しかし、200年の長きにわたってハイパフォーマンスを誇る米国株式市場（S&P500）への投資であっても、長期的には年利7％が関の山です。今後はより低成長に陥るという識者の声も大きくなってきております。

従って、すぐに経済的自由を手に入れたいと思っても、先立つモノが無ければ積立投資にて早くても15～20年、普通にやったら30年の期間がかかります。

また、株式市場はボラティリティが非常に大きいため、20年後や30年後にアーリーリタイアが可能になりかけたその時に世紀の大暴落が来る不運に見舞われれば、資産が一時的に半減してしまいアーリーリタイアの夢も水泡に帰す可能性もあります。

米国株式市場は大暴落が来ても相対的に早く回復する市場であることは歴史が証明しておりますが、そうであってもアーリーリタイア間際であったりリタイア直後の場合には、そのダメージたるや想像を絶するでしょう。

これは、株式市場が持つ大きなボラティリティにより定常キャッシュインを見込めないことが原因です。

とはいえ、普通の年収しかないしがない個人投資家にとっては可能な限り効率的な資産の最大化が急務であり、資産の最大化には米国株への投資が最適解であるのは周知の事実であるため、余剰資金をひたすら全力で投入し続けるしかありません。

それでは、個人投資家にはリタイアタイミングに暴落が生じないように、運を天に任せるしかないのでしょうか？

もちろんそんなことはありません。

では、どんな手段が取れるのでしょうか？

それは、野立て太陽光発電設備をフルローンもしくはそれに近い状態で導入・運営することです。

野立て太陽光発電設備とは？

野立て太陽光発電設備とは、田舎に行くとよく見るような広い土地に太陽光パネルのみを敷設している太陽光発電専用スペースのことであり、10kW以上の発電設備を持つため産業用太陽光発電設備に該当します。

家屋の屋根などに設置される太陽光パネルは基本的に10kW以下であるため、家庭用太陽光発電設備に該当します。

家庭用と産業用との違いは、FIT制度での売電価格と固定価格買取期間にあります。

家庭用は買取価格が高い分10年間と短いのに対し、産業用は2019年現在で契約した場合には14円/kWhと安いですが固定価格買取期間は20年間です。

野立て太陽光発電設備の圧倒的な威力

太陽光パネルの値段は指数関数的に低減していっているため、3～4年前の価格の半分以下となるように推移しております。

2012年のFIT制度開始当初の売電固定価格は産業用で40円/kWhと非常に高かったのに比べて現在はその1/3程度である14円/kWhという売電価格となっております。

それでも表面利回り10％前後の利益が出せるのは、このパネル価格の異常なコスト低減速度のおかげです。

太陽光発電は終わったという人も多々おりますが、寧ろ太陽光パネルのコストが下がり切りつつある今こそ太陽光投資を行うべきであると筆者は考えております。

その理由は、FIT制度終了後の20年経過以降も長きにわたってそれなりの額（年100万円オーダー）の不労所得を生み出し続けてくれることが期待できるからです。

太陽光パネルが幾ら安くなっても人件費や付帯設備のコストは下がらないため、やがて発電設備の導入価格は下がりどまります。それにつられて発電コストも下がり止まるため、20年後であってもLNG火力による発電コスト以下である5円/kWhから7円/kWhあたりで売電できると筆者は予想しております。

仮に5円/kWhになったとしても、現在のFIT価格である14円に比べて1/3でしかありません。

つまり、20年後以降もFIT時の1/3程の収益を生み出し続ける金の成る木として不労所得を生み出し続けてくれる可能性が高いです。

フルローンであっても条件の良い案件であれば15年程度で売電により得た利益のみでローンを完済することが可能ですので、その後は土地の固定資産税と保険とメンテナンス代以外は費用がかかりません。

従って、ローン完済以降はパワコンが壊れない限りひたすらポケットにお金を運び続けてくれる定常キャッシュフロー製造マシーンとして働き続けてくれます。

株式市場は最高効率の資産増幅効果をもたらしてくれるという大きなメリットがありますが、価格の乱高下が激しいため配当金も上下動が大きく、アーリーリタイア後の収入源としては不安定であるというデメリットがあります。

