米国株式 | 理系の錬金術

ネット証券各社が米国株式・ETFの最低取引手数料を引き下げ！積立投資なら、SBI証券が最もおすすめ。

spinor_0 — Thu, 11 Jul 2019 15:02:56 +0000

2019年7月4日、ついに固く閉ざされた扉が１つ開かれました。

それは米国株式・ETF取引の最低手数料引き下げです。
具体的には、手数料０米ドルから取引が可能となりました（7月22日～）。

手数料争いの背景と行方
結局どこがおすすめになったのか？
まとめ

手数料争いの背景と行方

米国株の取引き手数料が高い問題

かつて、米国株は以下のとおりの手数料体系でした。

約定代金に応じて手数料がかかります。

1回の取引につき、約定代金の0.45％（税込0.486％）がかかります（最低手数料5米ドル（税込5.4米ドル）、手数料上限20米ドル（税込21.6米ドル））。

※1取引あたりの取引手数料（税抜）。（）内は税込金額

出典：楽天証券（旧記事）

約定代金の0.45%は良いとして、最低手数料が5米ドルでした。
これが非常に大きいところで、米国株を購入するには、どんなに小さな金額でも、500円以上の手数料がかかっていたのです。

米国株の魅力は、その成長や配当だけでなく1株から購入可能等のメリットもあるのですが、この最低手数料の影響で1回あたり約10万円以上は買わないと手数料で損をする仕組みになっていたのです。

これでは、本来配当再投資による長期積立にも向いている米国株ですが、ハードルが高い積立になってしまいますね。
SBI証券では米国株・ETFが自動積立が可能であり、非常に便利なのですが、この最低手数料がネックとなり、著者は利用を見送っていました。

手数料引き下げ競争

発端はマネックス証券の最低取引手数料引き下げです。
7月4日に、マネックス証券は米国株の最低取引手数料を5米ドルから0.1米ドルにすると発表しました。

正直、この段階で著者は「ついにきたか！」と、これからはマネックス証券の時代かと思っていました。

しかし、瞬く間にこれに続き、楽天証券が最低取引手数料を0.01米ドルに引き下げると発表しました。

楽天経済圏の人々は、「さすがは我らが楽天！やっぱり楽天証券最強！」と思ったことでしょう。
もちろん、私もそう思いました。

それから間もなくして・・・

SBI証券が最低取引手数料を無料にすると発表しました。

なんということでしょう。

そして、マネックス証券、楽天証券も続々と最低取引手数料を無料にして行き・・・
結果的にネット証券御三家各社の米国株式の最低取引手数料は横並びで「無料」となったのでした。

出典：楽天証券 https://www.rakuten-sec.co.jp/web/info/info20190710-01.html

これで、米国株式への投資のハードルがかなり下がりましたね！

雑感

確かに、米国株への投資がしやすくなり、かなりテンションが上がりました。
それと同時に、こんなにポンポン値下げできるって、今までどれだけ手数料で儲かっていたんだろう・・・と思ったり思わなかったり。

そして今回株を下げたのは、残念ながら我らが楽天証券でしょうか。
この問題に切り込んでくれたマネックス証券は本当に素晴らしいです。

そこに追随してさらに価格を下げた楽天証券でしたが、あっさりSBI証券が無料で上乗せ。
その後、楽天証券も無料化。

結果は各社無料ということで同じなのですが、何だか楽天証券だけ若干ケチな雰囲気が残ってしまいましたね・・・。
SBI証券も、楽天証券の金額から1円程度下げただけなんですが、無料というパンチ力の強い言葉を巧みに使っています。

次は、楽天証券が先陣を切って「0.45％」に手を付けてくれると嬉しいですね。

結局どこがおすすめになったのか？

今回の無料化の結果、最も便利度が高くなったのは間違いなくSBI証券でしょう。

「米国株・ETF定期買付（自動積立）」サービスを一般人でも有効利用できるようになったのが大きいです。
今までは、先に述べた通り、１回の買い付けで10万円以上という高いハードルがありました。

基本的に、投資は積立NISAが優先であり、その後の余剰資金での利用となるかと思います。
iDeco等をやっていれば、さらにその後です。
この場合、一般的な会社員であれば、毎月の投資額は、33,333円＋12,000円＋100,000円＝145,333円となります。

そう考えると、サラリーマンの平均手取り月額である30万円（ボーナス均等割）のうち50％近い額を投資に回すということですから、それなりの覚悟がなければ厳しいですね。
（短期間でのFIREを目指すのであれば、手取りの65％の投資が必要であり、月20万円程度投資する必要があるため実は問題なかったりしますが）

そんな中、1株から気軽に積立られるのは非常に良いのではないでしょうか。

以上のことから、積立NISA枠を超えて米国株・ETFの積立投資をする際は、SBI証券が最もおすすめとなりました。

口座を作っておいて損することはないので、これを機に作っておきましょう。

SBI証券口座の作り方【証券&NISA口座開設方法】

株の売買や、NISA口座の運用をこれから行いたいと思っても、いざ調べてみると様々な証券会社があってどれがいいのか途方にくれますよね？同じような経験を持つ私がつみたてNISAや株の取引で普段使っているメイン口座は、SBI証券です。 ...

なお、通常の積立NISA枠までは、楽天経済圏の恩恵を受けられる楽天証券がおすすめです。

楽天証券口座の作り方とおすすめする理由【お得に積立NISA/株式取引】

株式取引や積立NISAを開始するにあたり、証券口座が必要になります。当ブログでは、楽天証券とSBI証券を推奨しています。今回は楽天証券のメリットと開設方法を紹介します。楽天証券のメリット楽天証券は言うまでもなく、かの有名...

まとめ

以上、ネット証券各社の米国株式・ETFの最低取引手数料を引き下げの背景と今後のおすすめ証券の紹介でした。

この流れで、投資環境がより整備されて行くと良いですね。

個人的には、海外ETFの自動定期積立が可能なSBI証券に「自動配当再投資」の機能を追加してほしいと切に願います。
もちろん、楽天経済圏の住人としては、楽天証券がすべてやってくれるのが一番嬉しいですけどね。

【4％ルール検証】米国株投資家の安全なアーリーリタイア指標は1億円【S&P500】

ニューロンズ — Fri, 19 Apr 2019 10:08:14 +0000

投資家のみなさんは、投資の目標額を定めているでしょうか？

ブラック企業が蔓延する異常な奴隷労働社会である日本にお住まいの皆さんの中には、きっとアーリーリタイアが目的という人が多いのではないでしょうか？

しかし、いざアーリーリタイアを目標に資産形成を目論んでも、どこまで貯めれば辞められるのかという判断が難しいですよね。連続増配銘柄の高配当株投資でもしていない限り、中々踏ん切りを付けるのは難しいです。

