出口戦略 | 理系の錬金術

1億円ゲットしたらどうするか？或いは30年後に13億円にする方法

ニューロンズ — Tue, 22 Dec 2020 09:00:00 +0000

毎年恒例の年末ジャンボ宝くじの時期が近づいてきましたね。

私は宝くじを買ったことがないのですが、もし何かの間違いで年末ジャンボ1億円が当たったらどうするかということについて考えてみました。

結論から言うと、株を買ってFIREします🔥

ちなみに、過去100年以上の実績では、50%の確率で30年後に1億円が13億円以上に膨らんだやり方を採用します。

1億円あったら何を買うか？
法人化＆3%ルールで子孫繁栄へ
3%ルールでの株式のパワーは30年で12倍（中央値）
まとめ

1億円あったら何を買うか？

1億円あったら何を買うかですが、単刀直入に言うと株式インデックスファンドを1億円分購入します。

購入する銘柄はeMAXIS Slim 米国株式ですね（オールカントリーも可）。その後、3%ルールで毎年300万円を取り崩して、悠々自適の御隠居生活に突入するでしょう。

具体的にどういうスキームで運用するのか、また3%ルールとはいえ株式100%で大丈夫なのか？等について以下で説明していきます。

法人化＆3%ルールで子孫繁栄へ

もしも1億円が手に入ったら、まずはブログ事業＆資産管理を目的とした法人を作ることに邁進します。法人を作って資産運用した方が、以下のたわら男爵さんの記事にある通り、国民年金保険料を込みで考えると法人維持コストよりもお得だからです。

資産管理会社の維持コスト - ４０代でアーリーリタイアしたおっさんが　　　たわら先進国株でベンツを買うブログ

インデックス投資信託を活用した長期投資の極意について、投資歴14年のおっさんが熱く語ります。

また、法人化してしまえば、将来的には法人の株式を譲渡することによって子孫に資産の実質的な相続を低コストでかつ相続割合も任意に選択できます。「金の成る木」をせっかくゲットしたのであれば、それを子孫にローコストで引き継ぎ、r>gの法則の恩恵を最大限引き継ぎたいですからね。

さて、一億円分のインデックス株式ファンドを購入すると、3%ルールに倣えば300万円が手に入ります。しかし、これは配当金（分配金）に対する税金や信託報酬といったコスト込みのものです。とはいえ、ぽんと1億円を投資している設定ですから初年度では含み益はほとんどないでしょうから、ここでは信託報酬と現地源泉徴収税の合計0.4%（隠れコスト込み、ちょっと多めに概算）のみを考えます。

すると、300万円のうち、天引きされる分は以下となります。

・法人維持費：45万円（上のたわら男爵さん記事より）
・信託報酬：40万円（1億円の0.4%）

以上から、300万円ー85万円＝215万円が手取り収入となります。つまり、月約18万円が自由に使えるお金となります。現在の我が家の生活費は月20万円程度ですが（奨学金除く）、この20万円のうち6.5万円が家賃です。

従って、もうちょっと安いところに引っ越すか、もしくは格安金利の住宅ローンを使って家を買って月3万円程度のローン返済額に抑えれば、十分快適な生活が営めます。

しかし、年間売り上げ300万円を経費で消化するのは難しいですから、少し安い物件に引っ越して社宅として自分（個人）に貸し出して経費化するのが合理的かなとは思います。生活費で足りない分は、月数万円ならブログやバイトやポイ活でなんとでもなりますしね。

3%ルールでの株式のパワーは30年で12倍（中央値）

ところで、いくら年間3%取り崩しルールという低い取り崩し率とはいえ、株式100%の運用だと危険なんじゃないの？と思われるかもしれません。

投資や未来予想について「絶対」は無いので断言はできませんが、しかし過去140年程度の実績をみると、米国株（S&P500）に100%投資している場合であれば、実質ベースで3%取り崩し条件だと60年後に破産したことが未だかつてなかったという実績があります。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

上図の通り、100% Stocksで30 Years経過時には、元本を維持できている確率は96%だったのですが、60年後であれば元本維持率が100%となっております（一番左上の部分）。

つまり、過去の実績上は、インデックス米国株式ファンドを購入して毎年経費込みで3%取り崩す場合には、60年という長期で見たら資産は時間と共に増大していったということがわかります。

では、どの程度の資産の増大化が見込めるでしょうか？下図のとおり、1000ドルを初年度に投資して毎年3%ずつ実質（購買力）ベースで取り崩す場合、100% Stocks条件で30年後の資産の中央値は約13倍です。