太陽光投資の定常キャッシュインは、この株式投資の最大のデメリットを補ってくれるのです。

なお、20年後以降も収益を見込めることが太陽光投資の大きな旨味であるため、導入時の条件としては土地は20年の貸借契約ではなく、購入とすることをおすすめします。

注意点としては、天災の多い日本ですから必ず十分な保険を契約するということ（生命保険の場合とはわけが違います）と、何の需要もないような人里離れた土地であれば設備解体後には買い手がつかずに固定資産税を奪い続ける負債となる可能性もあるため、ある程度出口戦略も考慮した方が無難です。

野立て太陽光発電設備は元手が不要！？

さて、すでに度々フルローンという言葉が出てきていますが、その言葉が示す通り野立て太陽光発電設備への投資には、サラリーマンであれば元手は殆ど不要です。

特に、現在ローンを抱えておらず、大企業や公務員に勤めており、転職もしていないなど属性（社会的信頼度）が高い人は、低金利で多額の融資が得られやすいです。

公庫や地銀、メガバンクなどでは、融資期間は15年以上でかつ年率2％以下の低金利で5000万円以上（1億円以上もあり得る）の融資を受けることが可能だったりするのですが、何故そんなにも破格の条件で多額の借金が可能なのでしょうか？

その理由はただ一つ、太陽光投資はリスクが低くリターンが高いカタい投資先だと銀行が評価しているからです！これは、FIT制度により国が売電価格を長期間定額保証してくれるという、いわゆる”補助金ビジネス”の強みによるものです。

米国株投資のみでは資産を築けたとしても配当収入が不安定であるため、配当金一本でアーリーリタイアを成し遂げるには前回の記事で見積もったように1億円程度の多額の資産が必要です。

また、１億円を得たとしても暴落リスクは付きまとうため、安心して生活できるようになるには1.5億円から2億円が必要でしょう。

しかし、サラリーマンが投資でその額を得るにはかなりの期間と投資額が必要です。

そこで、フルローンで導入可能な太陽光発電投資の出番となるのです。

フルローン、もしくは頭金が少なくても始められるため、太陽光投資は株式投資の資金投入の邪魔をしません。

むしろ、20年でローンを組めれば返済に浮いた分の売電収益を株式投資に回せるため、株式投資額をブーストアップさせることが可能となります！

一時的に大きなローンを抱えることにはなりますが、その返済のために労働収入からの資金の捻出は基本的に不要であるため、株式投資と太陽光投資はハイブリッドで両立させることができます。

また、太陽光投資はローン完済以降には毎年一定のペースでそれなりの現金（100万円以上）を生み出し続けてくれることが期待できるため、株式投資と太陽光投資の相性は極めて高いと言えるでしょう。

太陽光発電投資のリターンシミュレーション

それではお待ちかねのシミュレーションに移ります。

まずは太陽光発電投資のリターンから見ていきます。

シミュレーションの条件は以下となります。

• ・土地代、メンテ料、保険代金込みで2400万円（49.5kW）の物件とし、年間売電収入は240万円（10％）とする

  ・ローン期間は20年で金利は2.2%のフルローン

  ・売電収入にかかる税率は22％（法人化を想定）

  ・20年で完済するとし、年間の売電手取り収益（187万円）－ローン返済額（147万円）＝40万円を米国株式市場（S&P500）への投資に回す

  ・発電量の経年劣化は考慮しない

それでは、まずはローン残額の推移をみていきましょう。

2400万円のフルローンから始まり、年間147万円を返済することで、20年後に完済できます。

なお、支払った代金は総額2940万円ですから、ローンを組むことにより総額540万円、年間に均すと27万円の利息を払ったことになります。

2400万円の物件を頭金無しで手に入れられるとはいえ、総額540万円は大きいですね。

次に、余剰金の年間40万円を株式投資に回すことで、低めに見積もり年率5%のリターンとなるような積立投資を行った際の期待資産額を見ていきましょう。

毎年40万円で20年間ですから、元手は800万円です。それが、20年後には1320万円程度にまで増幅する結果となりました。

ローンの利息の総額540万円を遥かに上回る利益が得られております。

これが2基あれば、20年後の資産は2640万円となります。一時的に5000万円程度のローンを抱えるというリスクはあれど、売電収益からローンを返済し、余剰資金をS&P500に投入するだけで、二基で2640万円もの大金が20年後には得られるとなると、錬金術と言うほかないでしょう。

