費が年間300万円の人であれば、運用益に掛かる税金次第ではありますがざっと見積もって1億円の運用資産があれば、魔法の不等式「運用益＞生活費」が十分に成立します。

1億円なんて無理だと思う方も多いでしょうが、前段で触れた通り株式市場は全世界で平均に均すと5%以上の実質リターンを出し続けてきました。そして、このリターンは複利で雪だるま式に膨らんでいきます。

複利により資産が倍になるまでの期間を表す「72の法則」に基づけば、株式投資のリターンを仮に年間5%と見積もれば約14年半で運用資産は二倍になります（72/5=14.4）。そして、人生100年時代に生きる我々は労働期間と資産運用期間を従来に比べて長くとることができます。

たとえ入金額が多くなくても、若年期からの超長期投資であればやがては運用資産1億円を突破することができるでしょうし、そこまでは無理だとしても築いた資産を株式市場に置いておくことで富が富を生み出し続けてくれます。

そして、年金を受給する年齢になったときに「株式運用益と年金支給額の総和」が生活費を超えていれば、先ほどの魔法の不等式「不労所得＞生活費」が成立するため、あとは長生きすればするほど不労所得は平均的にみて増加の一途を辿ります。

ここまで辿り着くことが出来れば、経済上の「長生きリスク」の不安は砂上の楼閣の如く雲散霧消し、「長生きリターン」を享受しながら経済的自由と時間的自由を謳歌した悠々自適のご隠居生活が送れます。

まとめ

「人生100年時代」だから、70歳以降まで働き続けなければならない。

そんな高齢者の方々が沢山いるのが現実ですが、現役時代の内に生活レベルを抑え、余剰資金を株式市場に投入することが出来れば不労所得の木が育ちます。

この木はむらっけ（ボラティリティ）があります。豊作の年もあれば飢饉の年もありますが、長期的に見ればどんどん大きく成長していき、より多くの果実を実らせてくれます。

この果実は腐ることが無く、取らずに置いておけば木を育てるための肥料になります。配当再投資のことですね。

多くの果実が実ったときも、全体のほんの一部だけを口にして残りを木の肥料とすることで、この木は永続的に育ち続けます。この木の名前は「金の成る木」です。

長生きすればするほど、やがて食べきれないほどの果実を実らせることになるでしょう。たとえあなたの命が朽ち果てたとしても、その木は子に受け継がれ、孫に受け継がれ、子孫に多大なる果実をもたらしてくれます。

【ゲノム戦略】世代を越えた超長期投資法の提案【4つのルール】

投資には「絶対」はないと言われますが、株式投資にはその「絶対」に限りなく近い一つの真理があります。 それは、全世界や先進国、米国を対象とした、30年や50年、さらには100年といった超長期間の配当再投資を伴う株式インデックス投資であれ...

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2019.08.10

以上、金の成る木である株式投資を長期的に行うことで、「長生きリスク」を「長生きリターン」に変えられるというお話でした。

お読みいただきありがとうございました。

かく言う私も以前、リセッション前にやるべきこととして現金比率の見直しを喚起しました。

従って、高値圏では投資を控えるべきだと考える人は多いと思いますし、リセッション時に狼狽売りをしてしまうリスクがあるなら今のうちに現金比率を見直し、場合によっては積み立てを一時停止することも賢明な判断だと思います。

しかし、私はこのような状況下でも愚直に積立投資を続けております。

その理由は、投資対象の大部分が米国株式インデックスファンドだからです。

高値域で積み立てられなければ長期暴落時に継続できるか疑問

個別株投資家であれば、狙っている銘柄が狙っている価格水準以下である際に購入するべきですから、高値圏では手出ししないのが正しい選択だと考えられます。

しかし、インデックス積立投資家の場合はどうでしょうか？私は、インデックス積立投資とは、価格が如何様であっても積み立て続けることを通して平均利回りを狙う戦略だと捉えております。

これは、タイミング投資をしないというある種の諦念なのですが、それを愚直に続けることにより手間を最小限に抑えたうえでそこそこの果実を享受できる手法です。

私のような凡庸な人間には未来の株価は読めない。だからインデックス積立投資という長期投資による再現性が極めて高い手法を選択している。そうであるのに、現在の価格が高いと思うから買い控えするというのは、株価を読んでタイミング投資していることになり矛盾します。

また、この程度の高値域で積み立てを辞めてしまうような人間が、30％や50％という大暴落が来た時に積立投資を続けることができるでしょうか？戦略として購入ラインを決めて買い控えている玄人や鋼の意志力を持つ人なら可能ですが、特に投資初心者であれば難しいだろうと思います。

私は感情を排除し、機械的に購入し続けるために自動積立設定をしているので、このまま株価が暴騰を続けようが、積立設定を弄ることは現状はありえない選択肢となります。

高値掴みをしたとしても、超高確率で15年後には報われる史実

なぜ強気に積立投資を信じることができるのかというと、それは米国株式市場の過去のパフォーマンスを拠り所としております。

本ブログの読者の方には「またかよ。。」と思われるかもしれませんが、大事なので何度でも書きます。はい、以下の「宝の地図」です(笑)

出典：AAII Journal

この図は、約200年間に渡って米国株式市場が実質トータルリターンで年利6.7%という驚異的なパフォーマンスを叩き出し続けてきたことを示しています。そのパフォーマンスたるや、212年間で93万倍です！

しかし、簡単にこのリターンを得られるというわけではありません。株式投資はハイリスク投資に分類されますので、当然元本割れリスクが存在します。

とはいえ、これは時間が解決してくれます。最悪のタイミングで全額投資するという一括投資の条件では元本割れ期間は最長で約15年となります。従って、配当に掛かる税金や投資信託の運用コストを考慮しても、最長でも20年あればプラス収支になると私は見込んでいます。

さらに、積立投資ならこの長期元本割れリスクを低減できます。

毎年一定額積み立てる場合を考えてみましょう。もしも今年が最悪のタイミングであり、今年の投資分は今後15年間元本割れするとしても、来年から15年後にかけては今年よりも株価が安くなりますので、その期間の多くはより早く元本割れ期間を解消します。

その結果、15年を待たずして元本割れを解消できます。シミュレーションはしておりませんが、おそらく最悪のケースでも元本割れ期間は10年以下なんじゃないでしょうかね？