以前、完全支出脱出速度をアーリーリタイアのラインとするべきという記事を書きましたが、より安全なラインを模索するために、S&P500で年4％切り崩すいわゆる4％ルールが成立するのかどうか、見込むべき最大の下落幅（リスク）はどの程度かを検証してみました。

結論から言うと、過去53年間においては4％ルールは成立しますが、最大下落幅はドル建てで約50％です。

このことから、投資資産1億円がアーリーリタイアの安全ラインであるとわかりましたので、本記事で説明していきます。

S&P500の過去53年間の利回り（配当込み）
1. 各年の投資後の推移（切り崩しなし）
2. 毎年資産の4％を切り崩した場合
S&P500投資額9000万円、現金1000万円が一つの解
まとめ

S&P500の過去53年間の利回り（配当込み）

1965年から2018年までのS&P500の利回り（配当込み、税引き前）を以下の図に示します。

このデータは、バークシャーハサウェイ社のバフェットからの手紙2018年に基づきます。

これを見るとわかるように、S&P500はマイナスになる年よりもプラスになる年の方が圧倒的に多いことがわかります。また、プラスの年は年利20～30％が多く、マイナスの年は10～20％マイナスとなることが多いこともわかります。

米国株式市場のボラティリティの高さをよく表している図と言えますね。

各年の投資後の推移（切り崩しなし）

続いて、ある年に1ドル投資した場合の各年の価格推移（配当込み、税未考慮）を以下の図に示します。

拡大しないと見えないですが(^^;)、ワーストケースはITバブル崩壊前夜である1999年に投資した場合です。

このケースでは、投資後に投資額（1.0倍）を切る年が8年もあります。

このような最悪のタイミングに投資してしまった場合は、諦めて相場が回復するのをじっと待つしかないですね。。

次に悪い年はITバブル崩壊真っ只中の2000年であり、この場合は1.0倍を切る年は5年あります。

その次に悪い年は1972年、1998年、2006年、2007年で1.0倍を切る年は4年あります。

やはり、オイルショック、ITバブル崩壊、リーマンショックなどの歴史的な暴落年が該当しております。このような不運なタイミングを避けることが出来れば、投資額はうなぎのぼりに増加していくことが図よりわかります（見えないですが）。

なお、ワーストケースである1999年に投資した場合に最低倍率となったのは三年後の2002年であり、ドル建てで0.62倍でした。1億円が約6000万円まで下がると考えると、中々恐ろしいですね。

しかし、歴史的暴落により一時的に元本割れを起こしたとしても、2019年現在までの結果はやがて元本を取り戻し、資産が増加に推移しております。

毎年資産の4％を切り崩した場合

次に、投資後に毎年の総資産の4％を切り崩す、いわゆる4％ルールを適用した場合の資産倍率の推移を以下の図に示します。

例によって拡大しないと見えないですが、切り崩しありでのワーストケースも1999年に投資した場合であり、最低0.486（ドル建て）まで元本が目減りしております。

世界恐慌時には円高に向かうことが史実ですから、S&P500投資の場合は円建てだとさらに元本が棄損されていることになります。

円建てでは0.4を切っている可能性もあり、これは耐えられずに損切りしてしまう人も多いでしょうし、たとえ損切りせずともアーリーリタイア後の労働収入が無い環境であれば精神へのダメージがかなりきついと思われます。

一つの朗報は、一時的に資産が目減りすることはあれど、ワーストケースであっても15年ほどの期間をかければ元本100％まで回復していることから、4％ルールは成立するということです。

しかし、資産半減はきついですから、現金ポジションを1000万円（4年分）ぐらい持っておき、利回りがマイナスとなる年は現金を切り崩すようにするのが良いでしょう。

S&P500投資額9000万円、現金1000万円が一つの解

ということで、1年間の生活費を我慢して250万円とした場合の4年分の生活費である1000万円を現金としてもち、9000万円をS&P500に投資した場合の資産推移について、ワーストケースにて評価してみました。

評価条件は以下です。

4％：常に4％切り崩し（比較対象）
4％改：マイナスの年（下図薄緑色）のみ現金を切り崩した場合

4％を愚直に切り崩し続ける場合はドル建てで元本の50％を切っていたのに対し、マイナス年のみ現金250万円を生活費に充てる場合は元本の60％は切らないことがわかります。

この場合は、S&P500を切り崩す年の中で最低ケースである2009年であっても、9000×0.73×0.04×0.8（税率20％）＝211万円となるため、最低限の生活費が見込めます。

実際は円高によりもっと金額は少ないでしょうが、暴落直撃後の回復開始時であるため暴落時ほど円高には振れないでしょうから、ダメージは少なく済みます。

ちなみに、愚直に4％切り崩しを行って資産70%を切るケースの割合は、13年／53年＝25％となります。その多くは、二年以上連続で二桁％暴落が来た年の手前数年間かリーマンショック直撃パターンです。

75%の確率でそれほど不安を感じずにリタイア可能であり、残り25％でもマイナス時に現金切り崩しを行えばドル建てで資産の60％は切らないということがわかりました。

また、ワーストケースであってもやがては100％まで回復しているため、1億円あれば現金1000万円、S&P500を9000万円持つことによりアーリーリタイアが成立する確率は非常に高いと言えます。

結論としては、有事の際の現金ポジションが大事であるため、退職金は現金として保管することを推奨します。

また、元本を割っているときになるべく切り崩さないためにも、配当以外の定常的な収入源があると頑強です。

まとめ

S&P500の過去53年間の利回りをもとにシミュレーションすることで、4％ルールが成立することを示しました。

また、4％ルールを行うとワーストケースで元本50％をドル建てで割るということもわかりました。

そのような事実を踏まえて、現金を1000万円、S&P500を9000万円持ってリタイアすれば、元本は60％を切らず、最低限の生活費は維持できるため、精神的に大分楽にリタイアできるということがわかりました。

投資資産の切り崩しにおいては、”コップの水はすするように飲む”という態度が正しいという結論でした。

ブログ収入や太陽光投資など、収入源を複数個持てれば安定感は抜群に増しますね！

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【お金持ち≠幸せ？】幸福なお金持ちになれる一つの確実な方法

ニューロンズ — Thu, 21 Mar 2019 01:17:01 +0000

出来ることなら沢山のお金が欲しい、お金持ちになりたいと、殆どの人はそう思っていると思います。

でも、なぜお金持ちになりたいのかについて、深く考えたことはありますか？

お金持ちになりたい理由は、何でも買えるようになるという購買欲求を満たすためでしょうか？

それとも、高級品や高級車を身に着けることにより社会的承認を得るための承認欲求でしょうか？

はたまた、今後お金のことを考えなくて済む未来への不安を解消したいという欲求でしょうか。

本記事では、なぜお金持ちになりたいのか、お金持ちになるメリットは何か、お金持ちは幸せなのか、本当にお金持ちになる必要はあるのかということについて考えていきたいと思います。