お忘れかもしれないので再度強調しておきますが、太陽光発電はFIT終了後である20年後以降も長きにわたって売電収益を生み出し続けますから、実際に得られる利益はさらに大きなものとなります。

米国株投資のリターンシミュレーション

次に、米国株式市場であるS&P500に労働収入から毎年200万円を積み立てた場合の期待資産額の推移をみていきましょう。年利は5%としております。

20年後には、約6600万円となることがわかりました。元本は4000万円なので、1.5倍以上に膨らむ計算となりました。普通の収入の人が資産形成を行う際の目標レベルはこれぐらいだと思います。

なお、S&P500の実質年間リターンは約200年に渡って6.7％程度ですから、さらに大きく資産が膨らむ可能性も十分にあります。

太陽光発電設備二基＆年200万円×20年で経済的自由は到達可能！

次に、労働収入による年間投資額200万円＋太陽光発電二基分の余剰資金年80万円＝年間280万円を積み立てるというシミュレーションを見ていきましょう。例によって年利は5%としております。

この結果、20年後には金融資産が9250万円ほどになります。全人口の2％程度しかいない富裕層である金融資産1億円まであと一息というところですね！

もしもこのタイミングでアーリーリタイアをした場合に、不労所得である配当金と太陽光の売電収益はどうなるか気になりますね？

ということで、見ていきましょう。

S&P500については、配当金が概ね年間2％ですので、そこから日本と米国での税金約28％を払った後の配当収益を示しております。

一方、太陽光収入は、売電価格が仮に1/3となった場合の一基当たりの売電収益年間80万円から、メンテナンス代と補修費等合わせて年20万円を引いた場合を想定し、一基当たり年60万円、2基で120万円の収益としております。

その合計額は21年目時点で年間250万円を超えており、手取り月収20万円以上が得られることとなりました。子育てが終わった夫婦か独身の方であれば、夢の不労所得生活がおくれますね！

次に、30年後までの金融資産の推移をみてみましょう。

20年後以降も配当金しか消費しないため資産は年利3％（期待利回り5%－配当金2%）で増加し続け、24年目には1億円を突破し、富裕層の仲間入りを果たせます。

30年後には、金融資産は11560万円となり、不労所得は手取りで286万円と算出されました。

太陽光パネルはそろそろ耐用年数を迎えますが、パワコンが元気ならまだまだ延命は可能でしょう。「売電収益＞維持費」が成り立つ限り売電を続けるのが賢い選択でしょうが、それがいつまで続けられるかは未来になってみないとわかりません。

まとめ

米国株投資と太陽光投資のハイブリッド手法という現代の錬金術をご紹介しました。5000万円ほどのローンを負い、年間200万円の投資資金を労働により生み出して投資を行うことで、20年後にはアーリーリタイアが可能であるという試算結果は、人によってはわりと衝撃的な情報ではないでしょうか？

かく言う私は現在太陽光投資物件を物色中であります。何らかの進展が得られ次第、本ブログで紹介していければと思います。

錬金術の姉妹編はこちら↓

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

少子高齢化が進むことにより若者世代への経済的な負担は増え続け、将来は年金がもらえるかどうかもわからない先行き不透明な時代では、将来への漠然とした経済的な不安は拭えません。それが、小さな子を持つ子育て世帯ならばなおさらです。できることな...

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2019.01.27

【投資の最適解】インデックス投資を用いた月収20万円不労所得シミュレーション【長期分散積立投資】

本記事では、アインシュタインに人類最大の発明と言わしめた『複利』の効果を積極活用する、積立投資の魅力に迫ります！ また、月数万円からの積立により、サラリーマンをセミリタイア、もしくは完全リタイアするに至る不労所得を得るには、どのぐらい...