出典：FPA, “Portfolio Success Rates: Where to Draw the Line”

つまり、1億円分の米株インデックスファンドを買えば、毎年300万円が得られるだけでなく、過去の歴史上の真ん中の成績だと30年後には13億円になっていたということです。

ちなみに13億円の3%は3900万円ですから、30年後には豪遊しても余るぐらいのお金が得られるかもしれないということですね。豪遊する体力があるかどうかはまた別の話ですが、、

この莫大な富を子孫に簡単にローコストで引き継げるからこそ、上述した法人化に大きな意味があると考えます。

まとめ

これまで散々トリニティスタディを基にした出口戦略について記事を書いてきましたが、そこでの結論はいつも株式：債券＝75：25でした。

しかし、十分すぎるほどの資産があれば、株式100%で3%ルールを採用した方がリターンの期待値がグッと大きくなります。まぁ、いつも通り株式：債券＝75:25で3%ルールを採用しても30年後の中央値は実質ベースで8.5倍ですからこっちでもいいんですけど、13億円と8.5億円だと雲泥の差がありますし、そもそも宝くじで種銭をゲットすることが前提ですからどうせなら夢を買いますね。

とはいえ、宝くじは買わないのでこんなことは起こりえないわけですから、足元に落ちてるお金を日々一生懸命に拾い集めながらコツコツと資産形成に取り組み、いつか1億円の財産を独力で築いてみたいなぁと思います。

トリニティスタディについて詳細に知りたい方は、以下の記事から始まる出口戦略シリーズをご参照ください。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

FIREを志す方の中には、アーリーリタイアもしくはセミリタイアをスタートする際の資産額を決めている人も多いと思います。 FIREスタートラインの目標額は、高配当戦略で年間配当金の金額を基準にしていたり、欧米で流行っている4%ルールに基...

1億円は無理だけど5000万円でセミリタイアしたいという家族持ちの方に向けて、現実的なセミリタイア手法を以下の記事に示しました。

【家族編】現実的なセミリタイア手法と必要な金額【5000万円】

本記事では、家族持ち世帯の場合に最も合理的と思えるセミリタイア手法と、それに必要な金額を整理しました。以下の条件に当てはまる場合は、本手法を用いることで安定したセミリタイア生活が望めます。セミリタイア手法の必要条件と必要資金家族持ち世...

単身の方なら頑張れば2500万円でセミリタイアが見えてきます！

【単身編】現実的なセミリタイア手法と必要な金額【2500万円】

本記事では最も合理的と思える単身者向けのセミリタイア手法と、それに最低限必要な金額を整理しました。以下の条件に当てはまる場合は、本手法を用いることで安定したセミリタイア生活が望めます。セミリタイア手法の必要条件と必要資金生活費　：月1...

【出口戦略シリーズ】取り崩し額を増加させる方法【年金と二つの小技】

ニューロンズ — Mon, 27 Jul 2020 22:30:15 +0000

これまで出口戦略シリーズを色々と書いてきました。

まだ他の記事をお読みでない方は、以下の記事を先にお読みください。

【出口戦略の結論】FIRE（アーリーリタイア）にはいくら必要か？

原油価格の暴落により、80年間減配を行わなかった実績を誇るロイヤルダッチシェルが遂に減配に転じました。しかも、66%の大幅減配です。80年の実績が脆くも崩れ去ったことを目の当たりにし、株式投資は本当に難しいと思った方も多いと思います。こ...

【出口戦略シリーズ】インデックス取り崩し戦略は手取りでは0.5%差し引いて考える必要あり

インデックス投資にて世界的に有名な出口戦略として、4%ルールというものがあります。4%ルールとはトリニティスタディにより得られた結論であり、株式：債券=50：50で保有していれば、取り崩し開始時の運用資産の４％（インフレ調整後）ずつ取り...

【出口戦略シリーズ】資産が一生減らない年間取り崩し割合は何％か？

本ブログでは、インデックス投資による出口戦略として株式：債券＝75：25で年間取り崩し割合を3.5%とする通称3.5%ルールを度々推奨してきました。一般的に言われる4%ルールとは、株式：債券＝50：50で年4%取り崩す条件であり、30年...

インデックスマネーマシンの大きさを見積もろう

お金の永久機関、マネーマシン。いい言葉ですね。「お金を永遠に生み続ける装置」という意味ですから、そんなものが存在するのであれば誰もが貯金を全て投げ出してでも欲しがるものでしょう。しかし、実際はどうでしょうか？マネーマシンだと...