無論、上の「宝の地図」に描かれた最悪のケースを超える未曽有の長期大暴落が米国株式市場に襲い掛かる可能性もゼロではありません。そのようなことがもし起こるのであれば、世界的な大不況により資本主義自体が揺らぐため労働市場は阿鼻叫喚でしょうし、私の投資活動も大失敗に終わりますが、その時は不運だったと諦めて、砂を噛んで労働を続ける覚悟です。

投資スタイルを崩すことのリスク

株式市場の歴史を紐解けば、配当再投資条件であれば基本的には長期投資は報われることがわかります。これは、ピケティが「r > g」の不等式により、広くあまねく成り立つことを示しております。「絶対に」はありませんが、「ほぼ確実に」と考えられる確度だと個人的には思います。

それなりに分散を効かせて個別株リスクを回避して配当再投資を怠らなければ、長期投資であれば手法を問わずそれなりに報われるでしょう。グロースであれ、バリューであれ、高配当戦略であれ、インデックス投資であれ、市場自体が長期的に右肩上がりであればどの手法でも引っ張り上げられると考えられるからです。

投資スタイルが間違っていると判断したのであれば、その時は抜本的に手法を変える必要がありますが、最高値圏に突入したからといってコロコロと手法を変えていては、肝心な大暴落時に株式市場から撤退するリスクが高まるでしょう。

このリスクが最も大きなダメージを伴うため、市場撤退リスクを排除するために、私は積立自動設定をして放っておいても積立投資が維持される仕組み化をしております。

リセッションが来る前に長期投資家が行うべきたった一つのこと

下落相場の足音が聞こえてきている状況で、長期投資家がいつ来るかわからないリセッションに備えて出来ることが一つだけあります。 それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期...

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2019.08.05

まとめ

既に大きな資産を築いている投資家たちは、長期投資で生き残ってきたからこそ現在の資産があるのです。彼らは、ITバブル崩壊とリーマンショックという歴史的な大暴落市場を二度も乗り越えてきた猛者人（もさんちゅ）ですが、彼らはどうやってこの冬の時代を乗り越えたのでしょうか？

それは、以下の二つの四字熟語に集約されると思います。

徹頭徹尾、初志貫徹！！

投資手法の改善は是非とも行うべきですし、リスクを取りすぎであれば許容リスク内に投資資金を減らすべきですが、そうでなければ評価額に一喜一憂して右往左往するのはコストと機会損失リスクだけを増大させます。

投資初心者の方は、自分の中で揺るがない投資理念を構築し、未来の「もさんちゅ」に共になろうではありませんか！

長期株式投資家のバイブル、「宝の地図」については以下をお読みください。

【宝の地図】株式投資の本質が詰め込まれた最重要な一枚の図【株式投資の優位性】

株式投資に興味を持ったり投資を開始したきっかけは何でしょうか？株式投資を始める前にリスク資産への投資をしたことが無かった方であれば、それなりに強い動機と根拠がおありだったと思います。 私の場合は、そのきっかけは一枚の図でした。この図を...

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2019.09.05

長期積立投資であれば、投資を始めるべきタイミングは常に「今」となります。その理由は、タイミング投資の入り込む余地を排除した手法だからです。

長期積立投資を始めるべきタイミングは常に「今」である３つの理由

米国株式市場への長期投資の優位性に気づき、投資を早く始めることの価値を見出したとしても、今のように好景気が数年間に渡って続いていてリセッション（景気後退）が今にも来ると言われているようなタイミングに投資を始めるのはちょっと気が引けますよね。...

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2019.02.18

そのスタンスにおいては、究極的には世の中がインフレであろうがデフレであろうが関係ないと考えがちです。実質的な購買力の変化のみに視点を置いておけば、インフレやデフレによる数字上での上下変動は無意味だからです。

しかし、税引き前の実質リターンが同一条件である場合、実はデフレ経済よりもインフレ経済の方が投資家にとっては損な結果となります。何故なら、インフレによって実質リターンに対する税金割合が増加してしまうからです。

本記事では、通称「インフレ税」について説明します。

インフレ税とは

インフレ税とは、インフレしない場合に比べて、インフレが起こることにより見かけ上の名目リターンが増加する分、税額が増えることを言います。

例えば、年間実質リターンが5%の株を100万円分持っていて、一年後に利確することとします。

ここで、5%のインフレが起こる場合とインフレが起こらない場合と5%のデフレが起こる場合を比較してみます。5%のインフレが起こる場合は、実質リターンの5%分とインフレ率5%を合わせて名目リターンは10％となります。つまり、100万円が一年後には110万円になります。

インフレが起こらない場合は、実質リターン＝名目リターンとなりますので一年後には105万円となります。片や、5%デフレの場合は、実質リターンの5%分との差し引きゼロとなるため、名目リターンは0%となり、一年後も100万円のままです。

さて、上記の三ケースの内どれが一番好ましいでしょうか？

数字だけ見ると、5%インフレ条件が一番資産が増加しているため嬉しいように思えます。しかし、利確することを考えると本当に好ましいのはデフレ5%条件です。

株を売却した際に発生する税金は、実質リターンに対してではなく名目リターンに対しておこります。上の例では、インフレ5%の時に最も名目リターンが大きく10万円の利益が発生するのに対し、デフレ5%条件では名目リターンは0であり100万円のままとなります。

つまり、これらを利確すると、インフレ5%条件では利益の10万円に対して20％課税されるため2万円徴税されますが、デフレ5%では一年後も100万円のままなので課税額はゼロです。ちなみに、インフレ無し条件では5万円の利益に対して20％課税されるため1万円の徴税となります。

このように、インフレした際にキャピタルゲインに対して発生する本来不必要である税額増加分を「インフレ税」と呼びます。

インフレ税への対抗手段はキャピタルゲイン目的の長期投資

インフレの発生は、キャピタルゲインに対して実質的に税金となることがわかりました。しかし、インフレ率を個人が調整することはできません。それでは、インフレ税対策として個人で出来ることは何もないのでしょうか？

結論を述べると、個人が出来るインフレ税対策はあります。そして、その方法はこれまで本ブログで散々主張してきた手法と同様、キャピタルゲインを中心とした長期投資（バイ＆アホールド戦略）となります。

この理由については、くどくど説明するよりも実際にシミュレーション結果を見た方が早いので、以下の図をご覧ください。

出典：『株式投資 第4版』 – ジェレミー・シーゲル

上図は、ジェレミー・シーゲル氏の名著『株式投資』に記されたインフレ税に関する図です。計算条件としては、実質リターン7%（キャピタルゲイン5%、配当利回り2％）で固定し、課税率は15％（米国での条件）となります。

