ビットコインは一昨年からの実績では年利500％、昨年から考えても年利300％弱と、日々コツコツ積立投資しているのがバカバカしくなり、仮想通貨でゴールしたいと思う方も多いかと思います。
私もできることならそうしたいです。

しかしながら、仮想通貨で大儲けしてゴールしたいといった投機目的※での仮想通貨購入は、相当なセンスと度胸と運がないと極めて難しいという認識です。

ですので、自分が庶民だと思われる方は投機目的で仮想通貨に手を出すのはやめておくべきと考えています。
仮に買ってみたい気持ちが収まらなくても、技術的・思想的にビットコインの真価を信じられるという信仰者以外は余剰資金を超えるお金を投入しないことをおすすめします。

本記事では、この理由を説明します。

※投機とは、短期的な売買で利益を得ようとすることです。簡単にいえば、安く買って高く売るということですね。

仮想通貨は簡単に儲かる？

ビットコインといえば、多くの仮想通貨取引所がTVCMを出していた頃、持っていれば勝手にお金が増える的なことがよく言われていました。
実際に、寝て起きたら含み益が2倍以上になっているなんてことも多々あるような値動きでした。

今回の仮想通貨の上げ相場でも同じようなことが起こっています。

では、今すぐ仮想通貨を投機的に買えば儲かるのでしょうか？
そうではないと考えます。

何故なら、今は上昇相場ですが、明日さらに上昇するか、価格を維持するか、暴落が始まるかわからないためです。
つまり、ただのギャンブルでしかないということです。

価格の予想にテクニカル指標を使うという手段もありますが、これを使いこなすには相応の知識が必要ですし、有用とされている指標も、あくまで多くの人が「この指標を信じよう」と思っているから成り立っているだけということもあります。
仮にテクニカルを極めていようと、機関投資家の意向次第でトレンドは転向することでしょう。

何より仮想通貨には、現状その資産的価値を裏付ける根拠は何もありません。

ブロックチェーンの技術的なイノベーションとしての価値は大きく、やがて世界中の人がその価値に気づいた時にはニーズと信頼が生まれることにより、今の値段とは比較にならないほどの金銭的価値を持つ可能性はあります。

しかし、ビットコインや今ある仮想通貨よりも遥かに技術的に優れるものが生まれたらそちらがユースケースとして使われるかもしれませんし、そもそもこのような技術的な価値に対する強い信念が無ければ、市場の値動きに翻弄されてしまい大きな果実を得ることは困難であるどころか、多くの場合には超絶下落相場で狼狽売りをしてしまうでしょう。

儲かるかもしれないし、儲からないかもしれない。

これは投資全般に言えることですが、株式であれば、ある程度長期的にみれば右肩上がりであることは歴史的な経験則でいうことができますし、そもそも企業が持つ価値ですので実態がありますが、仮想通貨にはそれがありません。
さすがに起こらないとは思いますが、明日1BTC=0円になる可能性もゼロではないということです。

さらに、仮想通貨でゴールするとして、例えば１億円手元に欲しい場合は、２億円以上相当の仮想通貨が必要です。少なくとも今の日本では、仮想通貨の利益は雑所得ですので、このレベルの儲けがあると、ガッツリ半分以上税金で持っていかれてしまいます。

そして、仮に儲かったとして、どこで売るか判断するのが極めて難しいです。
目標額を決めて、もしそこに到達したら売るといったルールを固い意思で定め、実行できるのが投機的な仮想通貨投資の最低条件かもしれません。

異常な速度で価格上昇するなかで、そのルールに則れるでしょうか？
まだ上がるかもしれないと思っていたら暴落し、一時的につけた最高値に戻ることを期待していたらさらに暴落、気付いたら損益に、などということも珍しくはないでしょう。正解はおそらくなくて、自分で作る必要があります。
これが冒頭に度胸とセンスと書いた理由です。運の方は言うまでもないですね。