さて、本ブログではお馴染み株式：債券＝75：25にて3.5%ルール（インフレ調整後で取り崩し開始時運用資産の3.5%を毎年取り崩す戦略）を採用する場合、税金と運用コスト計0.5%を考慮すると手取りでは3%となります。

より安全を期して、一時的には初期資産割れは許容するが60年後には資産が減らないという条件を課すと、3.25%ルール以下を採用する必要があり、この場合の手取り率は年間2.75%となってしまいます。

安全性と取り崩し額の増額とはトレードオフの関係ですから、絶対安全を求めるとそれ相応に少ない取り崩し率に減少してしまいます。

このようなトレードオフの関係を理解していても、それでも何とか少しでも増額させたいというのが人情でしょう。ということで、本記事ではちょっとした小技による増額方法を紹介します。
更に、年金を考慮した場合にどの程度の増額が見込めるかについても併せて紹介します。

これらを組み合わせることで、人によっては0.5%もの増額を見込むことが出来ます！

取り崩し割合を増加させる小技①：現金玉法
取り崩し割合を増加させる小技②：「精神と時の部屋」修行法
理系の錬金術式：精神と時の部屋で現金玉修行法
年金の効果
まとめ

取り崩し割合を増加させる小技①：現金玉法

出口戦略については、取り崩し割合を増加させるために一つの小技があります。この技を用いることにより、3.5%ルールであるにも関わらず3.25%の場合と同等の安全域を確保できます。

その小技とは、バッファとして0.75年分の生活費を別途現金で用意しておき、1年目から5年目にかけて段階的に0.25, 0.20, 0.15, 0.10, 0.05年分を生活費に当てるという手法です。これによる効果は、中央値で0.244%分、つまりほぼ0.25%分だけ取り崩し割合を下げた場合と同等となります。

なお、様々な手法による取り崩し率増加の効果を示した以下の図の一番下の行（5Y transition 75-100%）がこの手法に相当するのですが、取り崩し開始時に20

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

例えば、年3.5%の取り崩し割合とする場合では、年間生活費の0.25年分を１年目に現金から使用して残りの0.75年分を取り崩し、2年目には0.2年分を現金で当てて残りの0.8年分を取り崩す、3年目には0.15年分を現金で当てて残りの0.85年分を取り崩す、というように0.05年分ずつ段階的に運用資産からの取り崩し額を増やして行き、6年後に初めて丸々1年分を運良資産から取り崩すという戦略です。

取り崩し額は固定して取り崩し割合を0.25%下げようとしたら、運用資産は以下の表の通り概ね生活費2年分かそれ以上の資金が本来必要となりますが、それが0.75年分の費用で同等の効果が得られるということは特筆すべきことでしょう。退職金が多く見込める方は、全額を資産運用に回さずに0.75年分は生活費として現金で維持しておくことを推奨します。

取り崩し割合	0.25%下げた場合	必要な資金（年間生活費換算）
4%	3.75%	1.67 年分
3.75%	3.50%	1.9 年分
3.50%	3.25%	2.2 年分
3.25%	3%	2.56 年分
3%	2.75%	3.03 年分
2.75%	2.50%	3.64 年分

取り崩し割合を増加させる小技②：「精神と時の部屋」修行法

取り崩し割合を増加させる二つ目の小技は5年間修行僧のように生活費を実質レートで2%ずつ切り詰める「精神と時の部屋」修行法です。

FIREを目論む人であればリタイア時にはすでにそれ相応に生活費を切り詰めているでしょうから、そこから更に10%ほどガツンと出費を下げることはキツいですが、年間2%ずつ改善していくことなら出来そうな気がしてきます。

これによる効果は、先ほどの0.75年分余分に現金を用意する方法よりも二倍以上大きいです。先ほどと同じ以下の図の下から2行目（5Y-no-COLA (-2% real)）に対応します。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

本図を見るとわかる通り、All Monthsでは取り崩し率を増加させる効果の中央値は0.5%にも上ります！20

5年間で生活費を10%も落としているので当然と言えば当然ですが、年間2%であれば多くの人に削減可能なのではないでしょうか？ちなみに、実質レートで年間2%削減する必要があるので、インフレ率が2%であれば名目では合計4%ほど毎年削減する必要があることに注意が必要です。

ちなみに、上表にはその他の手法として、COLA=CPI-1.0%とCOLA=CPI-0.5%というものが記載されております。これは、それぞれ実質レートで1%または0.5%ずつ毎年生活費を削減する作戦で、高い効果が期待できます。