お金持ちになりたいという一般的な理由
私がお金持ちになりたい理由
過去200年が示す米国株式投資の実質利回りは6.7％
まとめ

お金持ちになりたいという一般的な理由

お金持ちになりたいという欲求は、一般的には以下の三つに分けられるでしょう。

欲しいものを自由に買えるようになりたい
高級品を身に着けることにより自己肯定感を向上させ承認欲求を満たしたい
未来のお金の不安を取り除きたい

多くの人はこのうちのどれか、もしくは複数が当てはまるのではないでしょうか？

それぞれの項目について、お金持ちになれば本当に欲求が満たされて幸せになれるのか考えていきましょう。

お金を気にせず欲しいものを買えるようになりたい

お金持ちになりたい理由としてまず最初に思いつくものは、好きなものを好き放題買えるからというわかりやすいものですね。

お金持ちではない殆どの人は、欲しいものを我慢しながらコストパフォーマンスを考えて消費活動を行っております。

欲しいけど高くて買えないブランド物や高級車など、思い当たるものがあるのではないでしょうか？

しかし、この欲求は満たせば満たすほどより一層拍車がかかります。何故なら、人間は欲しいものを手に入れたらすぐにその”手に入れた状態”になれてしまい、新しい別の欲しいものに欲求が向かうからです。

従って、生活レベルが向上するようなある一定レベルの需要を満たした暁には、例え欲しい物を手に入れても生活満足度は変わらず、所有欲が一時的に満たされるのみであり、幸福度は向上しません。

現に、年収と幸福度の関係は年収が低いうちは比例関係にありますが、世帯年収が1500万円以上だと全く変わらないと橘玲氏の『幸福の資本論』に記載されております。

つまり、ある程度の消費が可能となれば、それ以上のお金を持っていても幸福度はそれ以上上がらず、一方で購買欲求は肥大していくため欲求に従って浪費していればやがて破産するということです。

幸福の「資本」論―――あなたの未来を決める「3つの資本」と「8つの人生パターン」

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高級品を身に着けることにより自己肯定感を向上させ承認欲求を満たすため

上の話にも通じますが、高級品を身に着けると自己肯定感が上がり、幸福度が向上します。

また、高級時計や高級車などは他者に向けたシグナリング（印象付け）の効果をもたらすため、承認欲求が満たされたり優越感が得られます。

これらの効果を求めてお金持ちになりたいという人も多いでしょう。

しかし、この効果もある程度を超えると頭打ちとなり、買えども買えどもそれ以上満たされることは無くなります。

結局、モノに頼って幸福度を高めようとしてもその効果には限界があるのです。

そして、人間は無慈悲なほどに環境に適応しやすく慣れやすい生き物であるため、モノにより与えられた充足感や幸福感は徐々に減衰の一途を辿るのです。

経済的独立と未来への安心感

沢山のお金が欲しいという唯一のまともな理由が、経済的な独立を達成して未来への安心感を得るためというものになります。

確かに、貯金が沢山あれば仕事を辞めることができ、老後（もしくはアーリーリタイア後）の生活費を賄うことができ、未来への経済的な不安は無くなります。

しかし、そのためにはかなりの貯金額が必要になるでしょう。

それなりに満足のいく生活を行うためには月額35万円、年420万円が必要と言われております。

年金が出るのは65歳以降ですから、例えば45歳の時点でアーリーリタイアをしようと思ったら、65歳までの生活資金は420万円×20年＝8400万円必要になります。

さらに、ただでさえ数十年後には年金は満足に支給されなくなると各所で言われてる中で、アーリーリタイアにより働く期間が短ければ支給される年金額も少なくなります。

仮に月15万円、年間180万円しか年金が支給されないとすると、毎年の生活費の不足分は240万円となります。

寿命100年世代と呼ばれる若年層では、65歳以降の人生は単純計算で35年間あり、その間の不足資金は240万円×35年＝8400万円となります。

さらに、年をとればとるほど病気にかかりやすくなり、医療費が嵩む一方となります。

その医療費を無視しても、上記の例では生活費だけで8400＋8400＝16400万円も必要になります。

お金持ちになればお金にまつわる未来の不安をなくすことは可能ですが、月35万円という少しだけ余裕のある生活を行うだけでもかなりの費用（約1.6億円）が必要になるのです。

しかも、貯金額がどんどん目減りしていくことは、働きたくても働けない老人にとっては大きなストレス源となるでしょう。

お金持ちのイメージとして思い浮かぶような豊かで贅沢な生活を行い続けるためには莫大な費用が必要となり、起業でもして成功しない限り実現は困難なのです。

私がお金持ちになりたい理由

私がお金持ちになりたい理由、それは現代の奴隷制度である労働から永遠に解放されるためです。

しかし、上述した通りお金持ちになっても消費活動に勤しめば欲望が欲望を生みあっという間に破産してしまうということは、宝くじの当選者や高年俸のアスリート達が多数の例により示してくれております。

従って、私は消費（浪費）のためにお金持ちになりたいわけではありません。

何に使うためにお金が欲しいのか？

その答えは”生活を行うのに十分な定常的なキャッシュフローを生むため”です。

つまり、平たく言えば投資による不労所得を得るためです。投資により生活費以上の利回りが得られるようになれば、労働せずとも生活が成立することになります。

そのような状態となれば、好きな時に好きな人と好きな場所で好きなことを自由に行うことができるようになります。

突き詰めると、私は圧倒的な自由が欲しいのです。しかし、労働者階級では貴重な人生の半分ぐらいの時間が会社に搾取され続けます。若年層世代では、退職する頃には70代となっていることも十分にあり得るため、老後の健康寿命は数年ほどしか残らない可能性があります。

こんな人生を幸せだと言えるでしょうか？わたしの答えはNOです。

なるべく若いうちに労働から解放されて、自分の時間を自分と大切な人達のために使って人生を謳歌したい。

そのために、不労所得で生活費を賄えるだけのお金が欲しいということです。

しかし、日本での一般認識（洗脳）としては、「投資＝ギャンブル」であり、定常的キャッシュフローや不労所得など詐欺師の口上と捉えられがちです。

それでは、生活費を生むほどのキャッシュフローを投資により定常的に生み続けるようなことはできないのでしょうか？

過去200年が示す米国株式投資の実質利回りは6.7％

知ってる人は熟知しているけれど殆どの人は知らない重要な事実が、この世の中には間違いなく存在します。

そのうちの一つは、株式投資（特に米国株）の有用性でしょう。

出所：AAII Journal

上図は本ブログでは超頻出する図なのですが、なぜこんなにも頻繁に引用するのかというと、わたしは本図がこの世の中で最も重要な情報の一つであると考えているためです。

お金では表せないぐらいの価値があると感じておりますし、このような情報が無料で得られるインターネットの功績は偉大だと思います。

話がずれましたので戻しますと、本図は米国での過去200年間にわたる各資産クラスの実質リターン（インフレ率除算＆配当再投資）を表しております。

ここに示されているのが青線の株式（Stocks）の圧倒的なパフォーマンスです。それなりに大きな上下変動はあれど過去200年に渡って株式の実質リターンは年利6.7％というハイスコアを叩き出し続けております。