以上のことから、庶民が仮想通貨投資をしても、簡単に儲けることはできないと考えています。

タラレバを考えるのは時間の無駄

仮想通貨のチャートをみていると、思わず妄想してしまいせんか？

もし、ビットコインが38万円のときに○○円投資していれば、今頃・・・などですね。
そういう妄想は正直楽しいので無駄とは言いませんが、これからもそうなるかもしれない、と考えるのは危険ですのでやめましょう。
妄想で止めておきましょう。

また暴落していくらになったら買おう、くらいに思っておくのはありかもしれませんが、いざ暴落してみるとなかなか買えないものです。
一時は200万円以上の価値があったものが、80%オフで売っているにも関わらずです。

前述のとおり、仮想通貨に資産的価値の裏付けがないので、株式と違って自分で納得できる再上昇の根拠がないため、価値ゼロになる恐怖が邪魔することでしょう。

リスクヘッジ資産の可能性

以前、以下の記事で、フィアット通貨が価値を失った場合のリスクヘッジ資産として、ビットコインをポートフォリオに組み込むことを検討しています。

ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法【資本主義崩壊対策】

【重要】2019年11月10日追記 本記事において、定期積立の難しさとその解決方法を述べていますが、コインチェックが定期自動積立サービスを開始したため、不要な悩みとなりました。 定期自動積立を行いたい場合は、コインチェックの口座を開設し...

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2019.08.08

ビットコイン等の仮想通貨については、余剰資金なら組み込み得ますが、歴史的なお墨付き等はないことから、資産形成として考えるとギャンブル要素が高いため、所持するならリスクヘッジ資産と考えて、基本的に積立投資＋HOLDするのが良いという結論です。

まとめ

仮想通貨売買は、センスと度胸がないと仮想通貨で大きな利益を得るのは難しいと考えます。
どんなに短時間でお金を増やしたくても、自信がない人は愚直に株式や投資信託に積立投資をすべきでしょう。

一方で、常に暴騰の可能性を秘めていることも事実ですし、大きなリスクを背負うものの、庶民が一気にアッパーマス層、準富裕層を駆け抜けるのに有効なルートかもしれません。
そして、色々述べてきましたが、結局全てを覆す「運」という要素が最も強いのは言うまでもありませんので、誰にでも可能性はあります。
それこそ、宝くじなんかを買うより断然高い期待値です。

リスクヘッジ資産を兼ねて、余剰資金の一部で夢を買ってみるくらいなら良いのかもしれません。

短期的な投機目的で参入すべきものではなく、技術的・思想的に共鳴するところがありかつその真価を信じられるのであれば、長期積立&永続的にHODLすればいいんだと思いますが、多くの人はこの前提条件を満たさないと思いますので一般にお勧めできる投資対象ではないかなといったところです。

かつてZaif等でサービスが行われていた仮想通貨の自動積立ですが、様々なトラブルによりサービスは停止し、その後国内でこのサービスを行っている取引所はありませんでした。

以前、ビットコインの定期積立によるリスクヘッジについて紹介していますが、自動積立する手段がなく如何にコンスタントに積み立てるかが課題となっていました。ついにこの課題にも決着がつきそうですね。

というわけで、本記事では、ビットコインの定期積立のメリットと、コインチェックで定期自動積立を実施する方法を紹介します。

【コインチェックで仮想通貨を自動積立する】

仮想通貨を自動積立するメリット

仮想通貨といえば、投機対象のイメージが強いですが、デジタルゴールドのポジションを得る可能性もなくはありません。
そのため、仮想通貨は仮にフィアット通貨（円やドル等の法定通貨）の価値が大きく減少した場合のリスクヘッジになり得ます。

ビットコインの可能性と自動積立をするメリットについては、以下２つの記事にまとめております。

各資産クラスの時価総額規模からわかる世界経済の置かれている状況について

投資と一口に言っても、株や債券、ゴールドなど様々な種類がありますが、各資産クラスの市場規模（時価総額）についてご存知でしょうか？ 各資産クラスの市場規模を知ることで、それぞれのアセットクラスの危機や崩壊によるリスクが見えてきます。これ...

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2019.07.14

ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法【資本主義崩壊対策】

【重要】2019年11月10日追記 本記事において、定期積立の難しさとその解決方法を述べていますが、コインチェックが定期自動積立サービスを開始したため、不要な悩みとなりました。 定期自動積立を行いたい場合は、コインチェックの口座を開設し...