しかし、ちょっと考えればわかることですが、毎年生活費削減を数十年続けるのは至難の業ですし、理想のリタイア生活とはかけ離れていることでしょう。ということで、私はおすすめしません。

理系の錬金術式：精神と時の部屋で現金玉修行法

さて、それでは実際に私はどうする計画かというと、上二つを組み合わせた「精神と時の部屋で現金玉（げんき（ん）だま）修行法」にて5年間修行を行います。ネーミングセンスの悪さを差し置いてもよく意味が分からないと思いますので、手法を説明します。

まず、生活費の0.75年分の現金（余剰金）を用意します。そして、この現金を5年の間、毎年少しずつ生活費に充てていくのは現金玉法と同じなのですが、これと同時に毎年の生活費を実質レート（インフレ調整後）で2%ずつ削減していきます。

これにより、上記二つの手法の取り崩し率増加効果を両取りしようという作戦です。

わかりにくいと思いますので、具体的に毎年何割分の生活費を現金玉から補填し、何割を投資資産から取り崩すのかを以下に示します。

経過年数	1年目	2年目	3年目	4年目	5年目	6年目以降
年間生活費（%）	100	98	96	94	92	90
運用資産取り崩し（%）	75	78	81	84	87	90
現金玉取り崩し（%）	25	20	15	10	5	0

※一年目の年間生活費を100％とする

これら二つの手法の重ね合わせ効果は、単純計算だとAll Monthsにおいては0.75%に相当します。20＜CAPEでかつ取り崩し率＜4%であっても、0.4%以上の増大効果が見込めます。単純に足し合わせていいかどうかは微妙な所ですが、私は0.4%で考えています。

年金の効果

最後に、お待ちかねの年金の効果を見ていきましょう。

先に言っておくと、30代とかでFIRE予定であればそこまで大きな効果は期待できません。年金支給額が小さく、かつ支給開始が30年以上先になるからです。一方で、年金支給まで20年を切っている45歳以上の人であればそこそこの効果が見込めます。

引用：Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

上表が、年金による取り崩し率増大効果となります。年金支給開始時期（Social Security Regime）が20年、25年、30年後のそれぞれについて、年金支給額（Benefit Level）が運用資産の1%、2%の場合での取り崩し率増大効果を示しております。

たとえば、45歳で運用資産1億円を税引き後年3%ずつ取り崩す場合、毎年の生活費は300万円です。

この人が65歳時点で年200万円の年金（手取り）が見込めるのであれば、運用資産1億円に対する2%に相当することになります。

この人は20年後に2%のBenefit Levelがある年金が見込めるため、上表の一番下の行に該当します。そして、20

前項で紹介した「精神と時の部屋で現金玉修行法」と組み合わせると、単純計算で0.9%以上の取り崩し増大効果があることがわかります。重ね合わせによる減少効果があり得るため少し保守的に0.75%の追加ボーナスと考えると、4%ルールを採用したとしても、3.25%の絶対安全取り崩し率ケースと同等の安全度があることになります。

逆に、年金支給予想額が100万円である35歳の人が同様の資産規模でFIREする場合には、年金は30年後であり、そのBenefit Levelは1%となります。この年金による取り崩し率増大効果は、わずか0.1%台となってしまいます。30年後には年金支給タイミングも70歳以降となっているかもしれませんので、30代でFIREを目論むのであれば年金による増大効果を見込むべきではないでしょう。

以下に、簡単に年金効果をまとめます。

年金による取り崩し率増大効果
20年後に運用資産の1%分の年金→0.25%分
20年後に運用資産の2%分の年金→0.50%分
30年後に運用資産の1%分の年金→誤差（0.1%分程度）
30年後に運用資産の2%分の年金→0.25%分

なお、年金効果はBenefit Levelに比例することが数学的に導かれます。従って、例えば上の45歳1億円運用、手取り300万円取り崩しケースで20年後に300万円の年金が期待できる場合は、1%当たり0.248%の増大効果があるため3%だとその三倍で約0.75%分の増大効果があります（そもそも生活費300万円想定ですから年金だけで生活できますが）。

従って、8000万円の運用資金で手取り3.75%ルール（税引き前の4.25%ルール）として年間手取り300万円を取り崩しても、実際は手取り3%ルール（つまり税引き前の3.5%ルール）と同等の安全度となります。少しややこしいですね(^^;)