税金や経費を無視すると、30年間長期保有（配当再投資）すれば7倍の価値（購買力）になるということが200年に渡って成り立ってきたという実績が米国株式にはあるのです。

今後はこのようなハイパフォーマンスが期待できないと色々なところで言及されておりますので、仮に税引き後年利4％と少なく見積もった場合には、生活費を賄える投資額はいくらあればよいのでしょうか？

実際、アーリーリタイアの指標として4%ルールというものがあります。投資資産の4％以内の年間生活費で暮らすことが出来れば、投資利回りで賄えるため資産は目減りしないということで米国で推奨されている指標です。

以下の表に、年間生活費と、4％の利回りでそれをペイできるだけの投資額をまとめます。

・年間生活費200万円：投資額5000万円
・年間生活費300万円：投資額7500万円
・年間生活費400万円：投資額10000円
・年間生活費500万円：投資額12500万円
・年間生活費600万円：投資額15000万円

1億円があれば、税引き後4％の利回りを得られるように投資することで、年間の手取り収入400万円を得ることができます。

仮に1億円の投資資産を年利4％で回しており年間生活費を300万円に抑えることができれば、余剰資金の100万円を再投資することでリターンはさらに膨らみます。

これが、富が富を生む錬金術であり、私がなるべく早くお金持ちになりたい理由であり、幸せなお金持ちになれる一つの確実な方法です。

そして、このように働かずとも雪だるま式に資産が増えていく状態を目指すことが、資本主義の世の中では最も経済合理的であると私は考えます。

その実現のために目の前の資産を投資に回すのか、あるいは刹那的な快や欲求を満たすために今使うのか、この違いが将来の資産額に決定的な差を生み出す分水嶺となるのでしょう。

まとめ

これからを生きるための無敵の―お金の話

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人間は意識的に制限しない限り手元にお金があればあるほど使ってしまう生き物なのでしょう。

十分な金融リテラシーを身に着けることで、何かの拍子に大金が舞い込んでくるようなことがあっても、宝くじ長者の悲劇と同じ轍を踏まないようにしたいですね。

富が富を生む錬金術を発動させ、資産が増える方向に転がすことが出来れば、真の意味で幸福に生きていくことができるでしょう。

私は40歳までに金融資産6000万円を築くことで経済的自由を達成することを目標として、日々の生活を送っております。

【投資の最適解】インデックス投資を用いた月収20万円不労所得シミュレーション【長期分散積立投資】

本記事では、アインシュタインに人類最大の発明と言わしめた『複利』の効果を積極活用する、積立投資の魅力に迫ります！また、月数万円からの積立により、サラリーマンをセミリタイア、もしくは完全リタイアするに至る不労所得を得るには、どのぐらい...

仮に1億円が目標であっても、共働き世帯であれば20年あれば十分達成可能です。
その手法を以下の記事に示しました。共働きでなくてもやるべきことは同じですのでご興味があればお読みいただけると幸いです。

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

少子高齢化が進むことにより若者世代への経済的な負担は増え続け、将来は年金がもらえるかどうかもわからない先行き不透明な時代では、将来への漠然とした経済的な不安は拭えません。それが、小さな子を持つ子育て世帯ならばなおさらです。できることな...

長期投資家には債券は不要であるという衝撃的事実【ハイリスクローリターン】

ニューロンズ — Sat, 23 Feb 2019 13:03:21 +0000

理論的に高い投資効率が証明されている、現代ポートフォリオ理論によると、債券の保有量こそが投資パフォーマンスの命運をわけるアキレス腱であるというような表現がよくなされております。

また、債券を取り入れるとリターンを殆ど損ねることなくリスクを大幅に軽減することができるとも言われております。

しかし、S&P500などのインデックス推しである私は、安全資産の保有先としての国債活用以外では、長期投資家には債券など不要であると考えております。

なぜなら、20年以上の長期投資では、過去200年間の歴史的にみて株のリスクよりも債券のリスクの方が高く、それでいて株のリターンの方が債券のリターンよりも圧倒的に高いことが、シーゲル先生の『株式投資』にて証明されているからです。

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

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株式と債券の長期リターンの比較
株式と債券のリスクの比較
まとめ

株式と債券の長期リターンの比較

まずは、株式と債券の長期保有時のリターンについてみていきましょう。

下の表は、シーゲル先生の「株式投資」にて紹介されている、1802年から1997年の約200年間にわたる米国での株式（≒S&P500）、長期債券、短期債券の保有期間に対するインフレ調整後のリターンの範囲を示しております（配当再投資）。

特筆すべきは、長期保有時の米国株式のリターン範囲ですね。株式を5年間保有した場合には、リターン下限値が長期国債の値とほとんど並び、リターン平均は二倍ほどアウトパフォームしております。

更に長期間保有すると、10年以上であれば株式のリターン下限値が債券の値を抜き去り、20年以上だとリターンがマイナスになることは200年間に渡って存在しなかったという結果となっております。

平均リターンは6.5～7％の範囲となっており、米国株式（S&P500）長期保有の有効性をよく表しております。

いつでもいいからS&P500を買い、20年以上放置しておけばほぼ間違いなくプラスリターンとなって帰ってきて、期待値としては年率平均6％台後半（インフレ調整後）で回せたということです。

仮に6.6％とすると、今預けた資産が20年で3.6倍、30年で6.8倍、40年で12.9倍の価値となります。複利の破壊力には凄まじいものがありますね。。

株式と債券のリスクの比較

さて、それではリスクについても値を見ていきましょう。投資においてリスクとは、価格の期待利回りから約70％の確率で生じる変動幅（標準偏差）のことを指します。

以下の図は、1802年から1996年までの米国での株式（Stocks）、長期債券（Bonds）、短期債券（Bills）の保有期間に対するリスクを表しております。

この図からわかることは、20年以上の保有であればリスク（価格の変動幅）自体も株の方が債券よりも低くなるということです。

また、ちょっと難しい話になりますが、期待利回りと標準偏差を与えて乱数を振ることでランダムウォークの推移をみるモンテカルロシミュレーションを行った場合、株式に関してはモンテカルロシミュレーションの結果よりも長期投資でのリスクは小さくなることがわかっております。