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2019.08.08

コインチェック(Coincheck)が自動積立サービス開始

冒頭で述べたとおり、Zaifのサービス停止以降、ビットコインを含む仮想通貨の自動積立サービスは、長きに亘り国内取引所では提供していませんでした。

そんな中、今般コインチェックがこのサービスを開始しました。
2019年11月9日現在、国内で唯一のサービスです。

コインチェックといえば、ビットコインを最高値でジャンピングキャッチしたいわゆる「出川組」を集客し、その後460億円の損失を出したXEMのハッキング事件に伴い彼らの口座を凍結するという強烈なコンボを決めた取引所として有名です。

しかし、この事件の直後、ハッキングされたXEMは返金すると宣言し、実現しています。
実際に返金が行われる頃にはXEMは暴落し、宣言額の半額以下になっていましたが、宣言額を返金しているので助かった人も多いでしょう。
この事件の発生がXEM暴落要因の１つでもあるので何とも言えませんが・・・。

そして現在はマネックスの傘下にあり、金融庁の指導も入っているため、十分に信頼に足る企業となったのではないでしょうか。

ハッキング被害自体も、技術的なものというよりはずさんな管理体制に起因するものでしたから。
（コールドウォレットに保存していれば安全だし、そう管理していると言いつつ、ホットウォレットで管理していた）

コインチェック(Coincheck)で積立投資する方法

さて、コインチェックで定期自動積立を実施するには、口座を開設し、積立設定する必要があります。
登録の流れは公式の案内どおりで困らないと思いますが、簡単に説明します。

口座の開設

まず口座の開設をしましょう。

コインチェックの公式サイトにアクセスし、「口座開設（無料）はこちら」をクリックします。

基本的に案内どおりに進めていけば困ることはないでしょう。
証券会社と殆ど同じです。本人確認書類の画像を用意しておくとスムーズです。

また、開設後は2FA（Two-factor Authentication）ログインを有効にすることをおすすめします。
スマホアプリ認証（Google Authenticator）がポピュラーです。

なお、スマホに2FAアプリを設定する際はバーコードを読み込みますが、この際、予備のスマホやタブレットをお持ちの方は、同時に2台読み込ませてバックアップしておくと安心です。

自動定期積立の設定

次に、自動定期積立の設定です。

取引アカウントにログイン後、サイドメニューから「Coincheckつみたて」を選択します。

説明書、規約に目を通し、「お引き落とし口座の設定をする」をクリックします。
あとは通常の銀行振替と同様に金融機関、口座番号などを入力し、銀行側のサイトにジャンプして申請すれば完了です。

金額については、毎月1万円～10万円まで設定可能です。
著者としては、ビットコインをはじめとした仮想通貨は、その価値が大幅に高騰する可能性もありますが、「ゼロ」になることも否定できないため、余剰資金での投資をおすすめします。

仮想通貨の積立にあたっての余剰資金の考え方は以下の記事を参照ください。

ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法【資本主義崩壊対策】

【重要】2019年11月10日追記 本記事において、定期積立の難しさとその解決方法を述べていますが、コインチェックが定期自動積立サービスを開始したため、不要な悩みとなりました。 定期自動積立を行いたい場合は、コインチェックの口座を開設し...

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2019.08.08

まとめ

以上、仮想通貨（ビットコイン）の定期自動積立のメリットとその方法でした。

ビットコインは価値の保存先として認知されはじめ、まだまだ大きな可能性を秘めている一方、価値が失われる可能性もあり、とても安定的とは言い難い投資になります。

国内の決済手段としての流通は数年前までは考えられましたが、Paypay等の台頭により今後恐らくないでしょう。
しかし、まだまだ海外送金や上述のようなデジタルゴールドとしての用途が残されています。

ビットコインへの投資は、一攫千金にもなり得ますが、それはあくまで一般的にギャンブルの話です。
著者としては、法定通貨の価値が揺らいだときのためのリスクヘッジとして、ビットコインをポートフォリオに組み込むのが良いのではないかと考えています。