まとめ

取り崩し率を増大させるための小技と年金効果について紹介しました。

結論をまとめると以下です。

・現金玉法
0.75年分の余剰資金を5年かけて取り崩す
取崩率増大効果：All Months：0.25%, 20 ・精神と時の部屋修行法
5年間実質レートで毎年2%生活費削減する
取崩率増大効果：All Months：0.5%, 20 ・精神と時の部屋で現金玉修行法
上二つの手法の組み合わせ
取崩率増大効果：All Months：0.75%, 20

年金による取り崩し率増大効果
20年後に運用資産の1%分の年金→0.25%
20年後に運用資産の2%分の年金→0.50%
30年後に運用資産の1%分の年金→誤差（0.1%分程度）
30年後に運用資産の2%分の年金→0.25%

本記事で紹介した小技と年金による効果を重ね合わせれば、20

つまり、結論としては多くの人が鼻から4%ルールを採用しても問題ないということですね！

これまで検討外としていた年金を考慮にいれることは同時にセーフティーマージンを失うことにもなりますが、これはよりリアリスティックな評価とも言えます。セーフティマージンをどこまで持っておくかは個人の判断によりますが、45歳以上の人であれば年金を入れてもいいんじゃないかなぁと個人的には思います。そもそもトリニティスタディはワーストケースに引っ張られがちですからね。

Benefit Level 2%の年金支給が期待できるとして、1%分だけを考慮にいれて残り1%分はセーフティーマージンとして残しておくとか、家族持ちの場合はパートナーの年金は考慮に入れないなどという方法も考えられますね。

個人により状況が大きく異なる命題なので何％ルールを採用するべきかは一般論では語れませんが、これまでの出口戦略シリーズの内容をまとめた条件分岐プログラムを作って公開するのも面白そうかなぁとは思います。

なお、お気づきの方も多いとは思いますが、出口戦略シリーズは以下の英語文献のエッセンスを抽出したものになります。より詳しく知りたい方は、読み込んでみてください。

Safe Withdrawal Rates: A Guide for Early Retirees

あ、あと大事なことを書き忘れてましたが、精神と時の部屋に入り最初の5年に年間実質レートで2%生活費削減を断行していたとして、その間に相場環境がよくて運用資産が20％増えたみたいなことが起こったら、修行は中止してしまって構いません。

CAPEレシオに注意は必要ですが、運用資産が20％増えたらそれは生活費20％削減効果と同等ですし、取り崩し率を20%増加させてもよいことになります。例えば3.5%ルールを採用していたら、20％増加後なら0.7%（3.5%×0.2）増額することで初期資産に対して4.2%ルールまで上げることができます。

実際は、資産の増大化に伴い取り崩し率を上げ続けていたら、いつか必ず来る大暴落時にひやひやすること請け合いですので、保有資産の3.5%以上には増額しないとか、或いは資産増加分の半分しか取り崩し率は増加させない（上の例なら資産20％増えたけど10%分の0.035%しか増加させない）といった感じで安全域を確保すべきだとは思います。

4%ルール以下を採用した出口戦略は、ババさえ引かなければ基本的には持続可能です。そのババを引くかどうかは多くの場合最初の5年で決まります。

最初の五年間の地合いが良ければ資産規模の増加により3%ルール以下となる完全安全域に突入できます。この聖域に到達することが出口戦略のゴールとも言えます。

長くなりましたが、これにて出口戦略シリーズを一旦終了とさせていただきます。
最後までお読みいただきありがとうございました！

近いうちに、予測年金額の求め方でもまとめてみましょうかね。

【出口戦略シリーズ】インデックス取り崩し戦略は手取りでは0.5%差し引いて考える必要あり

ニューロンズ — Tue, 07 Jul 2020 22:00:15 +0000

インデックス投資にて世界的に有名な出口戦略として、4%ルールというものがあります。

4%ルールとはトリニティスタディにより得られた結論であり、株式：債券=50：50で保有していれば、取り崩し開始時の運用資産の４％（インフレ調整後）ずつ取り崩しても、30年後に資産が枯渇する確率はわずか5%程度であったという米国での検証結果です。

これに倣って、生活費の25倍（=100/4）を貯めればアーリーリタイアが可能であるという認識が広く普及しております。

しかし、トリニティスタディを紐解くと、リタイア後に50年以上人生が続くことが見込まれるアーリーリタイアラーにとって4%ルールは若干危険水準であり、本ブログでは3.5%ルールでかつ株式：債券＝75：25の保有割合を推奨しております。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