この図からわかることは大きく二点あります。

一つ目は、インフレ率が大きい（横軸の値が大きい）ほど、実質税引き後利回り（縦軸の値）は小さくなるということです。上で述べたインフレ税のことですね。

もう一つは、横軸の値を固定して見るとわかることとして、長期投資であればあるほど税引き後の実質利回りは大きくなるということです。一年毎に利確する一番下の黒太線と、50年間ホールドする一番上の薄灰線とを比較すれば一目瞭然です。

このように、バイ＆アホールド戦略は、インフレにめっぽう強いという性質があるのです。

まとめ

株式投資 第4版

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普段見聞きすることが少ないインフレ税と、その対策について説明しました。

まとめると、インフレ税とはキャピタルゲインに対してインフレ時に発生する税金分のことであり、実質リターンを棄損する効果を持ちます。この影響を可能な限り軽減する対策が、長期保有となります。

日本ではここ約30年間の間有意なインフレは起こってこなかったためあまり意識されていないインフレ税ですが、政策ではアベノミクスの一環として異次元金融緩和を行っており、この目的はインフレ率を2％に引き上げることです。（もっと言うと日本政府の多額の借金の減価です）

金融緩和とは経済市場への通貨供給を意味しますから、行きつく先はインフレです。従って、今後の日本ではインフレ税が実質リターンに影響を及ぼす可能性がそれなりにあります。

短期目線では中々意識されにくいインフレ税ですが、長期で見るとそれなりに大きな影響を及ぼします。何故なら、投資においてはコストも複利のチカラを伴うからです。

このように個人では如何ともし難いインフレという外乱に対してもレジリエンスな投資手法が、本ブログで一貫して推奨しているバイ＆アホールド戦略なのです。

【最強戦略アホールド】『株式売却』という選択肢を排除することの重要性

株式投資では長期投資を念頭に置いていたとしても、世界経済が不安定な状況では株価変動も大きいため、評価額を見ながら一喜一憂してメンタルを消耗する方も多いのではないでしょうか？ 本ブログで度々プッシュしているS&P500投資信託や...

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2019.05.18

現在、世界のお金持ちトップ26人の総資産額が、世界中の下半分の人口約38億人の総資産額と同等となっております。大金持ち一人当たりが、1億人以上分の資産額を保有している計算になります。

えぐすぎないですか！？

少し賢い小学生なら気づいているようなことですが、世の中は生まれながらにして平等ではありません。しかし、資本主義社会には平等なことが一つあります。それは「機会の平等」です。

ここでいう機会には投資機会を含みます。

つまり、投資を行いたければ投資を行える機会が平等に開かれているということです。
この投資機会にアクセスできるのは運良く先進国に住んでいる我々の特権です。
なぜなら、この投資を行うか否かが格差の上側に行くか下側に行くかを分ける分水嶺となり得るからです。

ピケティの不等式「r > g」が示す格差拡大の必然性

フランスの気鋭の経済学者トマ・ピケティ氏が『21世紀の資本』にて示した最重要事実として、r > gというものがあります。（詳しくは以下の記事に譲ります。）

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

ピケティが『21世紀の資本』にて示した「R（資本収益率）＞G（経済成長率）」からわかることは何でしょうか？かなり深遠な問いとなりますが、私なりの結論としては「米国株式市場へ投資せよということ」だと理解しました。 本記事では、そう考える...

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2019.02.03

ここで、rは「資本収益率」というものであり、これは投資によるリターンの平均値を指します。一方で、gは「経済成長率」のことであり、これは労働による価値の増加率、即ち「所得の増加率」と均衡します。

トマ・ピケティは、古代から現代までの長い歴史の中で世界的にみてこの方程式が基本的には不変であり、一般的にはrが5%であるのに対してgは1～2%であったことを示しました。

つまり、労働のみによる価値の増加を期待する労働者階級の富に対して、金融資本による投資が富を生むフェーズにある資本家（富裕層）の富の増加率の方が年率3～4％高いため、格差はこのペースで時間と共にどんどん拡大していくということが白日の下にさらされたのです。（ちなみに格差是正に最も寄与する事象は戦争です）

では、この残酷な格差社会に生きる我々にできることには何があるのでしょうか？

そうです、株式投資です。

株式投資家と貯金家との間に広がる格差の試算

さて、それでは株式投資を選択した人と貯金一辺倒な人との格差拡大スピードを試算してみましょう。

ここで、株式投資の対象は最も効率的な市場である米国とします。すると、過去200年の米国株式市場の実質リターンは6.7%でしたので、r=6.7％（実質リターン）とおきます。

一方、世界の経済成長率は平均で1~2%程度とのことですので、多めに見積もってg=2％（経済成長率=給料増加率）とおきます。

更に、日本でのインフレ率を1％とします。

資産の設定としては、初年度の年収が500万円であり、銀行預金は無く、年間100万円の余剰資産を生み出す家計とします。二年目以降は経済成長率分だけ年収が上がり、余剰資金もその分増加するが、生活コストもインフレ分増加することとします（税収増加は未考慮）。投資家の場合はこの余剰資産を米国株式市場に投資し、そうでない場合は銀行口座に預金するとします。

それでは資産額の推移のシミュレーション結果を見てみましょう。

上図で、青線が投資家の資産額の推移、赤線が余剰資金を貯金する人（貯金家とここでは呼びます）の資産額の推移です。

実際は米国株式市場は乱高下しますので青線はこのようになだらかな推移とはなりませんが、実質平均リターンが今後も過去200年と同等であると仮定すると、この青いラインを行ったり来たりしながら資産額が推移していくことが予想されます。

5年毎の資産の推移を以下に表で示します。

（単位：万円）

最初の5年では大した差ではありませんが、10年、20年と時が経つにつれてどんどん差が広がっていく様子がわかります。そして、30年や40年後にはとても埋め合わせできないような劇的な差が形成されます。これが複利のバカヂカラです。

最後に、資産格差の拡大推移をパーセンテージで表してみます。たとえば資産格差が100%の場合、投資家は貯金家の資産＋100％、つまり二倍の資産額を保有するということです。

