しかし、リセッションが来た場合、優良銘柄が普段では考えられないようなバーゲン価格で叩き売りされることもあります。

そのような際に私が買いたいと考えている個別銘柄は高依存性商品を取り扱う歴史ある企業であり、具体的にはタバコ、アルコール、砂糖水、コーヒーの大手企業です。

本記事では、これら高依存性銘柄の魅力と優位性を紹介します。

依存性が強い商品には常に大きな需要が存在する

なぜ高依存性商品を取り扱う銘柄を買いたいのかというと、高依存性商品はいわば脳内物質増殖剤のような側面があるからです。

これらの商品は景気が悪かろうが規制にがんじがらめにされようが常に強い需要が存在し、結果としては長期的に大きな利益を企業と株主に運んできてくれます。

私は嗜好品に依存しやすい体質のようで、コーヒーは毎日5杯以上飲み、ほぼ毎晩晩酌しております（要改善事項）。。また、大学院時代は研究のお供としてタバコも吸っておりましたので、これら嗜好品のものすごく強い依存性の魔力は実体験済みです。この、まるで脳が支配されたかのように突き動かされる欲求に打ち勝てる人はどう考えても少数派でしょう。

現に、アルコールは禁酒法などにより度々規制されて来ましたが、そのような時でも闇市場にて高価格で取引されながら、企業と株主に大きな利益をもたらし続けてきました。タバコ企業が多数の大型裁判を抱えて、規制の波にさらされるというのも日常茶飯事です。

そんな逆風吹き荒れる時運にもハイパフォーマンスを叩き出し続けてきた理由は、アルコールやタバコが得られさえすれば幸せであるという人たちが世界中に沢山（本当に沢山）いるからです。

彼らは不景気が来ようが規制されようが借金をしようが、血中アルコール濃度とニコチン濃度を上げることに全力を尽くします。だって、実体は軽めの〇”〇◦〇”なのですから。

先進国で規制されても世界人口が増えれば愛好家数は堅持

アルコールやたばこが体に悪いことは周知の事実であり、先進国を中心に強い規制がかけられております。健康志向ブームも逆風ですし、ESG投資により特にタバコ株の株価は数年に渡り下落の一途を辿っております。

しかし、東南アジアに旅行をしたことがある人ならわかると思いますが、新興国では猫も杓子もタバコをスパスパしております。実際、新興国では喫煙者数もタバコ売上高も増え続けております。

人口に関しては先進国が頭打ちになる一方で新興国は増加傾向にあるため、全体としては世界人口が増え続けております。同時に、新興国の人口比も上昇の一途を辿っております。この新興国の人たちがタバコをバカスカ吸い、お酒の入った杯をカパカパ開け、炭酸砂糖水（コーラやペプシ）をがぶ飲みしているのが実態です。

従って、たとえ先進国での喫煙率が下落の一途を辿っても、世界的には今後もこれら高依存性商品の魔力に取りつかれた人たちが存在し続けるのは必然でしょう。一旦この依存性に侵されると抜け出すのは困難ですから、タバコもアルコールも消費量は維持され、商品の単価を上げることにより企業の売り上げも株主への配当金も右肩上がりとなることが予想されます。

ESG投資という資本主義を度外視した風潮により機関投資家がタバコ株を買えない昨今、タバコ株は大暴落しておりますが、売り上げや配当金は現状維持できているため配当利回りが７%を超えるような銘柄も出てきております。

このような背景でさらに迫りくるリセッションの足音…
個人的には、この状況は絶好の好機であると考えます。

長期的に利益を上げ続けてきた銘柄は、今後も利益を出し続ける可能性が濃厚

シーゲル氏の研究によると、1957年から2006年の50年間において、米国株式市場にてヘルスケアに次いで二番目に好成績を上げてきたのが生活必需品セクターであり、セクター平均はS&P500を長期的にアウトパフォームしておりました。また、この50年間で最高のパフォーマンスを上げた銘柄がタバコ株のフィリップ・モリスであり、配当再投資条件では年平均利回りが19.88％であったことも「株式投資」に示されております。ちなみに、この利回りは世界一の投資家と誉れ高いウォーレン・バフェットのパフォーマンスに匹敵します。