ここ最近は世界的にも3.5%ルール、株式比率75%が主張されるようになってきており、日本で出版された海外のFIRE本にもこの数字が頻出しているため、この主張の信頼性は徐々に担保されてきております。この流れはデータを見れば必然だと思いますが、3.5%ルールを採用するにしても実はもう一つ注意点があります。

それは、取り崩し割合3.5%を手取りで考えてしまうと破産確率はグッと高まってしまうということです。

結論から言うと、手取りでは0.5%程度差し引いて考えないといけないのですが、今回はこの理由について簡単な計算も交えて説明していきます。

インデックスファンド取り崩し戦略のコストは年間0.5%を想定すべき理由
まとめ

インデックスファンド取り崩し戦略のコストは年間0.5%を想定すべき理由

4％ルールや、本ブログの推奨値3.5%ルールを行うべき投資対象としては、普通はインデックスファンドへの投資となります。インデックスファンドには信託報酬と呼ばれる運用コストがかかります。これは、ETFであれ投資信託であれ変わりません。

S&P500に連動するVOOなどのETFであれば信託報酬は年率わずか0.03%という極限まで低い水準です。一方で、eMAXIS Slim S&P500などの国内の投資信託であれば、信託報酬は現在年率0.1%程度となります。これに隠れコストと呼ばれる諸々の手数料等を含めると、保有しているだけでかかるコストは年間約0.2%となります。

これだけ見るとVOOのようなETFの方が圧倒的にコストが少ないと思えますが、長期投資ではそうとは言えません。ETFでは、四半期に一度配当が口座に振り込まれるのですが、その際に米国での課税と国内での課税を合わせて28%もの税金が取られます。

確定申告により米国現地課税分10%の一部は取り返せるようですが、米国分の課税額を取り返したとしても、たとえば配当金が年間2%の場合は、運用資産に対して2%×20%=0.4%が日本国内で毎年課税されることになります。

一方で、eMAXIS Slim S&P500などの投資信託であれば、米国で10％課税された後にそのまま米国現地で配当再投資をしてくれるため、国内での20%課税が配当再投資時には免除されますので、配当金による税負担は運用資産額に対して年間0.2%となります。

詳細は以下の記事に譲りますが、この税の繰り延べ効果が大きいことと、管理の手間が不要ということから私は国内投資信託を採用しております。とはいえどちらでもトータルコストは対して変わりませんので好みの問題ですけどね。

ETFではなく投資信託に積立投資する理由

私はS&P500インデックスファンドへの投資を軸に据えておりますが、VOOなどといった人気のETFではなくeMAXIS Slim米国株式（S&P500）といった投資信託に投資しております。この理由は、ETFに比べて投...

ということで、ここでは国内投資信託を選択した場合の運用コストについて検討していきます。米国株式市場に連動する国内投資信託を運用する場合、以下のコストがかかります。

投信：運用コスト0.2%（隠れコスト込み）
税金：0.067％（0.20/3：1.5倍に膨らんだ標準ケース）

ここで、税金の計算については、取り崩し開始のタイミングで運用資産が元本に対して1.5倍に膨らんだというケースを想定しております。

これは、年間投資額を一定とした条件で、年率5%の運用をコンスタントに行った場合に15年後に達成できる水準ですので、FIREを目指す人にしては標準的な条件と考えられます。（ちなみに、この積立条件で総元本の二倍に膨らますためには25年かかります）

さて、本条件では、取り崩し額のうち元本が2/3、利益が1/3含まれていることとなります。元本を100とした場合の利益が50なので、元本対利益は2:1の割合となっているということですね。

取り崩し時にかかる譲渡益税は、このうちの利益に対してのみ発生します。そして、米国株式市場への投資の場合、譲渡益税率は20%です。取り崩し額全体に対する利益の割合が1/3であり、この1/3に対して20%の税率がかかるということは、取り崩し額全体（つまり利益の三倍分）に対する税率は20/3≒6.7%となります。

従って、3.5%ルールを採用する場合には、3.5%の年間取り崩し可能枠に対してまず運用コスト分が0.2%減額されて、さらにその取り崩し額に対して6.7%の税率がかかるので、以下の計算の通り残る手取り額は総資産の3%程度となります。

(3.5-0.2)×(1-0.067)＝3.08%

このことからわかる重要な結論は、4%ルールや3.5%ルールを採用するとしても、実質の手取りについては0.4～0.5%ほど割り引いて考えないといけないということです。