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2018.08.25

でも、なぜお金持ちになりたいのかについて、深く考えたことはありますか？

お金持ちになりたい理由は、何でも買えるようになるという購買欲求を満たすためでしょうか？

それとも、高級品や高級車を身に着けることにより社会的承認を得るための承認欲求でしょうか？

はたまた、今後お金のことを考えなくて済む未来への不安を解消したいという欲求でしょうか。

本記事では、なぜお金持ちになりたいのか、お金持ちになるメリットは何か、お金持ちは幸せなのか、本当にお金持ちになる必要はあるのかということについて考えていきたいと思います。

お金持ちになりたいという一般的な理由

お金持ちになりたいという欲求は、一般的には以下の三つに分けられるでしょう。

多くの人はこのうちのどれか、もしくは複数が当てはまるのではないでしょうか？

それぞれの項目について、お金持ちになれば本当に欲求が満たされて幸せになれるのか考えていきましょう。

お金を気にせず欲しいものを買えるようになりたい

お金持ちになりたい理由としてまず最初に思いつくものは、好きなものを好き放題買えるからというわかりやすいものですね。

お金持ちではない殆どの人は、欲しいものを我慢しながらコストパフォーマンスを考えて消費活動を行っております。

欲しいけど高くて買えないブランド物や高級車など、思い当たるものがあるのではないでしょうか？

しかし、この欲求は満たせば満たすほどより一層拍車がかかります。何故なら、人間は欲しいものを手に入れたらすぐにその”手に入れた状態”になれてしまい、新しい別の欲しいものに欲求が向かうからです。

従って、生活レベルが向上するようなある一定レベルの需要を満たした暁には、例え欲しい物を手に入れても生活満足度は変わらず、所有欲が一時的に満たされるのみであり、幸福度は向上しません。

現に、年収と幸福度の関係は年収が低いうちは比例関係にありますが、世帯年収が1500万円以上だと全く変わらないと橘玲氏の『幸福の資本論』に記載されております。

つまり、ある程度の消費が可能となれば、それ以上のお金を持っていても幸福度はそれ以上上がらず、一方で購買欲求は肥大していくため欲求に従って浪費していればやがて破産するということです。

幸福の「資本」論―――あなたの未来を決める「3つの資本」と「8つの人生パターン」

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高級品を身に着けることにより自己肯定感を向上させ承認欲求を満たすため

上の話にも通じますが、高級品を身に着けると自己肯定感が上がり、幸福度が向上します。

また、高級時計や高級車などは他者に向けたシグナリング（印象付け）の効果をもたらすため、承認欲求が満たされたり優越感が得られます。

これらの効果を求めてお金持ちになりたいという人も多いでしょう。

しかし、この効果もある程度を超えると頭打ちとなり、買えども買えどもそれ以上満たされることは無くなります。

結局、モノに頼って幸福度を高めようとしてもその効果には限界があるのです。

そして、人間は無慈悲なほどに環境に適応しやすく慣れやすい生き物であるため、モノにより与えられた充足感や幸福感は徐々に減衰の一途を辿るのです。

経済的独立と未来への安心感

沢山のお金が欲しいという唯一のまともな理由が、経済的な独立を達成して未来への安心感を得るためというものになります。

確かに、貯金が沢山あれば仕事を辞めることができ、老後（もしくはアーリーリタイア後）の生活費を賄うことができ、未来への経済的な不安は無くなります。

しかし、そのためにはかなりの貯金額が必要になるでしょう。

それなりに満足のいく生活を行うためには月額35万円、年420万円が必要と言われております。

年金が出るのは65歳以降ですから、例えば45歳の時点でアーリーリタイアをしようと思ったら、65歳までの生活資金は420万円×20年＝8400万円必要になります。

さらに、ただでさえ数十年後には年金は満足に支給されなくなると各所で言われてる中で、アーリーリタイアにより働く期間が短ければ支給される年金額も少なくなります。

仮に月15万円、年間180万円しか年金が支給されないとすると、毎年の生活費の不足分は240万円となります。

寿命100年世代と呼ばれる若年層では、65歳以降の人生は単純計算で35年間あり、その間の不足資金は240万円×35年＝8400万円となります。

さらに、年をとればとるほど病気にかかりやすくなり、医療費が嵩む一方となります。

その医療費を無視しても、上記の例では生活費だけで8400＋8400＝16400万円も必要になります。

お金持ちになればお金にまつわる未来の不安をなくすことは可能ですが、月35万円という少しだけ余裕のある生活を行うだけでもかなりの費用（約1.6億円）が必要になるのです。