10年後には50％であった格差が、20年後には125%、30年後には233%、40年後には400%と倍々ゲームで加速していく様子がグラフから見て取れます。

これが、ピケティの示した不等式「r > g」を個人レベルで活用した場合の効果です。

念を押しておきますが、ここでの投資家と貯金家の年収、生活コスト、年あたりの余剰資金は同じです。つまり、同じ人間でも考え方と行動が違えば数十年後には圧倒的な資産格差が生まれ得るということの証左です。

まとめ

ピケティが示した格差拡大の不等式「r > g」を個人が利用する方法と、それによる格差の拡大速度について現実的な条件におけるシミュレーションを用いて示しました。

資本主義の本質、それは搾取に基づく格差の拡大です。

何故格差が拡大するか？その理由は種々あると思いますが、私の現時点での回答を一文で示すと、「株式会社は利益を生み出すマシーン（搾取装置）であり、その所有権は株主にあるため」だと思います。

労働階級に位置するサラリーマンは多くの時間と労力、即ち人生の大部分を株式会社に捧げておりますが、その目的は利益製造マシーンである株式会社の利益を可能な限り拡大することです。そして、その利益は本来は株式会社の所有者である株主のものとなります。

つまり、我々労働者は株主（資本家）が利益を得るための「歯車」とも見ることができます。その「歯車」が生活を維持でき、働き続けてくれるように、株式会社の所有者である株主は「歯車」に会社の利益の一部をおすそ分けしているという搾取の構図にもみることができます。

これは「支配階級」による「労働者階級」に対する搾取の構図とも換言できます。そして、これは見方によっては現代の奴隷制度にも見えてくるのです。

しかし、悲嘆にくれていても何も始まりません。幸いにも先進国に住んでいる我々は証券会社を通じて世界中の利益製造マシーンにアクセスすることができるため、この支配階級側のおこぼれに預かることができるのです。

短期的な株価の乱高下だのリセッションだのといったものは、利益製造マシーンの所有権を安く買えるか高く買えるかの違いでしかありません。本質的には株式会社の所有権を手にしたらそれを超長期保有することで利益を得続けることが解なのです。

あなたは労働階級であり続けますか？それとも、支配階級への道を選びますか？

それは、全世界や先進国、米国を対象とした、30年や50年、さらには100年といった超長期間の配当再投資を伴う株式インデックス投資であれば負け無しということです。

しかし、50年や100年という超長期間の投資であれは、世代を越えて行う必要があります。

遺伝子工学、分子生物学の権威であるリチャード・ドーキンスは、名著「利己的な遺伝子」にて「僕らは遺伝子のビークル（乗り物）だ」と語りました。遺伝子にとって我々人間の体は一時凌ぎの仮住まい用の入れ物でしかないということです。

普段の生活の中で、顕在意識的にはないがしろにしている遺伝子（ゲノム）の言い分も少しは聞いてあげるのもいいかもしれません。

本記事は、そんな遺伝子（子孫）思いの方に向けた、世代を越える超長期投資手法「ゲノム戦略」の提案です。

ルール１：インデックスファンドを購入

購入する銘柄は、少なくとも50年以上に渡って持続的に富を生み出し続ける可能性が高いものとなります、この想定を満たすような個別銘柄は選定が難しく、リスクが伴います。

コカ・コーラやマクドナルド、P&Gといった歴史ある米国の大企業であれば、50年後も我々のお馴染みのブランドである可能性は高いと考えられますが、個別銘柄であれば不祥事や社会的変革など時代の荒波に翻弄されるリスクがあります。

従って、著者は時代の変化と共に銘柄を入れ替えながら運用されるインデックスファンドが良いと考えます。

ここで、米国株式とするか全世界株式とするかは好みがわかれるところですが、私は米国株式市場の大企業500社に紐づくS&P500インデックスファンドを選定しております。

しかし、投資に疎い家族や友人などに勧める場合は、50年以上の超長期運用であれば全世界を推します。外れる可能性がほぼ無いに等しいためです。

一国集中というカントリーリスクを把握した上で、それでも多少のリスクを背負って年利＋1.5%を狙いたい人はS&P500インデックスファンドが良いでしょう。

ルール２：現役労働者のうちは積立&配当再投資を行う

世代を超えた超長期投資を行うのであれば、一代目になるべく多くの富を築いておくことが重要です。

投資を行っている人ならわかると思いますが、もし現在2億円などの大金を持っていたとしたら投資は簡単ですよね。もっとも簡単な運用としては、株と債券に50％ずつ投資して、3％以下の資産を切り崩す生活であれば資産は時間と共に勝手に増えていきます。

2億円の3％なので年600万円、税引き後480万円なので、月40万円が使えます。資産運用においてなにも頭を使わずに毎月永続的に40万円使い続けられる状態であれば、二代目や三代目ではリスクを取った投資をする必要がなくなるため、人生はイージーモードとなります。

投資資金額が少ないからこそ、資産の増大効率を求めるあまり株に100%などといった短期のボラティリティ的に大きなリスクを背負い込む必要が出てくるのですが、それなりの資産が築けた後には多様なアセットメントに分散したバランスの良いポートフォリオにて、資産の増減も小さくした状態で精神的にも安定しながら運用することができます。

そうなるためには、一代目であれば少なくとも労働している間は株を売ったり配当金を使うことで資産を切り崩してはいけません。可能な限り資産規模を膨らますために愚直に積み立て続け、配当再投資を徹底する必要があります。

配当再投資を行い続けることができるかどうか不安がある人は、eMAXIS Slimシリーズなどの配当込みの指数に連動した国内投信に自動積立設定をすると良いでしょう。

なお、二代目に引き継ぐ前にはヴァンガード社などの海外ETFに乗り換えた方が、国内投信に比べて解散リスクが低いため良いかもしれません。無論、はじめからVOOやSPY、VTIやVTなどを積み立てるのも賢明な判断でしょう。

ルール３：リタイア後は資産額の3％以内で生活する

可能であれば、配当金のみで生活できるレベルまで資産を膨らましておくべきです。しかし、インデックスファンドが中心の投資手法でそこまで到達することは困難を極めます。

例えば、S&P500だと配当金は2％程度なので、税引き後だと1.6%となります。
もし二億円があっても年320万円、月26万6千円となります。二億円ほどの投資資産があっても、配当金生活でウハウハというわけにはいきません。

従って、配当金生活ではなく投資資産の3％もしくは3.5％を切り崩す生活をお勧めします。

本件に関してこちらの記事で詳しく解説しましたが、簡単に説明しておくと、米国のFIREムーブメントで流行っている資産の切り崩し額が4%であり、これは通称4%ルールと言われます。