さらに細かいことを言うと、投資先が米国市場であるが日本で暮らす日本人の場合には、為替リスクにより幾何平均リターンが下がる分だけ取り崩し割合は割り引く必要があります。とはいえ、あんまり細かいことを言っていても仕方ないですし、手取りで3%取り崩しという水準は結構なバッファ（安全域）が積まれておりますので、そこには目を瞑っていこうと個人的には考えてます。

取り崩し割合が3%の時点で、そもそも資産運用せずとも33年間も持つ水準にあるということですからね。（インフレ無視した場合ですが）

まとめ

4%ルールなどのようなインデックスファンドの取り崩し戦略を採用する場合、実際の手取りに換算すると0.5%ほど差し引かなければならないということについて、簡単な計算も交えて説明しました。

結論としては、米国在住のアメリカンとして生きていきたい人生だったなぁということですね。あちらは非課税枠も日本よりはるかに大きいですし、長期保有キャピタルゲイン税は$38,600まで0%ですし、配当自動再投資（DRIP）を採用している証券口座も普通にありますし、投資家にとっては良いこと尽くしですね。

そもそもNISA制度のケチさと言ったらありません。ちゃんと本家英国のISA制度を見習って、少なくとも5倍ぐらいには枠を広げてほしいものです。

とはいえ、今の時代の日本人として生まれてこられただけでどんだけラッキーだと思ってるんだよという話もありますし、隣の芝は青く見えるの典型例でもありますので、歯を食いしばって与えられたカードで今後も勝負していく所存です。持ち札は「勤倹貯蓄」のみですが…

デュエルスタンバイ！！

日本株で高配当戦略を採用している人は、条件次第では配当金に対して税率はなんと5%にまで圧縮することができるというチート権が与えられております。米国連動投信取り崩し戦略では20%課税ですから、リタイア後の収入面ではデカすぎる税制優遇制度といえます。

【最低税率5%】日本株高配当戦略のメリットは節税が可能であること

私は米国株式（S&P500）や先進国株式、全世界株式への長期インデックス投資が多くの人に勧められる最適な投資先であると考えております。その理由は、長期投資であれば資産の最大化という観点から最大効率を誇る再現性の高い手法である...

その他、インデックス投資による出口戦略シリーズは以下です。

【条件別FIRE戦略】アーリーリタイアの指標となる資産額と取り崩し割合について【3.5%ルール】

【出口戦略の結論】FIRE（アーリーリタイア）にはいくら必要か？

【出口戦略シリーズ】資産が一生減らない年間取り崩し割合は何％か？

【出口戦略シリーズ】取り崩し額を増加させる方法【年金と二つの小技】

これまで出口戦略シリーズを色々と書いてきました。まだ他の記事をお読みでない方は、以下の記事を先にお読みください。さて、本ブログではお馴染み株式：債券＝75：25にて3.5%ルール（インフレ調整後で取り崩し開始時運用資...

インデックスマネーマシンの大きさを見積もろう

【出口戦略の結論】FIRE（アーリーリタイア）にはいくら必要か？

ニューロンズ — Mon, 04 May 2020 23:00:46 +0000

原油価格の暴落により、80年間減配を行わなかった実績を誇るロイヤルダッチシェルが遂に減配に転じました。しかも、66%の大幅減配です。80年の実績が脆くも崩れ去ったことを目の当たりにし、株式投資は本当に難しいと思った方も多いと思います。

このような歴史的な事象が生じうる株式市場において、アーリーリタイアを目指す投資家はいったい何を拠り所に戦略を建てればいいのでしょうか？絶対安心とは言えなくとも、100年以上に渡って100%成立してきたぐらいの信頼性の高い指標は無いのでしょうか？

結論から申し上げると、そのような信頼性を持つアーリーリタイア手法なら存在します。

本記事では、堅牢性が極めて高い投資手法と取り崩し割合をまとめ、その結果導き出されるアーリーリタイアに必要な資産について端的に説明していきます。

トリニティスタディの結論
アーリーリタイアに必要な資産は？
まとめ

トリニティスタディの結論

本ブログでは度々触れてきたトリニティスタディですが、その集大成ともいえるマップが存在します。それが、「Early Retirement Now」さんが作成した以下の表です。

Success Rates for different SWRs, by equity share and retirement horizon (1871-2015)

出典：Early Retirement Now

上表は、1871年から2015年において、取り崩しを始めたタイミングからインフレ率分を追加して取り崩すという実質ベースの条件で、30年間から60年間という超長期間にて資産が尽きることなく存続する確率（実績）を示しております。