しかも、貯金額がどんどん目減りしていくことは、働きたくても働けない老人にとっては大きなストレス源となるでしょう。

お金持ちのイメージとして思い浮かぶような豊かで贅沢な生活を行い続けるためには莫大な費用が必要となり、起業でもして成功しない限り実現は困難なのです。

私がお金持ちになりたい理由

私がお金持ちになりたい理由、それは現代の奴隷制度である労働から永遠に解放されるためです。

しかし、上述した通りお金持ちになっても消費活動に勤しめば欲望が欲望を生みあっという間に破産してしまうということは、宝くじの当選者や高年俸のアスリート達が多数の例により示してくれております。

従って、私は消費（浪費）のためにお金持ちになりたいわけではありません。

何に使うためにお金が欲しいのか？

その答えは”生活を行うのに十分な定常的なキャッシュフローを生むため”です。

つまり、平たく言えば投資による不労所得を得るためです。投資により生活費以上の利回りが得られるようになれば、労働せずとも生活が成立することになります。

そのような状態となれば、好きな時に好きな人と好きな場所で好きなことを自由に行うことができるようになります。

突き詰めると、私は圧倒的な自由が欲しいのです。しかし、労働者階級では貴重な人生の半分ぐらいの時間が会社に搾取され続けます。若年層世代では、退職する頃には70代となっていることも十分にあり得るため、老後の健康寿命は数年ほどしか残らない可能性があります。

こんな人生を幸せだと言えるでしょうか？わたしの答えはNOです。

なるべく若いうちに労働から解放されて、自分の時間を自分と大切な人達のために使って人生を謳歌したい。

そのために、不労所得で生活費を賄えるだけのお金が欲しいということです。

しかし、日本での一般認識（洗脳）としては、「投資＝ギャンブル」であり、定常的キャッシュフローや不労所得など詐欺師の口上と捉えられがちです。

それでは、生活費を生むほどのキャッシュフローを投資により定常的に生み続けるようなことはできないのでしょうか？

過去200年が示す米国株式投資の実質利回りは6.7％

知ってる人は熟知しているけれど殆どの人は知らない重要な事実が、この世の中には間違いなく存在します。

そのうちの一つは、株式投資（特に米国株）の有用性でしょう。

出所：AAII Journal

上図は本ブログでは超頻出する図なのですが、なぜこんなにも頻繁に引用するのかというと、わたしは本図がこの世の中で最も重要な情報の一つであると考えているためです。

お金では表せないぐらいの価値があると感じておりますし、このような情報が無料で得られるインターネットの功績は偉大だと思います。

話がずれましたので戻しますと、本図は米国での過去200年間にわたる各資産クラスの実質リターン（インフレ率除算＆配当再投資）を表しております。

ここに示されているのが青線の株式（Stocks）の圧倒的なパフォーマンスです。それなりに大きな上下変動はあれど過去200年に渡って株式の実質リターンは年利6.7％というハイスコアを叩き出し続けております。

税金や経費を無視すると、30年間長期保有（配当再投資）すれば7倍の価値（購買力）になるということが200年に渡って成り立ってきたという実績が米国株式にはあるのです。

今後はこのようなハイパフォーマンスが期待できないと色々なところで言及されておりますので、仮に税引き後年利4％と少なく見積もった場合には、生活費を賄える投資額はいくらあればよいのでしょうか？

実際、アーリーリタイアの指標として4%ルールというものがあります。投資資産の4％以内の年間生活費で暮らすことが出来れば、投資利回りで賄えるため資産は目減りしないということで米国で推奨されている指標です。