4%ルールとは、S&P500と米国債に半分ずつ投資した場合に、1920年代から1990年代において、30年で資産が底をつく切り崩し割合がワーストケースで4.15%だったという、米国での調査に基づくものです（二年目以降はインフレ率分だけ切り崩し額を増加させる条件）。

4%ルールは米国での調査結果ですが、日本人の我々が日本に住むのであれば、為替リスクがあること、インデックスファンドでは信託報酬があること、世代を超えた運用では使い切るのではなく資産を膨らませる必要があることから、より低い切り崩し割合が良いと言えます。

ここで、切り崩し割合が3％であれば、上記の調査期間においてどのタイミングから50年間切り崩し続けたとしても、資産が底をつくということはなかったということがわかっております。株式：債券を75：25にすれば、資産が膨らんでいく可能性が非常に高いため、筆者は3％ルールを勧めます。

とはいえ、3％は少しコンサバすぎるかもしれませんので、それは無理という方はスタート時の切り崩し割合は3.5％でもよいでしょう。何故なら、3.5%の切り崩し割合であっても、かなりの高確率で持続的に資産が膨らんでいくことと考えられるからです。

以上から、一般的な切り崩し割合の指標である4%は、資産を減らさずに世代を超えて運用していくつもりであればお勧めできません。3.5%→3％→配当金生活と、資産規模が膨らんでいくにつれて徐々に切り崩し割合を小さくしていければベストですね。

ルール４：「ルール３」を鉄の掟として後世に徹底する

たとえ幾多の大恐慌が襲来しても、ETFや投信の枚数さえ減らさなければやがて資産価値は回復しますし、配当金は基本的に時間と共にインフレ率を上回って増え続けます。

しかし、どこかのタイミングで資産を使い込んでしまったり大勝負を仕掛けて失敗したりしては、それまでの世代で行ってきた努力が水の泡と化してしまいます。

従って、ルール3の「資産の切り崩し割合を3％以下とすること」を、子孫にも徹底する必要があります。資産規模が十分であれば配当金のみで生活することを徹底すべきです。

資産規模が億単位に膨らんだら節税対策は必須でしょうから、資産管理会社の設立などが選択肢として挙がってくるでしょう。法人化して資産を運用しながらも、会社の運用方法を工夫するなど何らかの方法で株式が子孫に受け継がれ、運用銘柄の売買は出来ない状態で配当金が永続的に子孫の口座に振り込まれるような仕組みを作るのも良いかもしれないですね。（そのようなことができるのかどうかはわかりませんが）

まとめ

世代を越えた超長期投資について考えてみました。

ルールをまとめると以下です。

いつかルール３と４を実践できる資産規模にまで到達したいものです！

口座開設・自動積立方法：コインチェックで仮想通貨を定期自動積立するメリットとその方法

以前、「各資産クラスの時価総額規模からわかる世界経済の置かれている状況について」において、ビットコイン（暗号資産）の可能性に触れました。

仮想通貨バブルと言われる2017年12月末、ビットコインにつけられた価格は1BTC=約220万円でした。その後、暴落や回復を繰り返し、2019年8月8日現在では1BTC＝125万円程度となっています。

当該記事では、今後は、これが無価値になる可能性もゼロではないものの、最高値の約50倍である1億円以上にもなる可能性もあることを示しました。

そのため、S&P500インデックスで確実に資産を増やす傍ら、財政ファイナンス亜種を行う日銀&日本政府や、MMTを是としつつある世界の政治・経済事情を鑑み、その崩壊のリスクヘッジとして余剰資金レベルでビットコインをポートフォリオに組み込むのも1つの手だと考えます。
（当ブログのスタンス的にはそもそも余剰資金があるならS&P500がメインというのは変わりませんが。）

ということで、今回はビットコインの定期積立によるリスクヘッジ手法について紹介します。

ビットコインをはじめとする仮想通貨投資というと、一攫千金のイメージが強いかもしれませんが、本記事はそのようなスタンスではなく、確実なインデックス投資のプラスアルファとしてデジタルゴールドをポートフォリオに組み込んでみるという試みです。

ビットコインへの投資方法

短期売買は一般人では難しい

先述のとおり、ビットコイン（あるいは他の暗号資産）が基軸通貨となる可能性はゼロではなく、その可能性も無視できるものではありません。
したがい、少なからずビットコインを保有していれば、仮にそうなったときにフィアット通貨（円やドル等の法定通貨）の価値が大きく減少することに対するリスクヘッジになります。

しかしながら、ビットコインをポートフォリオに組み込むとしても、2019年8月現在のビットコインを含む仮想通貨市場は依然ボラティリティ（価格変動幅）が大きく、短期的に損する可能性が非常に高いため、投資し続けるには高い精神力が必要となります。

仮想通貨でアーリーリタイアできるほどの大きな富を築くには、テクニカル指標等を駆使した短期トレードが必須になりますが、とても一般的には推奨されないでしょう。

例えば、2017年末から2018年のコインチェック事件頃までは、「買えばだれでも儲かる」ような空気によりバブルが形成され、そして崩壊しています。
仮想通貨はゼロサムゲームですので、大儲けした人がいれば、損した人が必ずいます。

ここで、前者は誰でしょうか？
それは一部の優れたトレーダーか、機関投資家、そして古参のガチホ民が殆どと考えて良いと思います。
損した人は、言うまでもなく「買えばだれでも儲かる」ような空気でお金を突っ込んだアマチュア投資家（一般人）が大半と推察できます。
もちろん、割合はアマチュア程でないにせよ、プロのトレーダーでも数えきれない程の人が大敗したことでしょう。

これが言える理由は、2017年の億り人は331人、2018年の億り人は271人と非常に少ないことが国税庁の発表により明らかになっているためです。仮想通貨で莫大な富を築くことが如何に難しいかよくわかりますね。

長期積立がベター

では、一般人がビットコインをなるべく損せずに買うにはどうすれば良いのでしょうか？

これはよく言われている話ですが、余剰資金による長期積立です。

長期積立が効果を発揮するためには、お馴染みのS&P500インデックス等のように、価格が上下しつつも長期的に右肩上がりのトレンドであるという前提が必要です。

そして、当然右肩上がりが実現するどころか、価値がなくなる可能性も捨てきれないため、常に全損のリスクが付きまといますが、これはあくまで余剰資金であることで納得します。

