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米中貿易戦争に見る米国株投資(S&P500)の長期的な優位性について

海外株式

米中貿易戦争が激しさを増し、世界経済はいよいよリセッション入りもやむなしという様相を呈しております。

この米中貿易戦争の戦火を見るにつけ、わたしはS&P500への投資が将来に渡って末永く盤石であるということを確信しました。

その理由について説明します。

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米中貿易戦争は米国のワンサイドゲーム

米中貿易戦争は、中国が米国からの提示条件をのらりくらりとかわし続けて何も対応をしないという延命行為から端を発しました。

中国側に交渉の余地なしと見るや否や、関税25%への増額からファーウェイ輸入禁止、アンドロイド使用禁止から、果てはARMとファーウェイとの取引禁止に至るまで、一気呵成に攻めまくる米国や強し!

ARMとはソフトバンク傘下でプロセッサを設計している英国企業であり、スマートフォンやタブレットのほぼ全てにARMが設計したプロセッサが搭載されております。従って、ARMと取引が出来なくなると、スマホやタブレットを製造することが事実上不可能になってしまいます。

貿易摩擦が激化してから2週間ほどで、米国は中国の頼みの綱であるファーウェイをあっという間に撃墜しました。

ただし、以前米国は中国のスパコン市場の驚異的な勢いに慄き、米国から中国へのスパコン関係のパーツの輸出を禁止したことがあったのですが、中国はその後あっという間に国内でCPUから何から全部作って世界一のスパコンを製造し、3年間ほどトップに君臨し続けた実績があります。

それを考えると、もしかしたら中国からARMを超えるプロセッサが創られるかもしれませんが、普通に考えたらファーウェイと中国にとっては致命的な打撃です。

中国とて大国ですからそう簡単には潰れませんし、報復により米国市場にも相応のダメージを負わせてくるとは思いますが、米国と同盟国軍との貿易包囲網は容赦なく、既に勝負あったと見ていいと思います。

日米貿易摩擦で起こったこと

さて、時を30年ほど巻き戻してみると、似たようなことがありました。

日米貿易摩擦ですね。

30年前の日本と言えば、世界時価総額ランキングのトップ10の半分以上が日本の企業であったという時期であり、まさに日本の黄金期でした。今の中国など比較にもなりません。

出典:ゆる~いリタイアの日々

平成元年には上表の通り、上位20位中14社が日本の企業でした!
世界最強の経済大国ニッポン!!
そんな日本は、その後どうなっていったでしょう?

はい、貿易摩擦で米国により完膚なきまでに打ちのめされました。失われた30年は、失わされた30年だったのかもしれません。それと同様のことが、今中国で起きようとしております。

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日本と中国の惨劇を見た新興国の選択肢は一択

今後中国がどうなるかは定かではありませんが、もしも日本と同様に貿易戦争に完敗するとします。

そうなると、米国と貿易摩擦が生じた国は、日本や中国のように完全に葬り去られるということが世界の共通認識となります。

すると、今後世界の経済成長を牽引するような新興国が彗星の如く現れた場合に、その国はどうするでしょうか?どっかの国のように事実上の独裁国家でもない限り、米国に真っ向勝負を挑むようなことはしないでしょう。

従って、今後勃興してくる経済大国は、米国にゴマをすり、米国の顔色を窺いながら、米国の定めたルール(国際標準)の上で経済活動を行っていくことになります

そして、この米国のルールというのは、米国に有利な条件であることが濃厚でしょう。

つまり、新たな経済大国が生まれたとしても、その国の経済活動により生み出された多くをみかじめ料のように上納せざるをえないことになります。

どっかの落ちぶれた元経済大国のように…

S&P500の優位性は揺るがない

ITのプラットフォームビジネスを掌握し、高いIQを持つ世界中の優秀な人材が集まる米国は、今後も更に経済規模のシェアを拡大していくことが予想されます。

そして、かつての日本や今の中国のように、活きの良い国がたとえ現れたとしても、早々にその芽を摘んでしまうため、国際経済における米国の優位性は時がたてばたつほど揺るがないものになっていくでしょう。

そうなると、その世界最強の大国である米国の中でも優良企業500社を集めたS&P500インデックスは、今後も高値を更新し続けていくことになると考えられます。

動態統計調査を見るにつけても米国の人口は今後数十年に渡って増え続けると予想されているため、S&P500インデックスファンドはやはり投資先としては揺るがない優位性があると言えます。

おまけ:米国にとっての脅威は只一つ

米国が没落する可能性がある脅威の一つ、それは他国が汎用人工知能を開発することでしょう。

汎用人工知能(AGI)とは、人間の脳のように、汎用的な物事に対応できるAIのことです。

現在開発されているAIは全て特化型AIといいまして、ある特化した用途に対して効果を発揮するものです。

一方で、世界中の要人が危惧していたりするAIは、何でもできる汎用型AIです。

これを作ることが米国の祈願であり、Googleの最終目標でもあるのですが、もしも中国やインドが開発した日にゃ天地がひっくり返ります。

ちなみに、ロシアのプーチン大統領も「AIを支配したものが世界を制す」と言っており、AI開発への投資を惜しみません。

人類の祈願である汎用型AIをどの国が開発するのかというのが、今後の未来の一番大きなマイルストーンとなるでしょう。

ちなみに、汎用型AIが開発されたら人類は労働する必要がなくなり、AIによって科学技術は瞬く間に向上し、原理的にできることのほぼ全てのことができるようになるでしょう。

そのタイミングをシンギュラリティと言いますが、その時まで生き永らえることが出来れば、今我々が生きている世界とは全く違う世界を見ることができるかもしれません。

なお、未来学者として権威でありGoogleのAI部隊を率いるレイ・カーツワイル氏は、有名な著作「シンギュラリティは近い」にて、シンギュラリティが来るタイミングを2045年と予想しておりましたが、最近は思ったよりも科学技術の発展が早いため2029年と予想を上方修正しております。

どうなるかはわかりませんが、生きている間にこのような時代が到来すればおもしろいですね!

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まとめ

まとめとしては、「米国=ジャイアン」です。

米国と中国がバチバチとやりあっていることは、インデックス長期投資家にとっては歓迎すべきことではありません。

何故なら、経済戦争で大国同士がお互いの経済を潰しあうという行為は、世界経済の発展を著しく妨害する行為であり、インデックス投資家は世界経済の発展からのおこぼれを恩恵として預かるという構図になっているからです。

確かにインデックスの長期ホルダーにとっては迷惑以外の何物でもないですが、現在もインデックス積立投資を行っている資産形成期の人にとってはそこまで悲観すべき事態ではありません。

何故なら、不安感が市場に広がることで不必要なほどに株価やインデックス指数が暴落すれば、数年来のバーゲンセールが到来するからです。

そのようなタイミングが来たら、これまでの節制倹約ライフで積み上げてきた現金余力を一気呵成に投入するのも有力な作戦となりますね。

例え現金の余力がなくても、いつも通りに積立を続けるだけでも10年後には平均回帰の法則が発動することで大きな利益を得られるでしょう。

くれぐれも狼狽売りなどをなさらぬよう、今から最悪の事態を想定してシミュレーションをしておくことをお勧めします。

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