以下の表に、年間生活費と、4％の利回りでそれをペイできるだけの投資額をまとめます。

1億円があれば、税引き後4％の利回りを得られるように投資することで、年間の手取り収入400万円を得ることができます。

仮に1億円の投資資産を年利4％で回しており年間生活費を300万円に抑えることができれば、余剰資金の100万円を再投資することでリターンはさらに膨らみます。

これが、富が富を生む錬金術であり、私がなるべく早くお金持ちになりたい理由であり、幸せなお金持ちになれる一つの確実な方法です。

そして、このように働かずとも雪だるま式に資産が増えていく状態を目指すことが、資本主義の世の中では最も経済合理的であると私は考えます。

その実現のために目の前の資産を投資に回すのか、あるいは刹那的な快や欲求を満たすために今使うのか、この違いが将来の資産額に決定的な差を生み出す分水嶺となるのでしょう。

【富が富を生む錬金術】投資では「完全支出脱出速度」を目標とすべきであるという提言

本ブログに訪問いただいている方は、既に投資を行っているか、もしくはこれから行おうと検討している方が殆どでしょう。 そんな投資ラバーな皆さんは、資産形成の目標額というものを設定しておりますか？ 老後のお金の心配が無くなりそうで、何...

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2019.02.21

まとめ

これからを生きるための無敵の―お金の話

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人間は意識的に制限しない限り手元にお金があればあるほど使ってしまう生き物なのでしょう。

十分な金融リテラシーを身に着けることで、何かの拍子に大金が舞い込んでくるようなことがあっても、宝くじ長者の悲劇と同じ轍を踏まないようにしたいですね。

富が富を生む錬金術を発動させ、資産が増える方向に転がすことが出来れば、真の意味で幸福に生きていくことができるでしょう。

私は40歳までに金融資産6000万円を築くことで経済的自由を達成することを目標として、日々の生活を送っております。

【投資の最適解】インデックス投資を用いた月収20万円不労所得シミュレーション【長期分散積立投資】

本記事では、アインシュタインに人類最大の発明と言わしめた『複利』の効果を積極活用する、積立投資の魅力に迫ります！ また、月数万円からの積立により、サラリーマンをセミリタイア、もしくは完全リタイアするに至る不労所得を得るには、どのぐらい...

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2018.08.25

仮に1億円が目標であっても、共働き世帯であれば20年あれば十分達成可能です。
その手法を以下の記事に示しました。共働きでなくてもやるべきことは同じですのでご興味があればお読みいただけると幸いです。

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

少子高齢化が進むことにより若者世代への経済的な負担は増え続け、将来は年金がもらえるかどうかもわからない先行き不透明な時代では、将来への漠然とした経済的な不安は拭えません。それが、小さな子を持つ子育て世帯ならばなおさらです。できることな...

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2019.01.27

そんな投資ラバーな皆さんは、資産形成の目標額というものを設定しておりますか？

老後のお金の心配が無くなりそうで、何となくキリがいいから五千万円とか、富裕層になりたいから一億円という感じで決めてる方も多いのではないでしょうか？

それでも十分良い目標だとは思いますが、目標値に一定レベルの論理が無いとその目標値に到達しても「これで本当に会社を辞めてもいいのだろうか？」とか、「まだちょっと不安だからもう少し働いて貯めようかな」といった不安が出てくる可能性が大いにあります。

本記事では、そんな不安を解消するための論理的な目標額の設定に欠かせない「支出脱出速度」という考え方をご提案します。

支出脱出速度とは？

支出脱出速度とはズバリ生活費となる投資リターンのことです。

従って、支出脱出速度到達とは、生活費と同等となる投資リターン（収益）に到達することです。

支出を超えるリターンが投資で得られれば、夢の不労所得生活に移れます。

しかし、投資リターンには基本的に上下動がありますから、支出脱出速度をある程度余裕を持って超えるリターンを得ることを目標にするのがお勧めです。

その理由は、「お金がお金を生んで増え続ける状態」に到達できるからです。

「投資リターン＞支出」が常に成り立てば、金融資産は時が経つと共に膨らんでいくため、時と共にどんどん裕福になっていきます。

従って、ここでは支出脱出速度とは別に、余裕を持って生活費をクリアできる完全支出脱出速度を導入します。

まずは投資リターンが支出脱出速度を超えることを目標にし、その後は可能な限り労働（セミリタイア可）や副業により投資資産を膨らませて完全支出脱出速度に到達し、完全なる経済的自由を手に入れることを目指すのが賢明でしょう。