あとはいつもの積立のように、1つのポートフォリオとして長期積立を実行するのみです。

【コインチェックでビットコインを買う】

ビットコインの積立方法

積立失敗の可能性

ビットコインの長期積立を実行するにあたって、具体的にどうするのが良いでしょうか？

基本的には、積立ＮＩＳＡ枠外の株式等と同じで、毎月の投資額を設定し、可能な限り日を分け、お金を等分して無感情で買い付ければ良いだけです。

しかし、これには大きな問題があります。
それは、ビットコインのボラティリティが高いことによる積立失敗の可能性です。

そう、いくら自分でルールを決めて、この日にいくら積み立てるといっても、そのタイミングで暴落していたり、高騰していると「損したくない」という気持ちから躊躇してしまうのが人間です。
ビットコインをはじめとする仮想通貨の短期的な高騰/暴落は株式等の比ではなく、感情的に狼煙売りをしてしまう可能性が高いです。

先にさらっと「余剰資金であることで納得する」と書きましたが、余程メンタルが強くないと難しいんですよね。

自動定期積立がベストだが・・・

そこで、長期積立の継続性を高めるには自動定期積立がおすすめなのですが、残念ながら国内に現在自動定期積立ができる仮想通貨取引所はありません。

かつて、ビットフライヤーやＺａｉｆといった大手仮想通貨取引所で実施可能でしたが、双方サービス停止中となっています。

一方で、海外の取引所を使えば、クレジットカード決済で定期自動積立が可能だったりしますが、取引所破綻、クレジットカードのセキュリティ、日本からのアクセス規制等々、別のリスクが高くとてもおすすめできません。

積立を継続するために

確実な積立継続は定期自動積立ですが、2019年8月現在、正攻法では難しいです。
そのなかで、少しでも積立継続確率を上げるためには、以下の方法が考えられます。

1つ目は、結局精神論ですが、毎日あるいは毎週の決められた曜日、時間（昼休み等）に何円分買うというのを取り決め、ダイエットや筋トレの如く継続する努力をすることです。結局、最後の心の拠り所は「とはいえ余剰資金だし」です。
トレーダーからすれば「愚行の極み」でしょうけど、いっそのことビットコインの相場について全力で鈍感になるというHodl戦略も1つの手かもしれませんね。

2つ目は、サービスがないなら自分でシステムを作ってしまおうという手です。実は簡単に作れます。
例えば、PythonのCCXTというライブラリを用いれば、自動積立どころか、複数の取引所に分散して定期積立を行うようなことも可能です。それもわずか数十行のコードで。

ただし、これにはプログラムを常時動かす環境が必要であり、1日中PCを稼働させたり、サーバーをレンタルする等のコストが別途かかります。これらを普段からやっているような方におすすめです。

なお、Pythonを用いた仮想通貨の自動定期積立については、今後別途解説する予定です。

仮想通貨に投資する余剰金の考え方

精神論でも、プログラムでも仮想通貨に投資するとした場合、いくら投資するのがベストでしょうか。
余剰金といっても、人それぞれです。

簡単な考え方は以下のとおりです。

生活費は、日々の食費、光熱費、水道代、ガソリン代等々、生活を営む上で必須の資金です。
ローン・カードと記載したところはそのままです。

つみたてNISA、確定拠出年金（iDECO）については言うまでもありませんね。これらをせずに仮想通貨投資をするのは、一攫千金を狙ったギャンブルをしたいというわけでもなければあり得ない選択でしょう。

生活防衛資金とは、収入が無くなった際の保険です。今回は詳しく述べませんが、生活防衛資金は、生活費1年半～2年分あれば十分保守的と考えられ、また、考え方によって半年分だったり、2年分以上だったりします。
これについては、既に準備ができている方は必要ありません。

これらに、その他の娯楽等で使いたいお金を差し引くことで、ようやく余剰資金に辿り着きます。
(ある意味、娯楽等というのは余剰資金の一部ですが）

余剰資金のうち、さらに株や投信、ETF等に投資する場合はそれを差し引いた額を仮想通貨投資に回すと良いでしょう。

【コインチェックでビットコインを買う】

まとめ

以上、ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法の紹介でした。

まだまだ投機（ギャンブル）対象とみられているビットコインですが、その技術は素晴らしいもので、著者は今後2017年末のバブル時の高値を大きく上回る可能性は十分にあると考えています。

あくまで可能な限り安定的に資産を築くのが目的であり、S&P500インデックスへの投資に全力なのは変わりませんが、ビットコインがデジタルゴールド（ゴールドの役割の代替手段）として認められ始めている中で、こういった息抜き？も少しポートフォリオに組み込んでみるのも面白いかもしれません。

それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期積立サービスを活用することです。

本記事では、下落相場が長期的に続くかもしれないのになぜ愚直に買い増し続けることが有効であるのか、また定期積立サービスをなぜ今のうちに行っておくべきなのか、について説明します。

下落相場、それは夢にまで見たバーゲンセール

株価は右肩上がりであり続けるならそれはそれで良いことですね。

もしもそのような市場があるのであれば何も疑わずに積立投資をしてればよく、時間と共に資産も右肩上がりで増加し続けます。

しかし、残念ながらそのような市場は存在しません。市場は、短期的にはランダムウォークとなります。

ただし、ここで重要な事実があります。それは、株式市場はバブルとリセッションを繰り返しながら、超長期で見れば右肩上がりのトレンドを形成し続けたということです。

米国株式市場であれば、過去200年間に渡って配当再投資条件で実質リターンが6.7%でした。とはいえ、世界大恐慌やリーマンショックなど、過去には何度も大暴落が発生しており、その度に多くの個人投資家は泣く泣く損切りを行ってきました。

このような大暴落があるということは、悲観すべきことなのでしょうか？

結論を言うとNOです。

なぜなら、上述の通り市場はやがて回復して年利回り6.7%の指数関数的な上昇線に漸近していくという史実があるため、大暴落は本来の価格からの大きな下への乖離であり、バーゲンセールであり、過去の相場へのタイムスリップであるからです。

冒頭で述べたような暴落が存在しない常に右肩上がりの相場では、現在価格は常に最高値となります。従って、その後も一定レベルの利益は得続けられますが、それ以上の大きな利益は得られません。