タバコやアルコールは原価が安いだけではなく、基本的に商品開発が不要であるため、設備投資費は極限まで抑えることができます。このことから利益率がべらぼうに高いため、時間の経過とともに企業の資本は巨大に膨れ上がってきました。この巨大資本をライバル社の買収に使うことにより、タバコやアルコール業界は一部の企業群によりほぼ寡占状態となっております。

これらの企業を買いあさることが出来れば、将来的にはS&P500を超えるパフォーマンスも十分にあり得るでしょう。

私がリセッション時に買い集めようとしている企業群は以下となります。

この中で、何故かコーヒー業界No.1であるネスレは現状サクソバンク証券でしか買うことができません。

サクソバンク証券は日本では随一の海外株式銘柄数を取り扱う証券会社ですが、残念ながらまだ特定口座に対応しておりません。2020年に対応予定との噂なので、日本人がネスレ株をストレスなく買えるようになるのも時間の問題かもしれません。

なお、バドワイザー、バドライト、コロナ、ステラ・アルトワ、スコール、ブラマ、アギラ、ミラーライトを擁する世界最大のビール企業であるABインベブは、ベルギーの企業であるため現地源泉税率が30%と非常に高い税率になっている点に注意が必要です。確定申告により外国税額控除を利用するのが賢明ですね。

タバコ銘柄については、フィリップ・モリスとBTIは現地源泉税率が（ほぼ）ゼロですので、これらの銘柄であれば確定申告は不要です（もちろんJTも）。

ちなみに、これらの生活必需品銘柄一式（ネスレ株含む）を取り扱うETFとして、iシェアーズ・グローバル生活必需品 ETF(KXI)があります。個別株を買うのがめんどくさいという方は、こちらのETFを買うのも一つの選択肢ですね。

まとめ

株式投資 第4版

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脳科学を多少かじるとわかることですが、人間の行動は脳内物質のバランスにかなり支配されております。

そして、高依存性商品はいわば脳内物質増強剤であるため、依存すればするほど欲求と行動に直結します。この強い依存性により世界中に圧倒的な需要が存在するため、いくら規制されようが健康ブームが襲来しようがESG投資が幅を利かせようが、これらの商品を売る会社は暴利をむさぼることができます。そして、これらの商品を取り扱う企業の株主になれば、この利益を享受することができるのです。

米国にて20世紀後半の50年間で最も株主に利益をもたらした会社はタバコ企業のフィリップ・モリスでした。

現状は特にタバコ銘柄に対して逆風が吹き荒れてますが、配当再投資を長期的に行うことで所有枚数を大きく増やせるチャンスとも考えられます。

以上が、私がリセッション時に購入したい個別銘柄が高依存性商品を取り扱う企業である理由でした。

お読みいただきありがとうございました！

【大恐慌時のリスク算出】リセッション入りする前に現金比率の見直しを！

2019年8月に、米国にて2年債と10年債の利回りが逆転するという大本命の「逆イールド」が発生しました。 1978年以降、米国にて過去7回の景気後退前には必ずこの逆イールドが発生していたため、リセッション発生指標として重要視されている...

www.spin-orbit.com

2019.08.24

1978年以降、米国にて過去7回の景気後退前には必ずこの逆イールドが発生していたため、リセッション発生指標として重要視されている事象が2年債と10年債の逆イールドです。

とはいえ、過去のリセッションはこの逆イールドが発生してから最短でも10カ月後、平均すると1年9カ月後に訪れているため、直近でリセッション入りするということを示すわけではありません。従って、現在はリセッション突入前の警報が鳴った段階であり、即座に資金を引き上げたりする必要はありません。

しかし、予め起こりうる事象を想定して対策を練っておくことが投資家の務めでしょう。
従って、万が一リセッションがすぐにでもやってきた場合に狼狽売りしないために、またリセッション時のバーゲンセールに買いあさりするためにも、自身のリスク許容度の確認とそれに基づく現金比率の見直しをお勧めします。

本記事では、大恐慌時の株式によるリスクと現金比率の指標について考察します。

投資におけるリスクの意味とは？

リスクと聞くと、危険なモノというイメージがありませんか？私生活で使うリスクという言葉には、日本語でいうと危険、英語でいうとdangerの意味で使われがちです。

ところが、投資でいうリスクとは数学用語の「標準偏差（σ）」のことをいいます。標準偏差をざっくりと説明すると、ある一定確率内（68.3%）で想定される振れ幅のことです。ものすごく簡単に一言で説明すると、リスクとは平均からのバラツキの範囲のことです。