この原因としては、株は利回りが平均に回帰するように動くため、完全にランダムな計算よりもリスクが低減されるためです（買われすぎたら売られ、売られすぎたら買われる）。

これとは逆に、債券の場合はモンテカルロシミュレーションの結果よりもリスクは増加するという結果になってます

リスクについても長期で見れば株の方が債券よりも小さくなるということは、なかなか衝撃的な事実ではないでしょうか。

まとめ

20年以上の長期保有を前提としている投資家であれば、債券は不要どころかリスクが大きくリターンが小さい足手まといであるという、シーゲル先生による過去200年に渡る範囲の研究結果を紹介しました。

寿命100年時代（私は1000年だと思っておりますが）に生きる我々としては、なるべく早めに米国株式投資を開始することが肝要です。これにより、長期間に渡って複利の効果を得ることができ、結果として投資額の何倍にも何十倍にも膨れ上がって帰ってくる確率が非常に高く、リスクは限定的であると結論づけられます。

しかし、労働によるインカムゲインが無い方やなるべく金融資産の変動を短期的にも安定させたい方など、資産を減らさないことを重視し一定レベルのリターンで安定して投資を行いたいという方にとっては、債券は重要な役割を担うため大きな価値があります。

本記事の内容は20年以上の長期保有を前提とする場合に限ってのものですので、債券の価値を貶める意図は無いということをご理解ください。

株式投資に関する珠玉の真理が詰め込まれた濃密な重要情報を知りたい方は、以下の「株式投資」を読むことをおすすめします。

株式投資第4版

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本記事の内容を踏まえて、過去200余年の米国株式市場でのワーストケースでは何年間の含み損期間があるか、以下の記事で計算しました。結論としては17年間です。

下落相場に狼狽しない最強の考え方：タイムスリップアービトラージ戦略

新型肺炎コロナウイルスの猛威により、2020年1月下旬から2月初旬にかけ、一時的に世界同時株安の様相を呈しました。 S&P500は最高値から5%以内の下落幅であり、一月前の水準に戻った程度であるため暴落でもなんでも無かったので...

【アベノミクスの真実】日銀の過剰な国内株式ETFの買い支えが招くディストピア

ニューロンズ — Mon, 11 Feb 2019 13:37:19 +0000

失われた20年と言われる時代を過ごした多くの我々日本人は、インフレではなくデフレが進む時代を生きてきたため預貯金を重視しております。

デフレ社会では円の価値は保存されるため、銀行貯金は絶対安心と思い込んでいるからです。

しかし、本当にそうなのでしょうか？通貨がインフレしなかったのはたまたまであり、今後はインフレする可能性が高いとした場合どうでしょうか？

あるいは、デフレがしばらく続くとしても、もっとずっと期待値が高い投資先があったらいかがでしょうか？

経済や投資について学ぶと、金融資産を一つの通貨で保有していることは非常にリスクの高い行為であるということがわかります。「卵を一つのかごに盛るな」という投資格言の通りですね。

本記事では、資産を銀行預金で保有することのリスクとアベノミクスが導くディストピアについて説明します。

金兌換性の終焉
アベノミクスによる異次元金融緩和とインフレの必然性
資産の逃避先としてはS&P500等の米国株式市場がおすすめ
まとめ

金兌換性の終焉

元来、通貨とはそのもの自体に価値があるものでした。古代であれば貝殻や宝石、中世では金貨や銀貨などの硬貨が相当します。紙幣が使われるようになったのは今から1000年ほど前、北宋の政府紙幣として使われるようになったのが始まりです。

通貨に関して最も重要な出来事はニクソンショックでしょう。1971年に、米国にてニクソンショックと呼ばれる歴史的な事件が起こりました。それ以前は、紙幣は金を担保に発行されており、米国の銀行にドル紙幣を持っていけば金に交換できました。これを金兌換性と言います。米国の国庫には、紙幣の担保である金塊が大量に保管されていたそうです。

ところが、ニクソンショックにより金兌換性は廃止されました。この時から、通貨はそれまでとは全く異なる歴史を歩み始めることになります。

通貨は金を担保とした金の代わりとしての媒介物ではなく、国家が発行したものであるという信用に裏打ちされた通貨として性質を変えました。

それにより、紙幣発行権を持つ中央銀行は自由に紙幣を発行できるようになり、その発行量に応じて市場には通貨が出回り、世の中に存在する価値に対する通貨の相対量が増えれば増えるほど、１ドル当たりの価値は目減りしていくことになります。

本ブログではお馴染みの以下の図は、1800年ころから約200年にわたる米国での各資産クラスのインフレ率を差し引いた価値を表した図です。

出典：AAII Journal

これをみると、1941年頃からドルの価値は目減り（インフレ）し始め、1971年以降に加速的にドルの価値が棄損されていることがわかります。つまり、国が自由に通貨を発行できるようになり、通貨を刷る量が増えていくにしたがって1ドルの価値は目減りしていった（インフレ）ということです。

一方、日本円はというと、1971年では1ドル当たり360円程度であったのに対し、2019年現在は110円程度となっております。ドルが大量に発行されたことや、貿易摩擦によって日本円は対ドルでは価値を高めてきました。

それでは今後も同様に、日本はデフレしつづけるのでしょうか？

アベノミクスによる異次元金融緩和とインフレの必然性

アベノミクスという言葉はみなさんご存知でしょう。アベノミクスにより、日経平均は右肩上がりに上がり続け、日本経済は好況を迎えております。素晴らしいですね！

では、アベノミクスで行っていることとはどのようなことでしょうか？

アベノミクスには三本の矢と言われる代表政策があります。

アベノミクスの三本の矢
・機動的な財政政策
・大胆な金融政策
・投資を喚起する成長戦略

このうち、注目すべきは「大胆な金融政策」です。

これは何かということをざっくりと述べると、異次元金融緩和を行い、市場に通貨を大量に流し込み、デフレを脱却してインフレを目指すという政策です。

具体的には、日銀が日本の株式パッケージであるETFを大量に買い支えることにより好況を演出しております。

出典：しんぶん赤旗

上の図は、昨今の日銀のETF累計購入額と海外投資家の購入額の比較を表しております。

2013年以降に日銀（つまり日本政府）による日本株価買い支えが有意に始まり、2018年末までにはなんと24兆円分もETFの購入を行っております。一方、海外投資家は2015年以降はどちらかというと売りが中心となっておりますから、日経平均は本来下がるはずです。ところが、特に2015年以降の日銀買い支えにより、日経平均は上昇の一途をたどっているのです。