しかし、大暴落が伴うリセッションが定期的に来る市場であれば、数年前、場合によっては十年以上前の株価で株を購入できるようなことが起こりえます。

ここで重要なのは。株式市場はやがて回復して最高値を更新し続けるというこれまでの永きに渡る歴史が今後も続くと信じられるかどうかです。

大暴落が来ると「今回に限っては二度と市場が回復することは無い」と思ってしまいがちですが、少なくとも過去の米国株式市場ではそのようなケースは無く、それゆえ確率的には回復する見込みが圧倒的に高いと考えられます。

しかし、配当再投資条件でも回復までに15年が必要であった過去もあるため、長期的視野で考える必要はあります。

積立投資なら株価が最高値を更新しなくても利益が出る

さて、このような背景で、我々長期投資家が行うべきことは何でしょうか？

トレンドラインを引いて線を割ったら損切りすることでしょうか？フィボナッチから主要ラインを割ったら損切りすることでしょうか？RSIなどのテクニカル指標を見て損切りすることでしょうか？

テクニカルを使いこなせて利益を上げられる人はそれで良いと思いますが、そのような能力を持たない私も含めた多くの投資家がやるべきことはそれではありません。

ひたすらドルコスト平均法で積み立て続けることです。

何故なら、下落相場もやがて底を突いて上昇相場に転じるのであれば、指数が最高値を更新せずとも上昇の途上で利益が発生するからです。

株を一括購入する場合は、配当を度外視すると株価が購入価格を更新するまでは含み損となります。

しかし、ドルコスト平均法による積立であれば、下落相場が長引いたとしても、その後上昇相場が来さえすれば、一括購入の場合よりも早い段階で含み損が解消されるのです。

そして、先述の通り、米国株式市場（S&P500）は200年間の間、配当再投資条件で実質リターン年6.7%のラインを往復しながら最高値を更新し続けてきました。

つまり、配当再投資を行いつつ暴落時にドルコスト平均法による積立てを行うことにより、本来価格よりもずっと安値域でガッツリと仕込むことができるため、市場が回復した時には大きな利益を上げることができるのです。

米国株式市場なら次の下落相場もやがては克服する、と信じられるのであれば、やるべきことはただ一つ、これまでのペースを守ってひたすら積立続けることなのです。

リセッション前にやるべきことは証券会社での自動積立設定

合理的に物事を考えられるほど冷静な精神状態であれば、上述の内容は多くの方には理解できることだと思います。

しかし、リセッション時の積立て断行は実際にやるとなると非常に難しいものです。私はビットコインで2018年に歴史上最大のバブル崩壊を経験し、身をもってこのことを感じました。

私が行ったことは、Zaifという仮想通貨取引所での自動定期積立でビットコインを買い続けることでした。しかし、その後Zaifはハッキング被害により2018年12月に積立サービスを停止しました。

この頃のビットコインの価格は30万円から40万円台でした。一時は220万円にまで上昇したわけですから、この時は最高値から1/7程度の価格でした。1929年の世界大恐慌並の史上最大規模の大暴落ですね。

私はビットコインの潜在的な価値を理解しているつもりでしたが、どこまで下がるかわからないという恐怖があり、Zaifの積立サービス停止後には自分で購入して積み立てを行うことはありませんでした。価格すら確認しない期間が長く続きました。

結論から言えば、この後の約半年間がビットコインの絶好の仕込み時だったのですが、私にはこのバーゲンセールを活かすことはできませんでした。

そして、一つ言えることは、Zaifの自動積立サービスを利用していなければ、2018年12月までの期間も自分で積み立てを行い続けることは出来なかっただろうということです。

人間には感情があります。

普段は合理的に物事を考えられる人でも、感情が邪魔をして合理的に考えられなくなることがあります。特に恐怖と絶望は遺伝子レベルで埋め込まれている負の感情です。

これは、動物が外敵から身を守り生き抜くために培った性質であり、論理や理性で克服することは困難です。

だからこそ、このような負の感情が生じる場合であっても否応もなく続けられるような仕組み化が必要なのです。

そこで、リセッションが近い将来に来るかもしれないと叫ばれ続けて久しい現在やるべきことは、自分が信じられる市場のETFや投資信託、個別株等の自動積立設定を行うことだと思います。

仮想通貨取引所とは異なり証券会社ではZaifのような体たらくが起こるようなリスクは非常に小さいでしょう。

安心して（？）暴落時にも積み立て続けてくれるはずです。

リセッションが来るかどうか、来るとしてもそれがいつかはわかりませんが、リセッションが来た際の狼狽売りリスクを可能な限り軽減し、その期間は投資のことは忘れて現実に集中できるようにするためにも、今のうちに定期積立サービスの登録を済ませておくことを推奨します。

まとめ

長期投資で成功を収めている諸先輩方の多くは、景気後退時にじっと仕込み続けた人達です。

株価大暴落を敵にするか味方にするかは自身の捉え方次第でしょう。

そして、資産形成期の場合にリセッションを味方にするために今出来る行動は、定期積立サービスの登録です。

リセッションが来た際に悔いがないように、今のうちに手を打つことをおすすめします。

Have a good recession!!

【大恐慌時のリスク算出】リセッション入りする前に現金比率の見直しを！

2019年8月に、米国にて2年債と10年債の利回りが逆転するという大本命の「逆イールド」が発生しました。 1978年以降、米国にて過去7回の景気後退前には必ずこの逆イールドが発生していたため、リセッション発生指標として重要視されている...

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2019.08.24

一方で、年金積立金を運用する公的機関であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、日本株、日本債券、海外株、海外債券で年金を運用しております。

つまり、年金制度に加入している日本人は、多くの人がギャンブルであると認識している株式投資を間接的に行っているということです。

では、株式投資が本当にギャンブルであるならば、頭の良い東大卒がひしめく官僚や、財界の有識者・権力者たちがGPIFの年金積立金の運用手法を認めるでしょうか？

答えはNOです。

つまり、官僚や学者、時の権力者達は、株式投資や債券投資をギャンブルではないとみなしているということです。

しかし、これには条件があります。

株や債券などのペーパーアセットがギャンブルとはならない投資の条件、それは「長期・積立・分散」投資です。

ギャンブルとなる投資の条件

ギャンブルでない投資の条件について考える前に、ギャンブルとなる投資の条件を見ていきましょう。

ギャンブルと聞くと、どんなものが思い浮かびますか？

宝くじ、競馬・競輪・競艇、カジノ、パチスロ、FX、etc…

色々と思い浮かぶと思いますが、それではこれらの共通項は何でしょうか？

ギャンブルの共通点、それはゼロサム or マイナスサムゲームであるということです。

例えば、宝くじや競馬などの公営ギャンブルは、胴元である国家機関に25～55%程度が流れます。つまり、ギャンブルの参加者達は残った45～75％程度の資金を奪い合うという圧倒的に不利な構図なのが公営ギャンブルです。宝くじが「愚者の税金」と言われる所以ですね。