出典：SMBC

上図は各アセットクラスに対するリスクとリターンを年率でまとめたものです。

例えば、国内株式の場合のリスクは19.5%、リターンは6.5%となっております。リターンとは年間での平均利回りですから、この場合は＋6.5%を中心として、±19.5％（σ＝19.5）の間にリターンが収まる確率が68.3%（約2/3）である、ということを表しております。

つまり、これまでの過去の実績を統計的に処理すると、国内株式の年利回りは、約2/3の確率で-13%から+26%に収まりますよ、ということです。

本ブログでもおすすめしている先進国株式は、上の図では海外株式に該当します。海外株式であれば、約2/3の確率で7.4±19.6%、つまり-12.2%から+27%に収まります。

ここまでの説明を念頭に置き、リセッション時の想定をしていきましょう。

リセッション時の想定リスク

リセッションのリスクを想定する前に、リセッションの定義についておさらいしておきます。

リセッションとは各国で定義が異なりますが、欧米では一般的にGDP（国内総生産）が2四半期連続でマイナス成長となった場合をリセッションとみなします。

つまり、リセッション入りしたと確定したときにはすでに半期以上が経過していることになります。

では、リセッションのリスクを想定しておきましょう。リーマンショックは100年に一度の大恐慌だと言われております。リセッションが10年に一度程度のペースでやってくることを考えれば、40年に一度来る最大のリスクを見込んでおけばまあよいでしょう。

40年に一度だと2.5%の確率となります。では2.5%のリスクを上の図からどうやって算出するかといいますと、ここでも標準偏差を用います。標準偏差σは68.3%（約2/3）の確率の範囲内に収まる変動幅でしたが、この二倍の範囲収まる確率は95.45%となります。そして、この標準偏差の二倍の範囲のことを2σと表します。

従って、海外株式の場合は7.4±2σの範囲に約95%の確率で収まることなり、この範囲の変動幅は-32.2%から+47%に収まります。

そして、この外側へ行く確率は5%です。ただし、プラス側とマイナス側に行く確率の合計が5%ですので、マイナス側に行く確率は半分の2.5%となり、これは40年に一度のワーストケースとなります。

ちなみに3σがカバーする範囲は99.7%となりますので、マイナス側では約666年に一度のリスク範囲となります。海外株式の場合は、3σがカバーする範囲に収まる確率は-52%から+66.8%の範囲となります。

以上から、40年に一度の通常レベルのリセッションであれば想定範囲は－1/3、リーマンショックを超える未曽有の大恐慌なら－1/2となります。

なお、本評価の注意点としてはリスクとリターンは過去の一定期間での評価結果であることと、株式は配当再投資条件であること、海外株式の指標はMSCIｺｸｻｲであること、税金や運用コストは未考慮であること、あくまで単年度での下落幅であるため年をまたいだピークからボトムまでを予測するものではないこと、そして円建てでの評価であることです。

とはいえ、配当再投資さえ徹底していれば基本的には年間1/3減少、最悪の場合でも1/2で済むという統計的事実は、一定レベルに有意な情報と言えるのではないでしょうか。

まとめ

投資におけるリスクの意味（定義）と標準偏差を用いた想定リスク範囲についてまとめました。

結論をまとめると、海外株式投資にて想定すべき資産減少範囲は以下です。

現在のご自身のポートフォリオをご確認頂き、海外株式への投資資産の内上記の金額が目減りしても狼狽しないかどうかをシミュレートしてみてください。海外株式以外のアセットクラスも、上図を用いて同様の手法でリスク範囲を簡単に算出することができます。

シミュレーションの結果、もしもメンタルが崩壊する勢いで狼狽しそうだということであれば、それはご自身の許容リスクを超えた投資をしているということになります。その場合は、リスク資産を減少させ、現金比率を増加させることをお勧めいたします。

その現金ポジションが、リセッション時には暴落による狼狽売りのリスクを低減させ、バーゲンセールで破格の投げ売り銘柄を買いあさる機会を与えてくれます。

Have a good recession!!

リセッションが来る前に長期投資家が行うべきたった一つのこと

下落相場の足音が聞こえてきている状況で、長期投資家がいつ来るかわからないリセッションに備えて出来ることが一つだけあります。 それは、ドルコスト平均法による積立投資を愚直に続けることです。そのために今やるべきことは、証券会社での自動定期...

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2019.08.05