これが示す未来はどのようなものでしょうか？

市場への通貨の供給量が増えていくことにより、インフレが誘発されます。それにより、日本円の価値は目減りしていきます。つまり、銀行に貯金しているお金は価値を失っていきます。

また、現在はETFを買い続けている日銀ですが、それらはいつか売る必要が出てきます。そして、日銀が買い支えを辞めて売りに転じた時に、株式市場は暴落する可能性があります。メッキがはがれるということですね。

現在、日銀が買い支えた分はどこに流れているかというと、売り抜けた海外投資家や、国内投資家達が利益を得ております。この状況はまだあと数年は続くかもしれません。しかし、この状況が永遠に続くはずがありません。

やがて落とし前をつける時がくるでしょう。

株価が暴落すると、これまで資金の保管先として機能していた日本円の価値が下がる可能性が出てくるため、日本円を大量保有していた海外投資家達は日本円を売ることになるでしょう。すると、売りが売りをよび、日本円は加速度的に価値を失っていく可能性があります。

そのようにならない方法は、日銀が買い支え続けて永遠に売らないという選択肢をとるか、真の（実質的な）好景気が来た際に少しずつ売り抜けていくことぐらいでしょうか？前者を続ければ日経平均の暴落は免れますが、インフレは進み日本円の価値は少しずつ棄損されていきます。

どちらも実行するのは非常にハードルが高いでしょう。従って、長期積立投資推しである私は、日本のETFを長期的に積み立てる気にはなれません。

資産の逃避先としてはS&P500等の米国株式市場がおすすめ

上記に示したような日本円の持つ潜在的リスクを前にした我々が打てる手はどのようなものがあるでしょうか？

今一度、以下の図をご覧ください。

出典：AAII Journal

ここで、200年間以上に渡って増減こそあれ同じ直線に沿って右肩上がりに増加している資産クラスがありますね。

そうです、米国株式（Stocks）です。

この図は縦軸が対数軸となっているので、1メモリ毎に10倍の値段となっております。このような対数グラフにて直線的に増加しているということは、指数関数的（いわゆる倍々ゲーム）に資産価値が増加していることを表します。複利の効果と同様ですね！

米国株式は、インフレ調整後で見ても200年以上に渡って（この図には無いですが現在も）年率6.7%で増加し続けてきたという実績があります。つまり、結論としては米国株式市場（S&P500インデックスファンド）に投資しておけば過去200年に渡って常勝であったため、今後もそうなることが期待できるということです。

ちなみにS&P500のここ40年間の平均利回りは円建てでも9.32％です。メガバンクの普通預金と比較すると数千倍から1万倍ぐらいですね。。

米国株式市場の優位性について、詳しくは以下の記事をお読み下さい。

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

ピケティが『21世紀の資本』にて示した「R（資本収益率）＞G（経済成長率）」からわかることは何でしょうか？かなり深遠な問いとなりますが、私なりの結論としては「米国株式市場へ投資せよということ」だと理解しました。本記事では、そう考える...

米国株式市場への投資がギャンブルではない理由【プラスサムゲーム】

投資とギャンブルとの間には切っても切り離せない関係があります。投資とは、国債などの一部の投資対象を除くと元本を下回るリスクを持つが、そのリスク分だけリターンも大きくなるものです。一方、ギャンブルといわれると、宝くじや競馬など...

まとめ

私は、投資や経済、金融について学び始めるまでは、銀行貯金が最強の金融資産保管先であると考えておりました。しかし、経済について学ぶに従い、預貯金もリスクがあるということを知りました。

そして、アベノミクスによる未曽有の金融緩和に違和感を覚えより詳細に調べ考えていくに従い、将来の円の価値について疑問しか持たなくなりました。

無論、将来のことはどうなるか断定できませんし、債券バブルの問題もあるためそちらが先に崩壊する可能性もあります。その場合は、日本だけでなく米国も含めた全世界経済がダメージを受け、株や債券などのリスク資産の価値は大きく目減りするのは間違い無いです。

しかし、あらゆる可能性を考慮しながら最適解を模索していくことがあるべき姿であり、また不測の事態が起こった際にどう動くかをシミュレーションしておけば有事の際にはすぐに行動に移れ、被害を最小限に抑えることができます。

そのような信条を持つ私が現在最適解と考えているのが、米国株式市場への投資であり逃避です。

以下の記事に示す通り、増減（ボラティリティ）はあれど、これまでと同様に事が運んだ場合、毎年200万円をS&P500に積み立てれば20年で1億円の財産をこしらえることができます。そうなれば不労所得によるサラリーマンからのアーリーリタイアも可能ですね。

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

押し寄せる金融リスクの波を薙ぎ払いつつ、経済的自由に向かって一歩ずつ歩んでいきましょう！

米国株式市場への投資がギャンブルではない理由【プラスサムゲーム】

ニューロンズ — Sun, 10 Feb 2019 08:44:36 +0000

投資とギャンブルとの間には切っても切り離せない関係があります。

投資とは、国債などの一部の投資対象を除くと元本を下回るリスクを持つが、そのリスク分だけリターンも大きくなるものです。

一方、ギャンブルといわれると、宝くじや競馬など負ける可能性の方が高いが一獲千金を狙ったハイリスクハイリターンの賭け事を想像しますよね？投機と言い換えてもいいでしょう。

それでは、ギャンブルではない投資、つまり勝つ可能性の方がかなり高い投資というものはあるのでしょうか？結論から言うとYESであり、その最たるものが米国株式市場へのインデックス投資です。

米国株式市場は200年にも及ぶ長い期間に渡って大きな利益を生み続けてきたほぼ負け無しのゲームなのです。

本記事では、投資の種類と米国株式市場に投資を行うべき理由を解説します。

投資対象の種類
株式市場はプラスサムゲーム
ピケティのr>gが投資の価値を保証している
株式にはリスクプレミアムが乗る
米国の株式市場は200年もの間6.7%の利回りを記録
まとめ

投資対象の種類

投機も含めた投資対象の種類には、どのようなものがあるでしょうか？

株、FX、宝くじ、競馬、競輪、仮想通貨など、投資対象には枚挙に暇がありません。

しかし、こんな有象無象のある投資対象ですが、実は分類すると3種類に分けられます。

それは、マイナスサムゲーム、ゼロサムゲーム、プラスサムゲームの三つです。

マイナスサムゲームとは、胴元が一定額を徴収した後に残りの資金を分配するゲーム（仕組み）です。全体で見れば胴元が得をしてその他の人たちは平均して損をするためマイナスサムといいます。