カジノやパチスロも、ディーラーの技能や当たり確率の設定により、平均すると胴元に一定割合のお金が流れるような仕組みになっております。ちなみにパチンコの利益の多くは韓・・・（自粛）

FXは為替トレーディングのことを言いますが、これはほぼゼロサムゲームとなります。

ゼロサムゲームとは、参加者達の全投資額を100とすると、この100をみんなで奪い合うゲームです。ほぼゼロサムと言った理由は、取引所の仲介マージンであるスプレッドが存在するためです。

ここまでの話をまとめると、ギャンブルでは、試行し続けたら将来得られるであろう平均値（期待値と言います）が（ほぼ）イーブンかマイナス収支となるという特徴があります。

ギャンブルではない株式投資の条件

それでは、株式投資はギャンブルでは無いのでしょうか？

結論を先に述べると、やり方次第ではギャンブルにはなりません。
そのやり方のポイントは、暴騰で述べた通り「長期・積立・分散」です。

長期投資

株式投資は、超長期で見ると平均してプラスリターンでした。つまり、買ってから超長期で寝かせておけば勝手に資産が増えていく確率が著しく高いということです。

なぜそうなるかというと、利益追求が目的である株式会社は利益の一部分を株主に還元するためです。これにより、株式市場のパイは平均すると時と共に大きくなっていく性質があります。つまりプラスサムゲームなのです。

長期投資では、ここに複利の効果が働きます。短期で見ればまるで粒子のブラウン運動のようなランダムウォークに見える株式相場ですが、長期的には平均回帰の法則が発動してその平均値は右肩上がりの様相を呈し、複利のバカヂカラにより資産は高確率で雪だるま式に増えていくということです。

無論、そうはならない可能性もありますが、例えば米国株式市場では配当再投資を約15年続ければ必ず実質トータルリターンがプラス収支となるというのが過去200年の研究結果です（税金等未考慮の場合）。

積立投資

積立投資とは、名前の通り一定期間ごとに投資を行い続けることを言います。

手法として最も有名なのはドルコスト平均法でしょう。

ドルコスト平均法とは、決められた額を定期的に投資する手法です。筆者も基本的にはドルコスト平均法を用いております。

米国株式市場は配当再投資をすれば、非常に不運なケースを除けば基本的に10年以内で実質トータルリターンがプラス収支となるのですが、1929年の世界大恐慌のようなことが起こると実質トータルリターンの含み損が完全に解消されるまでには税金未考慮の条件でも約15年もかかります。

出典：AAII Journal　（筆者により一部加工）

このリスクを低減させるのがドルコスト平均法による積立投資です。

高値域で投資を始めてしまっていても、暴落後にも一定額分ずつ同一銘柄を積立て続けることにより、銘柄の平均取得単価は下がっていきます。これにより、高値域で一括投資をした場合と比較すると早い段階で含み損から抜け出すことが出来ます。

歴史的な株価推移を大局的に見れば米国市場は右肩上がりであるため、リターンは一括投資を行った方が確率的には（つまり期待値は）高くなりますが、ドルコスト平均法では投資タイミングというリスクを分散させることにより、不運なタイミングで投資を始めた場合であっても暴落によるダメージを軽減し、早い段階でプラス収支にもっていくことが可能です。

特にリセッションの足音が聞こえ始めているようなタイミングでは、一括投資よりも時間の分散投資の方が安心感がありますね。

分散投資

投資格言で「卵は一つのカゴに盛ってはいけない」というものがあります。

個別株投資では、どうしても不祥事や不慮の事故、経営不振により、株価の暴落や倒産というリスクがつきまといます。

これは、かつては超々優良企業であった東電にも生じたように、どんな大企業にも起こりうることです。

従って、個別株を扱うのであれば銘柄の分散は必須です。

なお、筆者は分散の究極系である株式市場一式を購入できるインデックス投資を推奨しております。

個別株投資でインデックス投資を上回るのは簡単ではありません。投資のプロであるファンドマネージャー達によるアクティブファンドの80%以上がインデックスファンドに負けるという、投資業界の「不都合な真実」があります。

また、個別株投資では日々ニュースを追い、決算を読み解き、その会社の財務状況と経営判断を評価するという時間と労力のコストが発生します。

投資が好きな方はそれでよいと思いますが、投資が趣味ではない大多数の方にとっては、勝手にパッシブな分散投資を行ってくれるインデックスファンドは最高の味方です。

筆者は、eMAXIS Slimシリーズを愛用しております。

米国株式市場への投資がギャンブルではない理由【プラスサムゲーム】

投資とギャンブルとの間には切っても切り離せない関係があります。 投資とは、国債などの一部の投資対象を除くと元本を下回るリスクを持つが、そのリスク分だけリターンも大きくなるものです。 一方、ギャンブルといわれると、宝くじや競馬など...

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2019.02.10

まとめ

株式投資をギャンブルにしないためには、「長期・積立・分散」が肝となります。

分散に関してはどこまで範囲を広げるかという議論はありますが、リターン（期待値）を追求したい人は米国株（S&P500）、リスクをなるべく抑えたい人は全世界株式へのインデックス投資が良いと思います。

以下の記事でその辺について過去100年の歴史を紐解きながら解説しておりますので、お読みいただけると幸いです。

【永遠の議題に決着を！】米国株と全世界株ではどちらに投資するのが賢明か？

投資家の中で度々語られる、「米国株と全世界株とはどちらがよいのか」という永遠の議題… どちらに投資するべきであるかは投資家の置かれた状況や価値観に依りますが、私なりの見解を示そうと思います。 結論は米国株ですが、その理由はビジネ...

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2019.07.07

ちなみに、筆者は長期積立投資であれば債券は不要であると考えております。それについては、以下の記事でデータに基づき検証しておりますので、こちらも合わせてご覧ください。

長期投資家には債券は不要であるという衝撃的事実【ハイリスクローリターン】

理論的に高い投資効率が証明されている、現代ポートフォリオ理論によると、債券の保有量こそが投資パフォーマンスの命運をわけるアキレス腱であるというような表現がよくなされております。 また、債券を取り入れるとリターンを殆ど損ねることなくリス...

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2019.02.23