【コインチェックで仮想通貨を自動積立する】

口座開設・自動積立方法：コインチェックで仮想通貨を定期自動積立するメリットとその方法

以前、「各資産クラスの時価総額規模からわかる世界経済の置かれている状況について」において、ビットコイン（暗号資産）の可能性に触れました。

仮想通貨バブルと言われる2017年12月末、ビットコインにつけられた価格は1BTC=約220万円でした。その後、暴落や回復を繰り返し、2019年8月8日現在では1BTC＝125万円程度となっています。

当該記事では、今後は、これが無価値になる可能性もゼロではないものの、最高値の約50倍である1億円以上にもなる可能性もあることを示しました。

そのため、S&P500インデックスで確実に資産を増やす傍ら、財政ファイナンス亜種を行う日銀&日本政府や、MMTを是としつつある世界の政治・経済事情を鑑み、その崩壊のリスクヘッジとして余剰資金レベルでビットコインをポートフォリオに組み込むのも1つの手だと考えます。
（当ブログのスタンス的にはそもそも余剰資金があるならS&P500がメインというのは変わりませんが。）

ということで、今回はビットコインの定期積立によるリスクヘッジ手法について紹介します。

ビットコインをはじめとする仮想通貨投資というと、一攫千金のイメージが強いかもしれませんが、本記事はそのようなスタンスではなく、確実なインデックス投資のプラスアルファとしてデジタルゴールドをポートフォリオに組み込んでみるという試みです。

ビットコインへの投資方法

短期売買は一般人では難しい

先述のとおり、ビットコイン（あるいは他の暗号資産）が基軸通貨となる可能性はゼロではなく、その可能性も無視できるものではありません。
したがい、少なからずビットコインを保有していれば、仮にそうなったときにフィアット通貨（円やドル等の法定通貨）の価値が大きく減少することに対するリスクヘッジになります。

しかしながら、ビットコインをポートフォリオに組み込むとしても、2019年8月現在のビットコインを含む仮想通貨市場は依然ボラティリティ（価格変動幅）が大きく、短期的に損する可能性が非常に高いため、投資し続けるには高い精神力が必要となります。

仮想通貨でアーリーリタイアできるほどの大きな富を築くには、テクニカル指標等を駆使した短期トレードが必須になりますが、とても一般的には推奨されないでしょう。

例えば、2017年末から2018年のコインチェック事件頃までは、「買えばだれでも儲かる」ような空気によりバブルが形成され、そして崩壊しています。
仮想通貨はゼロサムゲームですので、大儲けした人がいれば、損した人が必ずいます。

ここで、前者は誰でしょうか？
それは一部の優れたトレーダーか、機関投資家、そして古参のガチホ民が殆どと考えて良いと思います。
損した人は、言うまでもなく「買えばだれでも儲かる」ような空気でお金を突っ込んだアマチュア投資家（一般人）が大半と推察できます。
もちろん、割合はアマチュア程でないにせよ、プロのトレーダーでも数えきれない程の人が大敗したことでしょう。

これが言える理由は、2017年の億り人は331人、2018年の億り人は271人と非常に少ないことが国税庁の発表により明らかになっているためです。仮想通貨で莫大な富を築くことが如何に難しいかよくわかりますね。

長期積立がベター

では、一般人がビットコインをなるべく損せずに買うにはどうすれば良いのでしょうか？

これはよく言われている話ですが、余剰資金による長期積立です。

長期積立が効果を発揮するためには、お馴染みのS&P500インデックス等のように、価格が上下しつつも長期的に右肩上がりのトレンドであるという前提が必要です。

そして、当然右肩上がりが実現するどころか、価値がなくなる可能性も捨てきれないため、常に全損のリスクが付きまといますが、これはあくまで余剰資金であることで納得します。