サム（Sum）とは英語で足し算（総和）のことです。胴元が抑える割合分だけ参加者の取り分が減る（マイナス）ため、マイナスサムと呼ぶのです。宝くじや競馬などの国営ギャンブルなど多くの賭け事が当てはまります。

ゼロサムゲームとは、その名の通り総和するとプラスマイナスゼロになるもののことです。つまり、椅子取りゲームのような参加者同士のパイの奪い合いが本質となるものです。例えば、FX取引や仮想通貨（暗号資産）などがあげられます。

それではプラスサムゲームとはどういったものでしょうか？

もうお分かりですね。全体の総和（取り分）が増えていくようなゲームのことを言います。そして、その代表的なものが、株式や債券といったものになります。

株式市場はプラスサムゲーム

上述の通り、株式市場や債券への投資はプラスサムゲームとなります。従って、時間がたてばたつほど市場は大きく膨らんでいき、参加者はどんどん得をする仕組みとなります。（ただし、短期の株の売買はこの恩恵をあずかれないのでゼロサムゲームと言えるでしょう。）

それでは、なぜ株や債券はプラスサムとなるのでしょうか？理由は簡単で、株では会社が事業で得た利益の一部を株主に配当金として還元する仕組みや、自社株を大量に買うことで株価を上げて間接的に利益を還元することが行われるからです。債券の場合は、例えば国債だと国にお金を貸してることになりますから、それに対する年利を一定期間後に受け取ることができます。

マイナスサムゲームに参加し続ければ時間の経過（参加回数）とともに資産を失っていくのに対し、プラスサムゲームの市場であれば、長く居れば長く居るほどより多くの利益を享受できるという性質があります。

私が株式市場への長期積立投資を推奨する理由はまさにここにあります。株式投資とは、企業の発行する株式を購入することでその企業にお金を貸す（投資する）代わりに、その会社で働く人々が会社を通して生み出した利益の一部を還元してもらうというウィンウィンの仕組みなのです。

そのメリットを捨ててまで、デイトレーディングといった投機性（ギャンブル性）の高い短期投資にあくせくすることは、未来の豊かな果実を受け取る権利を放棄する非常にもったいない行為だと思います。

マイナスサムゲームである宝くじなどの賭け事への投機など言語道断ですね。あれらの国営ギャンブルは、国が情報弱者である貧乏人から更にお金を掠め取り税収を増やすための、貧乏人徴税システムなのです。（失ってもかまわない少額でやるちょっとした遊び感覚なら全然OKですけどね！）

ピケティのr>gが投資の価値を保証している

トマ・ピケティという人物をご存知でしょうか？

数年前に『21世紀の資本』という本を書き、r（投資リターン期待率）>g（労働収益増加率）の法則が古来より2000年以上にわたって至る所で成り立っていることを、膨大なデータを用いて示した稀代の経済学者です。

彼が示したことを要約すると、株式や債券、不動産や土地などに投資をする資本家は、投資をしない一般市民の収入の毎年の増加率よりも高い収益増加率を得ていたということです。

つまり、富むものが益々富み、格差はどんどん拡大していくということが資本経済の本質であることを示しました。上で述べたプラスサムの資本増大率の方が、労働者に還元される利益割合の増加量よりも毎年多かったということですね。

21世紀の資本

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ここからわかる我々がやるべきことはただ一つ、投資を行うことです。

詳しくは以下の記事に示しましたので、是非お読みください。

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

株式にはリスクプレミアムが乗る

それでは何故株式市場が良いのでしょうか？

その答えはずばり、株式にはリスクプレミアムが乗る分リターンの期待値が高くなるからです。

リスクプレミアムとは、投資によるリスクの高さ分だけリターンが嵩増しされることを言います。例えば、株と国債とが同じ利回りだとしたら、投資家達はわざわざリスクの高い株を買うでしょうか？買いませんよね？

つまり、リスクが高い分だけリターンを多くしないと株券を買ってもらえないため、株式はリターンが高いのです。

しかし、リスクの高い株を買うというのは冒頭のギャンブルと変わらないのではないでしょうか？

投資において、リスクとは取りうる価格の変動幅のことを言います。つまり、株価は債券に比べて上にも下にも価格が大きく振れやすい性質を持っており、経済学ではこれをリスクと定義しております。そして、期待リターンは債券よりも高いのです。

とはいえ、リスクはリスクですから、本当に上に行きやすいのかなんてわからないですよね。現にリーマンショックでは米国株価指数であるS&P500の日本円建てでの価格は一時50％も下落しました。

期待リターンが高いとはいえやっぱりギャンブルと変わらないのでは？

米国の株式市場は200年もの間6.7%の利回りを記録

もしも以下の図を知らなければ、ここまでの話を理解していても私は米国の株式市場への投資を躊躇したと思います。しかし、以下の図が私にとっては決定打でした。

米国株式市場が圧倒的に優秀であり、将来も富を増加させ続けることが期待できるということを雄弁に物語っております。

出典：AAII Journal

本図は本ブログ読者ならお馴染みの、米国での約200年に渡る各資産クラスの資産価値の推移を表しております。

ここで重要なのは、本図の縦軸は普通のメモリではなく対数目盛と呼ばれるものであり、１メモリ毎に値が10倍になるようなものです。これによると、200年もの間に渡って株式は年利6.7%増加という圧倒的パフォーマンスをたたき出しております。

一方、ドル（貨幣）はというと、1940年辺りまでは価値を保存しておりましたが、その後インフレにより価値が棄損されていったため当初の1/20の価値となってしまっております。1971年以降に価値の逓減率が加速しておりますね。（ニクソンショックによる金兌換性の廃止とそれに伴う無制限紙幣発行錬金術が諸悪の根源です）

貯金は絶対安全と思い込んでいる方が多いと思いますが、インフレリスクはこんなにも大きく資産を目減りさせてしまう可能性をもつのです。米国ではリーマンショック後に史上最大規模に通貨を発行することで見かけ上経済崩壊を凌ぎましたし、現在の日本もアベノミクスにて未曽有の金融緩和を行うことで市場に通貨を大量に流し、日銀はETFを定期的に大量に買い込むことで見かけ上日経平均を増加させております。

ここで、通貨発行権に関する有名な言葉を一つ。

「通貨発行権と管理権を私に与えよ。そうすれば誰がどんな法律を作ろうがどうでも良い。」

ーマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドー

まとめ

以上の理由から、米国株式市場への投資はギャンブルではなく高い確率でプラスのリターンを得られると私は考えております。

ちなみに、債券の方がリスクも小さくリターンもそこそこでいいのでは？という意見もあるかと思います。

これに対しては、かの有名なシーゲル氏による検証の結果、15年以上株式を保有する場合は債券よりもリスクは小さくなるということがわかっております。

株式投資の未来～永続する会社が本当の利益をもたらす

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ただし、固有銘柄の倒産リスクを回避するためには分散投資が有効であり、S&P500へとひたすら余剰資金を積み立て続けることが最適解だと私は考えております。