完全支出脱出速度設定方法

さて、それでは完全支出脱出速度を設定していきましょう。

例として、本ブログでも度々取り上げている最強の指数S&P500で考えていきましょう。

以下の図はS&P500のリスクとリターンについてです。

出典：myINDEX

10年以上の長期積立を想定すると、20年前に投資した場合の年率平均リターンが小さくリスクが大きいですね。

保守的に、このケースで検討をしていきましょう。

ここで、リスクとは標準偏差（SD）のことです。と言っても分からない方も多いと思うのでざっくり説明すると、約70％の確率で収まる期待リターンからの上下変動幅（％）のことです。

つまり、期待リターンをER、標準偏差をSDと置くと、70％の確率でER-SDからER+SDの範囲の変動におさまるということです。

S&P500の20年での例では、期待リターンが5.8％でリスクが14.5％です。従って、毎年70％の確率で、－8.7％ (5.8－14.5) から20.3%（5.8＋14.5）の変動幅に収まり、平均すると＋5.8％の利回りが期待できるということになります。

しかし、70％の確率では心許ないですよね。そこで、一般的には95％の確率で収まる範囲として、ER－2SDからER+2SDを想定します。S&P500では、－23.2％から34.8％と算出できます。

つまり、S&P500は20年に1度（5％）の確率で価格が23.2％暴落するということです。このリスクに耐えられればOKだとすると、少し多めに考えて支出脱出速度×1.3ぐらいを平均期待リターンの目標値として設定すればOKでしょう。

例えば年間生活費が250万円の人であれば、期待リターンが325万円（250万円×1.3）となることが目標ラインと設定できます。

完全支出脱出速度に到達する投資額の算出方法

さて、それでは完全支出脱出速度に到達するにはどのぐらいの期間が必要であるかを計算していきましょう。

といっても、生活費は人によって様々であるため、ご自身の大体の年間生活費×1.3を計算して下さい。

著者の場合は年間250万円もあれば十分なので、完全支出脱出速度は325万円となります。

米国株式市場（S&P500）のここ200年での平均年間利回り（インフレ調整後）は配当再投資条件で約7％であるため、ここでは年利7％としてシミュレーションを行います。年間投資額を100万円、200万円、300万円、400万円に固定した場合の資産推移と期待リターン（税引き後）を示します（配当は再投資）。

上図は資産推移を表しております。図は見やすさのための20年までとしましたが、30年までの5年ごとの価格推移はそれぞれ以下のようになってます。

（単位：万円）

続いて、年間期待リターンの図を以下に示します。年間期待リターンの値は利確を想定し、税引き後の値として「保有資産×5.6%」（7%×0.8＝5.6%）としております。

5年ごとの年間期待リターンは以下です。

（単位：万円）

完全支出脱出速度が325万円の場合は、年100万円積立だと23年、200万円積立だと16年、年300万円積立だと12年、年400万円積立だと10年で達成できる見込みとなります。

高収入の人や共働きの人は、ガッツリ働いた上で倹約節制により年400万円積み立てれば、10年後には年間330万円程度の不労所得が手に入ることがわかりました。

まとめ

アーリーリタイアのタイミングを検討するために、支出脱出速度という考え方を紹介し、完全なる不労所得生活を堪能できるラインとして完全支出脱出速度を提案しました。

完全支出脱出速度に到達すれば、よほどのことが無い限り「投資リターン＞生活費」の黄金則が発動するため、富が富を生む錬金術を授かることができます。

「知は力なり」とは投資でこそ真価を発揮するものだと思います。

『株式投資の未来』でシーゲル先生が証明した、米国株式市場の過去200年にわたるインフレ調整後の平均年利が約7%であるという「知」と、上のシミュレーションで示した複利の効果という「知」を用いれば、現代の奴隷制度である労働から己を解放する「力」を手に入れることができます。

「労働」に対する思索【人的資本と金融資本】

あなたは労働が好きですか？ 労働は良いですよね！実に尊い行いです。仲間と共に汗水たらして働き、世の中に価値を提供するという充実感と達成感はたまりませんよね！ 仕事を一生懸命行えば能力アップも見込めますし、大規模なプロジェクトであ...

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2019.02.14

やるかやらないかは、あなた次第です！

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

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