あとはいつもの積立のように、1つのポートフォリオとして長期積立を実行するのみです。

【コインチェックでビットコインを買う】

ビットコインの積立方法

積立失敗の可能性

ビットコインの長期積立を実行するにあたって、具体的にどうするのが良いでしょうか？

基本的には、積立ＮＩＳＡ枠外の株式等と同じで、毎月の投資額を設定し、可能な限り日を分け、お金を等分して無感情で買い付ければ良いだけです。

しかし、これには大きな問題があります。
それは、ビットコインのボラティリティが高いことによる積立失敗の可能性です。

そう、いくら自分でルールを決めて、この日にいくら積み立てるといっても、そのタイミングで暴落していたり、高騰していると「損したくない」という気持ちから躊躇してしまうのが人間です。
ビットコインをはじめとする仮想通貨の短期的な高騰/暴落は株式等の比ではなく、感情的に狼煙売りをしてしまう可能性が高いです。

先にさらっと「余剰資金であることで納得する」と書きましたが、余程メンタルが強くないと難しいんですよね。

自動定期積立がベストだが・・・

そこで、長期積立の継続性を高めるには自動定期積立がおすすめなのですが、残念ながら国内に現在自動定期積立ができる仮想通貨取引所はありません。

かつて、ビットフライヤーやＺａｉｆといった大手仮想通貨取引所で実施可能でしたが、双方サービス停止中となっています。

一方で、海外の取引所を使えば、クレジットカード決済で定期自動積立が可能だったりしますが、取引所破綻、クレジットカードのセキュリティ、日本からのアクセス規制等々、別のリスクが高くとてもおすすめできません。

積立を継続するために

確実な積立継続は定期自動積立ですが、2019年8月現在、正攻法では難しいです。
そのなかで、少しでも積立継続確率を上げるためには、以下の方法が考えられます。

1つ目は、結局精神論ですが、毎日あるいは毎週の決められた曜日、時間（昼休み等）に何円分買うというのを取り決め、ダイエットや筋トレの如く継続する努力をすることです。結局、最後の心の拠り所は「とはいえ余剰資金だし」です。
トレーダーからすれば「愚行の極み」でしょうけど、いっそのことビットコインの相場について全力で鈍感になるというHodl戦略も1つの手かもしれませんね。

2つ目は、サービスがないなら自分でシステムを作ってしまおうという手です。実は簡単に作れます。
例えば、PythonのCCXTというライブラリを用いれば、自動積立どころか、複数の取引所に分散して定期積立を行うようなことも可能です。それもわずか数十行のコードで。

ただし、これにはプログラムを常時動かす環境が必要であり、1日中PCを稼働させたり、サーバーをレンタルする等のコストが別途かかります。これらを普段からやっているような方におすすめです。

なお、Pythonを用いた仮想通貨の自動定期積立については、今後別途解説する予定です。

仮想通貨に投資する余剰金の考え方

精神論でも、プログラムでも仮想通貨に投資するとした場合、いくら投資するのがベストでしょうか。
余剰金といっても、人それぞれです。

簡単な考え方は以下のとおりです。

生活費は、日々の食費、光熱費、水道代、ガソリン代等々、生活を営む上で必須の資金です。
ローン・カードと記載したところはそのままです。

つみたてNISA、確定拠出年金（iDECO）については言うまでもありませんね。これらをせずに仮想通貨投資をするのは、一攫千金を狙ったギャンブルをしたいというわけでもなければあり得ない選択でしょう。

生活防衛資金とは、収入が無くなった際の保険です。今回は詳しく述べませんが、生活防衛資金は、生活費1年半～2年分あれば十分保守的と考えられ、また、考え方によって半年分だったり、2年分以上だったりします。
これについては、既に準備ができている方は必要ありません。

これらに、その他の娯楽等で使いたいお金を差し引くことで、ようやく余剰資金に辿り着きます。
(ある意味、娯楽等というのは余剰資金の一部ですが）

余剰資金のうち、さらに株や投信、ETF等に投資する場合はそれを差し引いた額を仮想通貨投資に回すと良いでしょう。

【コインチェックでビットコインを買う】

まとめ

以上、ビットコイン定期積立によるリスクヘッジとその投資方法の紹介でした。

まだまだ投機（ギャンブル）対象とみられているビットコインですが、その技術は素晴らしいもので、著者は今後2017年末のバブル時の高値を大きく上回る可能性は十分にあると考えています。