それにより得られる富について、シミュレーションした結果を以下の記事で示しております。

賢い資本家達に倣うことにより、労働階級でありながらも株式市場の旨味を甘受し、効率的に資産形成を行っていきましょう！

高確率で20年後に資産1億円の富裕層になる投資方法【共働き子持ち家族編】

【投資の最適解】インデックス投資を用いた月収20万円不労所得シミュレーション【長期分散積立投資】

株式取引に便利なSBI証券の口座開設方法は以下の記事をどうぞ！

SBI証券口座の作り方【証券&NISA口座開設方法】

ピケティの不等式「R > G」に見るS&P500インデックス投資を行うべき理由

ニューロンズ — Sun, 03 Feb 2019 02:23:08 +0000

ピケティが『21世紀の資本』にて示した「R（資本収益率）＞G（経済成長率）」からわかることは何でしょうか？かなり深遠な問いとなりますが、私なりの結論としては「米国株式市場へ投資せよということ」だと理解しました。

本記事では、そう考えるに至った思考のロジックについて説明します。

21世紀の資本

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投資を行うべき理由
何に投資を行うべきか？
米国株式市場の強さ
今後の長期投資にも米国が有力である理由
代表的な米国株を包絡するS&P500に投資するべき理由
まとめ

投資を行うべき理由

R > Gであることをピケティが「21世紀の資本」で証明しました。

ここで、Rは資本収益率であり、これは株や債券、不動産などといった投資によるリターン（利回り）を意味しております。

一方、Gは経済成長率を表しております。経済成長率とは、世界中の人々が仕事を行うことにより生み出される価値（サービス、モノ等）の増加率です。これは、労働者が得る給料の伸び率とも言い換えられます。

つまり、この法則が示すことは、「投資により得られる利回り＞世界経済の伸び率＝労働者の給与増加率」ということです。

300年前から現在に至るまで、戦時などの特異な状況を除いて絶えずこの方程式が成り立っていたということが、膨大な資料を用いたピケティにより証明されました。

このことから、資産家が益々富み、労働者階級との格差は広がるばかりであるという資本主義の本質があぶりだされました。

それでは、労働者階級である我々庶民はこの事実を知って悲嘆に暮れることしかできないのでしょうか？

いえ、違います。やるべきことはただ一つ、余剰資産を投資することで、世界経済の成長率以上のリターンを資産から得ることです。

それをひたすら行い続けることにより、労働者階級から資本家階級への道を歩むことができます。

何に投資を行うべきか？

ピケティが示した不等式により、資産家が益々富むことが資本主義の本質であり、庶民である我々もその甘美なる汁をすするべきであるし、それが可能であることがわかりました。

それでは、具体的に何にどのように投資をするべきなのでしょうか？

私の結論は、米国の株式市場であり、もっと言うとS&P500に連動する投資信託かETFへの投資です。

なぜ、米国株式市場が最有力であるかについて、順を追って説明していきます。

米国株式市場の強さ

ピケティの調査結果によると、世界全体での経済成長率Gは1~3％となります。資本収益率であるRは世界経済平均で4~5%です。

それでは、長年に渡って一強である米国のGとRはどの程度でしょうか？

近年における米国の経済成長率Gは2.7%であるのに対し、資本収益率Rはナント8.3%です！

世界でのRに対して倍近くあります。驚異的な数字ですね。。

従って、R-G＝5.6％となり、このスピードで投資をしない労働階級と投資を行う資本家との格差が広がっているというのが現状の米国の経済事情です。

米国が資本収益率R＝8.3%という世界随一のハイスコアをたたき出している理由を簡単に説明すると、企業の平均利益率がずば抜けて高い（日本の二倍ぐらい）ことと、配当性向が全体的に高く、投資家保護の素地が出来上がっているということが挙げられます。

今後の長期投資にも米国が有力である理由

これまでは米国の資本収益率が群を抜いて高かったということはわかりました。

それでは、今後もそうなるといえるのでしょうか？

残念ながら、未来は不確実ですので断言はできませんが、今後も米国が強いであろうと考えられる理由は幾つかあります。

一つ目は、米国の一人当たりのGDPは150年以上前から毎年2％のペースで指数関数的に増え続けているということです。特段の理由がない限り、この傾向はしばらく続くことが予想されます。

二つ目は、米国の人口は増え続けているということです。また、これは2014年のデータではありますが、日本人の平均年齢45歳であるのに対してアメリカ人の平均年齢が37歳です。

少子高齢化とは対極に位置する理想的な人口構成といえるでしょう。

一人当たりのGDPが指数関数的に増え続けており、人口も増え続けており、働き盛りの若い人たちが中心となる人口構成であるため、米国全体のGDPも指数関数的に増え続けております。

これが、米国の牙城は盤石であると私が考える理由です。

代表的な米国株を包絡するS&P500に投資するべき理由

今後も益々国力の増強が見込まれる米国に投資するべきであるということがわかりました。

しかし、投資といっても株や債券、不動産など色々なものがあります。一体どれに投資すればよいのでしょうか？

題名でネタバレしてますが、株式に投資するのが一番です。理由は、長期的に見たら債券よりも株式の方がリターンが高いことがわかっているからです。

これは、かの有名なシーゲル氏が多くのシミュレーションにより示したことでもありますが、そんなことよりも以下の図を見れば一目瞭然です。

出典：AAII Journal

本図は、米国での約200年に渡る各資産クラスの資産価値の推移を表しております。これによると、200年もの間に渡って株式は年利6.7%増加というハイスコアを叩き出しております。

米国全株式に投資する方法もあるのですが、過去五年の成績を見る限り、若干ではありますがS&P500の方がパフォーマンスが高いので、本記事ではS&P500連動インデックスをおすすめしております。

ただし、リーマンショック以降の期間でみると若干米国全株式の方が優れているため、どちらを選ぶかは好みによるでしょう。

私は上位500社の方が不況時にも暴落しにくいであろうと考えて、S&P500に投資しております。

まとめ

ピケティのR > Gの不等式が米国で特に顕著であることから、S&P500への長期積立投資が最大リターンを見込めると考えられるということを述べました。

無論、未来のことは不確定ですし、リスク資産である株式市場への投資は元本割れのリスクを伴いますので、借金をしてまで行うのは愚の骨頂です。

以下の記事では、20年で1億円を得るにはどのぐらいの額の積立投資が必要であるかという投資シミュレーションを行っております。当然投資は自己責任ですから、ご自身で検討し十分納得した上で、余剰資金で行うことを推奨します。

21世紀の資本

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