一番左の列には、アセットアロケーションとして米国株式インデックスと米国債の比率を示しており（例えば75% Stocksだと株式75%、債券25％の割合）、各アセットアロケーションにおいて30年、40年、50年、60年の間資産が存続する確率を同行に示しております。年間取り崩し割合は、3％から5%まで0.25%刻みで記されております。

結論だけをまとめると以下のようになります。

100年以上に渡り100%成立した取り崩し条件
30年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.75%
40年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.5%
60年以上持つ安全第一：株式75%、債券25%、取り崩し率3.25%

ここで、優先順位として取り崩し率がなるべく高くなることを最優先とし、次いで株式投資割合が高くなることを判断基準としました。株式投資割合がなるべく高い条件を優先的に選んだ理由は、投資期間が長期化に伴う成功確率の減衰幅をみると、株式割合が高いほど減衰幅は小さく（つまり期間が10年延びても成功確率は高いまま維持され）、債券が多いほど失敗確率がどんどん高くなっていくからです。

また、注意点としては、この評価はドル建て条件であるということです。従って、日本に住んでいる場合は為替とインフレ率に応じて取り崩し可能額が円建てでは変わってきます。また、取り崩し時の税金やインデックスファンドのコストも込みで考える必要があります。

アーリーリタイアに必要な資産は？

上での検討結果を踏まえて、アーリーリタイアに必要な資産はいくらであるかを計算していきます。先に結果だけを示すと以下のようになります。

アーリーリタイアにはいくら必要か？
30年間ケース：株式75%、取り崩し3.75%で年間生活費×30倍
40年間ケース：株式75%、取り崩し3.50%で年間生活費×32倍
60年間ケース：株式75%、取り崩し3.25%で年間生活費×34倍

上記の評価では、取り崩し時の税金として10%徴税されるという条件で試算しております。これは、含み益率が100%（資産が投資元本の2倍）というおそらく少し保守的な条件での計算です。

現在、利確時に含み益に対して約20％が徴税されますので、含み益100%だと取り崩し額の半分（50%）が含み益であり、それに対して20％が税金として取られるため1×0.5×0.2=0.1つまり10%徴税となります。

一番上の30年ケースだけ計算過程を示しておくと、以下のように計算しております。

1÷0.0375÷(1-0.1)≒30倍

ギリギリではなく余裕を持って投資をしたいという人であれば、株式50％以上で取り崩し率3%とすればかなり余裕を持ってリタイア生活を送れることでしょう。その代わり、取り崩し率3%なので生活費×37倍程度が必要です。

まとめ

145年間もの長期間において、100%成立してきた投資方法と年間取り崩し率について、トリニティスタディの調査結果を基に以下の通りまとめました。

100年以上に渡り100%成立した取り崩し条件
①30年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.75%
②40年間持てば良い場合：株式75%、債券25%、取り崩し率3.5%
③60年以上持つ安全第一：株式75%、債券25%、取り崩し率3.25%

これを、タイトルの「アーリーリタイアにはいくら必要か？」という命題に置き換えると、以下の通りになります。

アーリーリタイアにはいくら必要か？
30年間ケース：上記①の手法で年間生活費×30倍
40年間ケース：上記②の手法で年間生活費×32倍
60年間ケース：上記③の手法で年間生活費×34倍

必要資金は年間生活費の30倍以上ということで、中々辛いものがありますね。しかし、これはほぼ間違いなく成立するという、安全性を極限まで高めた検討結果です。

何故なら、取り崩し開始タイミングによって30年間または60年間資産が残る（ギリギリの）取り崩し率は乱高下しており、30年間取り崩し（青線）では4%を切るようなことはほぼ生じず、60年間取り崩し（赤線）でも3.5%以下はかなり運が悪いタイミングに限られることが以下の図からわかるからです。

Safe Withdrawal Rates: 30 vs. 60-year horizons: 80% Stocks, 20% Bonds

出典：Early Retirement Now

ということで、米国株式：米国債＝75：25で投資を行い（上図は80:20ですがほぼ同じでしょう）、狙った期間に応じた年間取り崩し率（インフレ調整後）を維持することで、ほぼ間違いなく悠々自適なアーリーリタイア生活が送れるという結論でした。

運が悪くなければ4%ルールでも成立することでしょう。本記事では考慮に入れませんでしたが、多くの人は年金という大きな定常インカムも見込めますからね。

難しく考えがちな株式投資ですが、長期間のデータと積み上げられてきた賢者たちの検討結果を借りると、物事はたちまちのうちに単純化することができるようですね。

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