あくまで可能な限り安定的に資産を築くのが目的であり、S&P500インデックスへの投資に全力なのは変わりませんが、ビットコインがデジタルゴールド（ゴールドの役割の代替手段）として認められ始めている中で、こういった息抜き？も少しポートフォリオに組み込んでみるのも面白いかもしれません。

各資産クラスの市場規模を知ることで、それぞれのアセットクラスの危機や崩壊によるリスクが見えてきます。これにより、世界経済が抱えている債券市場の返済問題や、今後控えているかもしれないといわれるドイツ銀行を発端としたデリバティブ（金融派生商品）バブル崩壊の潜在的リスクも把握できます。

また、おまけとして新進気鋭の資産クラス「ビットコイン（暗号資産）」の将来的な可能性もご紹介します。

各資産クラスの市場規模（時価総額）

以下に2019年7月現在の調査結果を示します。

資産クラスによっては数年前の古い情報しか得られなかったものもあるので、大体このぐらいというざっくりとした規模感で捉えてください。

さて、上のデータを見てあなたは何を思ったでしょうか？

色々な感想があると思いますが、私の感想を以下に列記します。

グローバルマネーサプライに対する債務残高の問題

全世界の債務残高は、グローバルマネーサプライの3倍以上であり、これは全世界のGDPの3倍以上でもあります。

つまり、世界中の国や企業が抱える（発行する）借金（債券）の総額が、世界中に流通しているお金の3倍以上であり、全世界が作り出す製品やサービスの総額であるGDPの3倍であるということです。

また、借金には当然利子がありますので膨らみ続ける一方です。この借金を国や企業はどうやって返していくつもりなのでしょうか・・・
一つの解決手法としては、大量にお金を発行して異次元金融緩和からのハイp（略）

ドイツ銀行の経営危機に伴うデリバティブ市場崩壊リスク

リーマンショックはサブプライムローンバブルが弾けたことから端を発したものですが、その時のリーマンショックの負債総額は約6000億ドル（約64兆円）であり、米国史上最高額の負債を持つ破産となりました。

一方、つい先日も18000人をリストラすると宣言した経営危機にあるドイツ銀行が抱えるデリバティブは48兆ドルとも言われ、10年間もの長期に渡って株価は下落し続けております。

デリバティブには非常に複雑な金融商品が多数あり、それらを多数所有するドイツ銀行ではその頭首ですら保有する資産規模を正確に把握できていないとも言われております。

A社がB社を支えるCDS（クレジット・デフォルト・スワップ）というデリバティブを所有し、B社がC社を支えるCDSを所有し、C社がA社を支えるCDSを所有…
というように、どこかが破綻したら連鎖反応が起こるような構造となっていることが、このCDSを中心としたデリバティブ問題の本質的リスクと言われます。

全世界の株式市場（47兆ドル）と同等のデリバティブを抱えたドイツ銀行が倒産したら、世の中がドンデモないことになるのは火を見るよりも明らかですね。

また、最近ではドイツ銀行に対するマネーロンダリングの疑義もあり、FRBからの調査を受けております。

Too big to failとなるか、はたまたリーマン・ブラザーズと同じ轍を踏んで資本主義崩壊の引き金を引くか、私にとっては最大の関心事の一つです。（リーマンショックよりも桁違いに大きい破壊力だと予想されるため）

【コインチェックでビットコインを買う】

ビットコインの可能性

つい先日、FRB議長のパウエル氏がビットコインに対する以下のような歴史的な発言をしました。

「実際には、ほぼ誰もビットコインで支払っていない。それよりも、金の代替品として使われることが多い。これは価値保蔵手段、金のような投機的な価値保蔵手段だ」

金のような投機的な価値保存手段。つまり、FRB議長がビットコインを「金の代替となり得る価値保存手段」と認識しているということです。

それに対してだと思われますが、米国大統領のトランプ氏はTwitterで以下のような発言をしております。

https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1149472282584072192

twitter.com

端的に言うと「私はビットコインを認めていないし犯罪の温床である無価値なガラクタだと考える。世界最強通貨は米ドルだ！USA‼USA!!!!」

数年前までは全く相手にされることはなく嘲笑の的であったビットコインが、覇権国家である米国の首脳陣の話題にまで上がっていることは驚愕であり、まさに歴史的事件です。

特に、（世界を牛耳るユダヤ系民間銀行が株主であると言われる）FRBの議長がBTCの価値を認めるような発言をした、という事実の意味をよく考えてみるべきだと思います。

さて、そんなビットコインですが、現在は2000億ドル程度の時価総額です。

これは、ビットコインが代替品となりうると言われるゴールドの時価総額約8.5兆ドルと比べると、40分の1以下ですね。つまり、もしもゴールドと同等の時価総額になることがあれば、ビットコインの価格は40倍以上、5000万円ほどになるということです。

ビットコインは生まれてこの方10年以上に渡って止まらずにワークし続けてきたし、一度もハック（改ざん）されたことはありません。このことが、価値の保管先としての価値があると認められ始めた理由でしょう。

つい先日もビットポイントがハッキングされましたが、これはビットコインの脆弱性とは無関係な取引所のずさんなセキュリティ体制・技術力の問題です。

このような流出事件が相次ぐことでビットコインの安全性は世間から曲解されておりますが、やがて多くの人がその盤石なセキュリティの価値に気づく時がくるでしょう。

なお、ビットコインが「価値の保存先」でしかないというのは、現段階のテクノロジーがまだそのレベルにあるだけだということです。

ビットコインは、やがて少額決済の手段としても機能することを念頭に置かれて10年前から技術開発が進められております。具体的には、ライトニングネットワークという、ビットコインのブロックチェーンとは一つ上の階層（セカンドレイヤー）で一括で複数人の金銭のやりとりを整理・清算し、その多数のやり取りの最終結果のみをビットコインのブロックチェーンに記帳するという技術です。

なぜこんなことをするのかというと、ビットコインは10分に一回しかブロックチェーンへのブロックの追加（記帳）を行わないからです。つまり、記帳できる情報量は限られるため、多数の決済を扱うにはどうしても時間がかかるし、手数料も大きくなってしまうのです。

ここで、ライトニングネットワークという架空の階層を作ってそっちで少額決済を多数行えば、その最終的な結果だけを10分に一度のメインであるブロックチェーンの記帳に反映させることで、大量の決済が安価な手数料で行えるようになります。

そうなれば、価値の保存先として認められることで多額の資金が流入した、ボラティリティが小さい安定な未来のビットコインを用いて、世界中の人々が少額決済の手段として利用する未来もありえるでしょう。

現在のワールドマネーサプライの規模は、72.5兆ドルです。ゴールドの資産規模約8.5兆ドルに加えて、このマネーサプライの10％でもビットコインが占めるようになれば、合計は16兆ドル程度となります。このときの１BTCの価格は約1億円です！！

🌸頭がお花畑になってきたよ🌸☆彡

最後に、パウエル氏がビットコインについて発言した際の重要な示唆を引用します。

暗号通貨が基軸通貨となる可能性はゼロではないが、そうなることは考えにくいと発言しつつも…

”DON’T ASSUME USD STATUS AS RESERVE CURRENCY PERMANENT.”
（米国は準備通貨としてドルの地位が永遠に続くと仮定するべきではない）

【コインチェックでビットコインを買う】

まとめ

世界経済への投資を行っている人であっても、各資産クラスの規模をある程度正確に把握できている人は少ないのではないでしょうか？

ドイツ銀行が持つCDSの規模は正確には把握されておりませんが、もしも破綻等があれば連鎖反応が引き起こされることによりリーマンショックとは桁が違う破壊力をもたらす可能性があるということが、そのデリバティブ保有資産規模からわかります。

そこから資本主義崩壊が導かれたら、現物資産のゴールドと、発行上限が2100万枚と決まっていて誰にもコントロールされない非中央集権通貨であるビットコインが逃げ道として選択されるでしょう。

S&P500が3000を超えて最高値を更新している今こそ、一度立ち止まって世界の動向に考えを巡らせるのも良い機会かもしれませんね。

なお、ビットコインの可能性は青天井であることを示しましたが、無論そうならない可能性もありますので、真に受けすぎずにそういう未来もあり得るという程度で受け止め、考える材料としてご活用いただけたらと思います。